2022年度中学入試は｢有名私立大付属校離れ｣で急に狙い目になるワケ

今春の首都圏の私立大学受験ではMARCHを含む上位大学で受験者数が激減したことにより、倍率が低下し、合格難度も緩やかになったところが多い。中学受験塾代表の矢野耕平氏は「中学入試は大学入試の影響を大きく受ける。2022年度の中学入試は近年過熱気味だった有名私大付属校離れ現象が起きる可能性がある」と指摘する――。

■この5年間でMARCH付属中高の人気が軒並み上がったワケ

近年の首都圏中学入試では大学付属中学が人気を博している。その理由としては、以下の2つの理由が挙げられる。

1）2020年度あるいは2024年度からの大学入試改革の全貌がなかなか見えず、小学生保護者たちの不安が高まっていること。

2）2016年度より実行された文部科学省による「大学合格者数抑制策（定員の厳格化）」により、主として首都圏の私立大学が難化していること。これに伴い、この数年は浪人生数が増加している。この事情を耳にした保護者たちがわが子をエスカレーター式に大学に進ませる道（大学入試を回避させる）を見いだそうとしていること。

「いまの大学入試が難しくなっているなら、大学までエスカレーター式につながっている付属の中学校にわが子を通わせるのが安心だ」

そう考える小学生保護者が増えたのだろう。

図表1は、MARCH（明治・青山学院・立教・中央・法政）付属中学校の2016年度入試と2021年度入試の実施倍率を比較したものだ。ほとんどの学校が赤字（倍率を伸長させたところ）」になっているのが分かるだろう。

■「有名私大付属に入れれば子育て終了」が危ない理由

わたしは27年間中学受験の世界に携わり、子供たちに教科指導をしているが、「中学入試状況」はそのときどきの大学入試に多大な影響を受けることをひしひしと感じている。

たとえば、ある中高一貫校の難関大学合格実績が飛躍的に伸びた年があれば、「わが子もこの学校へ行かせれば難関大へ進める」と考える保護者が増え、翌年の一貫校の受験者が激増し入試難度が高くなるものだ。

入学すれば基本的には大学まで進むことができる大学付属中学・高校の近年の人気ぶりは、先ほど2つ挙げた近年の大学入試状況を踏まえれば、当然の結果といえるのだ。

しかし、ここに「大きな落とし穴」が潜んでいる可能性がある。

矢野耕平『令和の中学受験　保護者のための参考書』（講談社＋α新書）

わたしはこの2月に『令和の中学受験　保護者のための参考書』（講談社+α新書）を上梓したが、その中の一部をここに引用したい。大学付属校の過熱化に警鐘を鳴らす内容だ。

〈大学付属校人気に拍車がかかった結果、それらの学校の「偏差値高騰」が中学入試で起きているのです。たとえば、香蘭女学校。この女子校、高大連携プログラムでつながっている立教大学への関係校推薦枠が最大97名あります（卒業生は例年160名程度）。意外と知られていなかったこの推薦枠が同校の入試回数増などをきっかけに広く知られるようになり、一気に難化しました。四谷大塚の合不合判定テストの偏差値一覧表（合格率80％ライン）の推移に目を向けると、5年前の2016年度に偏差値51とされていた同校は、2020年度には58と、7ポイントも上昇しています〉

■何も考えずに、付属校人気に乗ってしまうのは危険

〈この付属校人気には注意が必要です。

わたしが偏差値に対して、物価や株価に用いる「高騰」などという表現を用いたのには理由があります。偏差値は外的環境によって、いともたやすく変動するものだからです。

いまの小学生たちが大学入試を迎える頃は大学入試改革から何年も経過していて、入試制度も落ち着きを取り戻している可能性が高い。言い方を変えれば、有名大学付属校の中学入試で合格できる力量があるならば、わざわざその系列大学に進学するのは（学力面で）「もったいない」と感じるような時代がやってきそうなのです。ここは一歩立ち止まって冷静に学校選びをしたいところですよね〉

保護者は、「わが子にいい人生を送らせることができるはずだ」と大学付属中学・高校を選択したにもかかわらず、中高6年を過ごす間に時代状況が変化して、付属校に以前のような輝きやブランド力が失われる可能性がある。また、努力すれば学力面がもっと伸びたのに、エスカレーターの付属校にはいったばかりにサボってしまい、尻すぼみの人生になってしまうリスクもある。

■首都圏の20の私大のうち16校の志願者数が昨年より減った

では、2021年度、つまり今春の首都圏大学入試状況はどうだっただろうか。いわば中学受験にとっての「外的環境」だが、これが驚くほどに大きく変化した。端的に言うと首都圏の私立大学の受験者数が激減し、その入試難度が緩やかになっている大学が目立つのだ。

この原因は何か。もちろん、少子化による高校卒業生数が約2.6％減少していることも関係しているだろうが、それ以上に大きいのは「コロナ」である。大学受験生に以下の傾向が見られたという。

1）従来であれば地方から首都圏大学を受験する層が激減した。緊急事態宣言の発出されている首都圏まで足を運ぶのをためらった結果といえるだろう。
2）上と関連するが、対面授業が果たして成立するか否かが見えない首都圏の私立大学を避ける傾向にあった。

論より証拠である。図表2は今春の首都圏の主要私立大学の昨年比の志願者総数の推移をまとめたものだ。青字で示しているのが昨年比で志願者を減らした大学だが、20大学のうち16大学でこれに相当する。

大学受験予備校で教鞭を執る講師たちに今春の大学入試状況をヒアリングしたが、早慶などの一部難関大学の難度が緩やかになったとは言い切れないものの、特にMARCHを中心とした上位大学は倍率低下とともに、その難度が緩やかになったところが多いとのこと。

■2022年度の中学入試はどうなるのか？

繰り返すが、中学受験者動向は大学入試状況に大きな影響を受けるものだ。

そう考えると、保護者が今春の首都圏の早慶MARCHの大学入試で志願者数が減ったことで難易度が若干低くなったと捉え、無理して付属校にわが子を入れなくてもいいと考える層が出てきてもおかしくない。そのため、2022年度の中学入試は、近年、過熱気味だった「大学付属校人気」がいったん落ち着き、場合よっては「付属校離れ」が起きる可能性もある、とわたしは見ている。

もちろん今後、コロナが収束に向かい、大学の授業も対面式に戻れば、早慶MARCHを受験する高校生も再び増える可能性もなくはない。そうなれば、付属校人気は続くかもしれない。

いずれにしろ、中学受験生の保護者は、そのときどきの「時勢」に翻弄されずに、腰を据えてわが子の志望校を選定することが大切だ。「進学校だから」「付属校だから」という表面的な尺度で学校選びをするのでなく、その学校の持つ独自の文化や教育内容をしっかりと吟味し、わが子の成長を後押ししてくれるだろうと確信できる学校を数多く見つけてほしい。

中学受験の世界に長く身を置くわたしの願いはそういうことだ。

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矢野 耕平（やの・こうへい）
中学受験専門塾スタジオキャンパス代表
1973年生まれ。大手進学塾で十数年勤めた後にスタジオキャンパスを設立。東京・自由が丘と三田に校舎を展開。学童保育施設ABI-STAの特別顧問も務める。主な著書に『中学受験で子どもを伸ばす親ダメにする親』（ダイヤモンド社）、『13歳からのことば事典』（メイツ出版）、『女子御三家 桜蔭・女子学院・雙葉の秘密』（文春新書）、『LINEで子どもがバカになる「日本語」大崩壊』（講談社＋α新書）、『旧名門校vs.新名門校』』（SB新書）など。

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（中学受験専門塾スタジオキャンパス代表 矢野 耕平）