日本の｢東大王｣型エリートが､なぜか海外では通用しない本当の理由

ハロウ校の最大行事スピーチデー（表彰式）は生徒の家族も参加して華やぐ。 - 筆者撮影

■英国の名門校が身につけさせるのは「考える癖」

筆者はイギリスのパブリックスクールのひとつハロウスクールにて2014年から2018年まで、選択科目である日本語を教える教員として勤務した。日本で教育を受けた筆者は、英国の名門校の教育を目の当たりにし、日本との違いの大きさに日々仰天した。

特に驚いたのは、生徒に「考える癖」がついていることだ。その対象が学問であれ、芸術であれ、スポーツであれ、物事を表面的な理解にとどめず問題意識を持ち、どうしてそうなったか、それは今後どんな影響を及ぼすかなどまで追究する態度が身についている。

なぜそうした態度が身についているのか。大学出願時に書く「自己推薦書」を例に挙げよう。イギリスでは大学の入学試験願書で「何を学びたいか」が徹底的に問われる。このため、大学で専攻したい学問に感じている興味や魅力を自己推薦書に書く。

さらにその専攻を学ぶにあたり、自身がどんな資質を備えているかを示す。進路指導担当教員によると、そこで求められる資質は四つにまとめられる。第一に研究を一貫して最後までやり通せる強い精神力。第二に考えを冷静にまとめられる思考力。第三に自分の意見を的確に表現でき他人の意見に耳を傾け問題を解決できるコミュニケーション能力。最後に既成概念にとらわれない独自の思考を持つこと、である［HALSTEAD, 2018］。

■オックスフォード大学に合格した高校生の自己推薦書

自己推薦書の実例を見ていこう。これはハロウ校からオックスフォード大学の哲学・政治学・経済学を学ぶ学部（PPE）への進学を希望するミロ君が書いたものの一部だ。冒頭では何を学びたいかと、その学問への興味が生まれた理由が明示される。

「個人や機関が意思決定をする際に決め手となる哲学・政治・経済的な判断基準は何か？」この答えを探るため、私はPPEで学びたいと考えている。

私はイギリス人だがパリで育ち、バイリンガルの学校に通った。学校では歴史を英語とフランス語を学習したおかげで、両国民の見解を学べた。また、各国の生徒たちを学友に持つ多国籍な環境で多種多様な物の見方、価値や政治体制に対して興味が生まれ、これを大学で勉強したいと思うようになった。

ハロウ校の授業では、知識を詰め込むことより、クラスメートとの議論が重視されている。専門書を読み込むのは授業外での時間だ。学習の成果を世界の事象に照らし合わせて考え、専門家の意見を聞くために政府機関の討論会にも出席する。

政治哲学への入門として、私は学校で政治権限の本質と正当性について議論した。思考を深めるためにルソーの『社会契約論』を読んで、全体意志とは別の概念である一般意志から正当性が生まれるという考え方を理解した。一例として私は国家の本質と正当性についてIS（イスラム国）と呼ばれる組織を取り巻く問題点と関連付けて考えてみた。国防研究所による討論会に出席した時は、ISが国家として認められる機能をどの程度まで持っているかという議論が印象に残った。歴史の授業では、中東を恣意的に分断したサイクス＝ピコ協定について学んだが、これらを考えあわせ、独立国家であることの主張を支えるさまざまな正当性の基盤についてもっと学びたくなった。

■エクアドルでの「教育ボランティア活動」をアピール

後半部分からは、ミロ君が社会問題の解決に貢献し人々の人生を豊かにしたい、という大学入学を超えた大きな目標を据えていることがうかがえる。

私はどの政治体制がどのように経済力を牽引するかにも興味を持っている。例えば、国内とEU間の独占禁止法は、寡占または独占的な少数プレーヤーだけに有利に働く経済勢力を看過しない。むしろ寡占や独占から消費者を守り消費者により大きな利益をもたらす。しかし多くの発展途上国にはそのような法律がなく、結果として経済発展を妨げている。政治が不安定な国のリスク分析を提供する「イージス」という会社で私は研修を受けたが、そこでは経済成長を促進する要因が各国の状況によって大きく異なることを実感できた。研修中、私は「世界の最貧困層の十億人」と称される人々が悪循環、つまり貧困と紛争が海外投資を阻害する状況に陥っているのを目の当たりにした。民間投資を妨げないように考慮された適切な支援があれば、貧困に陥っている国々を悪循環から救えるのではないかと私は考えている。

企業での研修以外に非政府組織の慈善活動にも参加し、実務経験を蓄積しながら社会人との交流も広げている。

現在は、ギャップイヤー制度（注：高校卒業後に一定期間行う遊学）を利用してエクアドルでの教育ボランティア活動に従事している。NGO団体は時に政府より迅速かつ効果的に問題に対処するので、ここではその効果的な仕組みを学びたい。

学業だけでなく、スポーツやITにも注力し、これらを通して協調性やリーダーシップ、忍耐力を養っていることを示唆する。新しい技術を創造できる進取性も表している。結びには再びPPEへの興味を書き、英字4000字の自己推薦書を締めくくっている。

私は知的なチャレンジに負けず劣らず体力的なチャレンジも楽しんでおり、テニス部ではキャプテンを務め、空手で黒帯を取得し、サーフィンもする。他方、去年は学習者がノートを共有できるインターネットのプラットフォームを共同で立ち上げた。このプロジェクトの成功を通じて教育と技術の融合は個人にも社会にも資すると確信した。

■英国では「クイズ王」を「頭の良い生徒」とは見なさない

ミロ君の自己推薦書についてどんな印象をもっただろうか。ミロ君は無事、オックスフォード大学に合格している。イギリスの名門大学は、よく考え、実行する人を評価するのだ。

一方、日本では難関大学の出身者には「知識がある」というイメージが強い。それはクイズ番組が「東大王」とネーミングされることからも明らかだ。ここには決定的な違いがある。

筆者撮影

ハロウ校内で頻繁に開かれる中高生合同の討論会。中学生も積極的に発言する。壁面の肖像画は歴代校長。 - 筆者撮影

イギリスでも物知りが評価されないわけではない。たとえばハロウ校には、毎年、全校生徒が参加するクイズ大会がある。問題は100問。政治・経済・スポーツ・科学・食物など多種の分野から出題され、各学年で優勝した生徒は朝礼で表彰される。

しかし学校では各科目や演劇、奉仕活動、軍事演習など全部で数百の表彰対象がある。クイズ王はその表彰のひとつにすぎない。また、クイズ王の表彰を受けたからといってその生徒が「頭の良い生徒」と見なされるわけではない。

■「アメリカ独立」や「フランス革命」の年号は知らない

実際、イギリスのエリートは日本人に比べると知識量が格段に少ない。彼らと話していると、日本人なら「世界の常識だ」と考えているようなことを知らないことがままある。

例えば歴史。アメリカ独立の年もフランス革命の年も知らない人が多い。相手は「なぜあなたは知っているの？」と驚く。世界地理でも大都市は別として地名も場所も詳しくない（その代わり、現今の世界情勢に多大な影響をもたらした第1次・第2次世界大戦に関する知識には目をみはる）。

知識は話題を豊富にするには便利だが、思考力を阻害する危険があることを筆者は身をもって知った。例えば授業中に日本事情を紹介していると生徒から頻繁に「それについて先生はどう考えますか」と聞かれる。「これこれだと考えます」と答えると「どうしてそう考えるのですか」と畳みかけられる。

生徒たちは教師に挑んでいるのではなく、教師がどう考えるかに興味を持っているのだ。「日本はどうして移民を受け入れないのですか」「未成年の売春が放置されていると聞きますが」。その場で考えが及ばない時は「その問題は先生の宿題にさせてください」。宿題に追われた筆者は考える癖の欠如を痛感した。

■「詰め込み型」の日本式教育は、教員の負担が少なくて済む

どの分野でも一流になった人は自らの足跡を振り返る時、何かを成し遂げるために「考えた」と言う。思考力の育成はわが国の文部科学省も近年重視している。しかし果たして思考力を育てる授業が今の日本でできるのか。

教員として思うのは、知識を教えるのは簡単でテストの採点も楽だということだ。何しろ正解がはっきり決まっているのだから。逆に、生徒に考えさせるような授業は、教員の予習も大変だし、論文を添削するのも時間がかかる。

イギリスのトップ校ではクラスが少人数制の習熟度別編成なので、教員はクラスの能力に合わせた知的好奇心を刺激する授業ができる。

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ハロウ校の表彰式には胸に花を挿し正装で向かう。白ズボンはスポーツで表彰された生徒。 - 筆者撮影

また、教員は生徒一人ひとりに時間を割くことができる。例えばミロ君が披露した論理的な自己推薦書は一朝一夕に書けるものではない。当然、ミロ君は普段から書く訓練をしており、それを教員が添削している。

加えて、私学の場合はイギリス教育省の規制をあまり受けないので、各学校の理想とする教育を伸び伸びと行うことができる。

一方、日本の教師は担当する生徒数が多い上に授業以外の雑務も多いため、授業中に生徒を考えさせる余裕も、丁寧に論文を添削する時間もないだろう。また、暗記型教育で育ってきた教師が、「考える」ことを教える授業に転換するのも難しい。結果的に公立・私立を問わず文科省の指導要領に準拠した知識詰め込み型の教育が繰り返され、その頂点として「東大王」が君臨し、エリートと見なされる構図ができあがってしまっている。

■「東大王」の先にあるもの

考えるためには知識がベースとして必要だ。しかし、日本人はせっかく蓄えた知識を生かして考えることをせず、知識があることを終着点として「知力」と見なす。だから日本が世界であまり存在感を示せないのだろう。なぜなら実社会で起こる問題には正解が用意されておらず、正解の暗記を得意とする「東大王」では不測の事態が起こった時に対処法を考えられないからだ。

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ハロウ校のスコットランド人生徒とOBによるバグパイプバンド。家ごとに代々伝わるチェック柄を着る。 - 筆者撮影

日本型エリートを体現する教育政策立案者も、その多くが思考型の教育になじみが薄いはずだ。政策立案者に「考える力」がなければいくら教育改革を唱え教育予算を増やしたところで結果はむなしい。

教育関係者が思考力を育てる教育を知り、それを促進できるようになるための方策のひとつとして、国内外でそのような教育を受けてきた日本人の若者を、教育改革を牽引する人材として積極的に生かせないだろうか。

加えて、未来の日本を背負う子供が「東大王」型クローン人間にならないよう、教育関係者だけではなく一人ひとりが教育改革について官僚や政治家まかせにせず問題意識を持つことが必要ではないだろうか。

参考文献：HALSTEAD, Josh. “How to write a winning UCAS Statement” （unpublished, 2018）

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松原 直美（まつばら・なおみ）
日英欧研究学術交流センター研究員
1968年東京生まれ。上智大学経済学部在学中、一年間米国留学。早稲田大学アジア太平洋研究科国際関係学博士課程中途退学。商社勤務の配偶者の転勤で住んだタイでは地元の公立中等教育機関で、ドバイでは国立大学で、ロンドンでは私立中等教育機関で日本語教育に携わる。現在東京都在住。著書に『英国名門校の流儀 一流の人材をどう育てるか』（新潮新書、2019年）がある。

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（日英欧研究学術交流センター研究員 松原 直美）