｢なぜ東大や京大が上位に入らないのか｣世界大学ランキングを信じてはいけない

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2022年版世界大学ランキングで、東京大は35位、京都大は61位だった。京大前総長の山極寿一さんは「世界大学ランキングは授業料の高い英米の大学が富裕層への宣伝目的に使っている。世界の大学は商業化の波にのまれつつある」という――。

※本稿は、山極寿一『京大というジャングルでゴリラ学者が考えたこと』（朝日新書）の一部を再編集したものです。

■大学に求められている｢人材の育成｣とは

2015年の6月にドイツのハンブルクで開かれた学長会議には、オーストラリアをのぞく4つの大陸の28カ国39の大学機関から学長が集まった。当時京都大学総長だった私にとっては初めて世界の大学事情を知る機会となり、近年のグローバルな動きの中で世界の大学は日本と同じ問題を抱えていることを痛感させられた。

大学が直面しているのは、高等教育は社会のためにあるのか、それとも個人のためにあるのか、という問いである。

多かれ少なかれ、市民は次世代を担う若者が高等教育を受けるのを支援している。税金から教育費として国、県、市からの運営費交付金になる場合、個人の授業料として直接払われる場合、個人や企業からの投資や寄付金となる場合もある。それは、高等教育が未来の社会を支えてくれる人材を育成するという期待があるからである。しかし、社会とはどの範囲を指すのか、人材とはどういった能力を指すのか、それがはっきりとは定義されていない。

グローバリゼーションが加速するなかで、各国の大学は多くの留学生を受け入れるようになった。もはや大学はその国を支える人材だけを育成する場所ではない。人材とは国際的な舞台でリーダーとして活躍する能力を指すのか、さまざまな分野をつないでイノベーションを引き起こす越境的な能力を指すのか、それぞれの分野で引き継がれる高度な思想や技術を支え発展させる能力を指すのか、多様な考え方がある。大学はそのすべてに応えることが求められている。

■もともとの大学は市民の自主的な活動の場だった

この会議によると、世界の主要な大学は3つの異なる設立の歴史がある。

ヨーロッパの大学は歴史の古い大学が多く、最古の大学は11世紀に創立されたイタリアのボローニャ大学で、13世紀までにフランスのパリ大学、英国のオックスフォード大学やケンブリッジ大学、ポルトガルのコインブラ大学などが設立されている。伝統的に教養のある貴族や市民を育てることが目的であった。ドイツのように、職業訓練校は大学とは別にあることもあり、大学に進学する資格をバカロレア（フランス）やアビトゥワ（ドイツ）のように国家試験で取得する国もある。

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そもそも大学は、ボローニャでは学生の組合として教師を雇って学びの場を作ることから始まっており、パリでは教員の組合として出発した歴史がある。つまり、学問を通じて教養を高め、社会をより良いものにしようとする市民の自主的な活動の場であったのだ。それがしだいに、国が責任を負うという意識が強まり、授業料を免除して若い世代に広く高等教育を受けさせようとする風潮が広がった。

1999年にはEU諸国を中心にボローニャ宣言が出され、47の加盟国のどの大学でも同レベルの学位が認定されるようになり、学生は単位互換制度によってどこの国でも学位が取得できるようになった。この目的として掲げられたのは、広範で質が高く進んだ知識基盤が整備され、安定して平和的で寛容なコミュニティとして発展できること、質の高い高等教育を求めて多くの国からヨーロッパに学生が集まること、などであった。

■「何のための大学か」は国によって違う

しかし、大学が何のためにあるのか、という定義をめぐって国ごとに違いがあり、ドイツのように学問や研究を主眼とする国から、英国のように職業訓練も含めて個人の能力を高めることを目的とする国までさまざまであることから、カリキュラムを標準化するのが難しいといった問題も指摘されている。

さらに、EU諸国は原則として授業料が無料になるが、最近は経済的な理由から授業料を徴収し始めている大学もあり、学生が国を超えて移動しにくくなっているとも言われている。

北米の大学はヨーロッパの思想を受け継いでいるが、市民や企業の資金を集めて作られており、目的は多様で職業訓練のための大学も多い。最も古い大学は独立前の17世紀に創立されたハーバード大学で、理事会や学長の力が伝統的に強い私立大学が主体であった。19世紀まで教員の給料は安く、簡単に解雇されないために教員たちが組合として大学教授協会を結成し、テニュア制度（教授としての終身在職権）を確立したと言われている。

高等教育は個人の能力（道徳、知性、作法、知識）を高めるためといった考えが強く、授業料は高くて個人負担が原則だが、国や州からの支援も手厚い。現在、米国には約4800の大学やカレッジがあり、そのうち研究大学と呼ばれるのは100程度である。コミュニティ・カレッジと呼ばれる州立の短期大学には、高校卒業あるいは18歳以上なら誰でも入学できる。また、カレッジボード（大学入試センター）が主催するSATと呼ばれる標準テストで一定以上の成績があれば、州立大学の入学を許可される。

さらに、ハーバード大学やスタンフォード大学などの名門大学には、約1割の縁故入学や金銭入学も許されていて、名門や大金持ちの家の出身者が正規の学生として学んでいる。ただ、最近はどこの大学も授業料を値上げしており、学生たちはローンで授業料を払うものの、その返済に苦しんでおり、国の大きな社会問題となっている。

■大学は少数のエリート養成所ではなくなった

アジアの大学で最も古いのは、三国時代の呉が258年に開設した「太学」で、これが現在の南京大学と言われているが、継承されているかどうかはよくわからない。大学という名称で最も古いのは17世紀に創立されたフィリピンのセント・トーマス大学で、カトリックの聖職者を養成する目的の私立大学だった。

その後、19世紀から20世紀にかけてアジアに創立された大学は、北京大学、マラヤ大学、シンガポール大学、ソウル大学など官僚を養成する国立大学であり、いずれも国のためという意識が強い。官僚になれば身分は安泰で親族にもさまざまな恩恵がおよぶ。そのため、大学に入学することは出世のための登竜門であり、古くから受験競争は苛烈だった。授業料は国が負担するが、官僚になるための国家試験も厳しく、大学生には高い教養が求められた。

しかし、20世紀の後半からグローバリゼーションの波を受けて、これらの大学システムは変革を余儀なくされるようになった。その原因は、大学入学者の急増と国家財政の悪化である。1960年に1300万人だった世界の大学生は、2008年には1億5000万人まで増加した。

それに伴い、大学は少数のエリートを養成する場所ではなくなり、さまざまな能力を養成する教育機関に分化し始めた。また、金融市場が世界に広がり、財政を悪化させる大国が相次ぎ、国の資金で高等教育を担うことが困難になった。ヨーロッパでは授業料を国による学生ローンにして、就職後に給料から天引きする制度が作られるようになった。

■運用のプロが大学を運営するスタイルが席巻

この流れに乗って世界を席巻し始めたのが、北米式の大学運営である。企業や個人の投資や寄付によって大学が自己資金を集め、その運用利益で運営費を調達する。資金の運用を図るプロが大学に雇用され、経営にも企業から出向して参加する。米国の大学の多くは私立大学で、こういった企業型の運営方法を実施している。

研究型大学の筆頭であるハーバード大学は3兆〜5兆円の自己資金を持ち、約1割となる運用利益を年間の大学運営費に充てている。授業料も高く、それを支払う能力のある学生を呼び込むとともに、授業料免除枠を設けて優秀な学生を世界から集めている。

写真＝iStock.com／Marcio Silva

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この企業型運営方法は急速に世界へ広がり、アジアやヨーロッパでも自己資金を増やす大学が続出している。資金を得るためには大学が評判を高める必要があり、世界の大学ランキングはこういった背景によって登場したといっても過言ではない。

■「国際大学ランキングはまさに病気」

ランキングでトップを占める大学が英語圏にあるのも、至極当然の成り行きである。英国にしても米国にしてもランキング上位にいる大学は授業料が高い。とくに、英国の大学は留学生には通常の3倍の授業料を払わせている。

21世紀の初めにTHE（Times Higher Education）とQS（Quacquarelli Symonds）が世界の大学ランキングを発表した直後に授業料の値上げを敢行した。その結果、当時は大学の年間予算の10％ほどだった授業料収入が最近は50％を超えるまでに膨れ上がったのである。これは、当時のブレア政権による財政改革の一環だったと思う。それに米国の私立大学は便乗したのである。

ハンブルクで3日間にわたって行われた学長会議で、私は世界の大学が商業化の波に大きく流され始めていることを知った。そこでの私たちのテーマは、「アカデミック・フリーダム」（学問の自由）と「ユニバーシティ・オートノミー」（大学の自律）をどうやって守っていくかであった。あるフランスの大学の学長が、「国際大学ランキングというのはまさに病気だ」と吐き捨てるように言ったのが、私の印象に残っている。

写真＝iStock.com／takasuu

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■ランキング上位の大学は富裕層の関心を引いている

2004年にはTHEの世界大学ランキングが公表され、英国と米国の大学が軒並み10位以内を占めるが、これは前述したように英国の大学改革戦略の一環だった。英国の大学はほとんどすべてが国立で、自国の学生の授業料は政府が肩代わりをしている。この制度はEU加盟国にも適用されるが、他の諸国、とりわけ富裕層が登場し始めたアジアの学生には適用されない。

山極寿一『京大というジャングルでゴリラ学者が考えたこと』（朝日新書）

英国は2006年に大学の授業料の値上げを始め、留学生には通常の3倍の学費を払う義務を課した。つまり、世界大学ランキングは英国の国立大学の財政を国家から切り離す手段であったわけだが、日本はそんなことも知らずにこのランキングを正直に受け止め、日本の大学のランクが低いことを高等教育の後れと決めつけ、大学改革の理由とした。

「世界大学ランキングの100位以内に10校を」という目標を立てたのがそのいい例であるが、ランキングを高める仕組みも、ランキングを高めた結果受ける恩恵も十分に理解しないまま、掛け声をかけてもうまくいくはずがない。米国のランキング上位の大学はほとんどが授業料の高い私立大学であり、富裕層の関心を引くことを目的としている。

一方、日本の大学は米国に比べて私立大学の授業料はたいして高くなく、留学生に日本の学生並みの授業料しか求めず、さらには国費で招聘(しょうへい)する留学生も多い。まったく国策と大学改革が整合していないのである。

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山極 寿一（やまぎわ・じゅいち）
霊長類学者・人類学者
1952年、東京都生まれ。総合地球環境学研究所所長。京都大学前総長（2014～20年）。人類進化をテーマにゴリラを主たる研究対象として人類の起源をさぐり、アフリカなどを舞台に実績を積んでいる。著書に著書に、『ゴリラとヒトの間』（講談社現代新書）、『家族の起源 父性の登場』『家族進化論』『ゴリラ』（東京大学出版会）、『「サル化」する人間社会』（集英社インターナショナル）、『ゴリラが胸をたたくわけ』（福音館書店）、『京大総長、ゴリラから生き方を学ぶ』（朝日文庫）などがある。

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（霊長類学者・人類学者 山極 寿一）