駅伝強豪大学の強化費は1億円超…Fラン大が箱根駅伝で名前を売り､偏差値を上げるのにはいくらかかるのか

出所＝READYFOR「箱根の頂点へ。そして世界へ。早稲田大学競走部　駅伝強化プロジェクト」

■超名門ワセダ競走部が世間に頭を下げてかき集めたお金

早稲田大学競走部が今年に入り、駅伝強化プロジェクトのためのクラウドファンディングを実施し、2000万円以上の金額を集めたことがスポーツ界で注目を浴びている。

早大競走部はREADYFORに「名門復活。箱根の頂点へ。そして世界へ。」というメッセージを掲載。一口5000円の「お気持ち応援コース」から、100万円の「早稲田大学競走部プラチナサポーターコース」まで8つのコースを設定すると、649人から2025万円を獲得したのだ（募集終了3月31日）。目標（500万円）の4倍以上の金額を調達したことになる。

10％ほどの手数料と返礼品（※）の送付などがあるため、すべての金額を使えるわけではないが、同部にとっては大きな強化費をゲットしたことになる。

※返礼は御礼メール、ニュースレター配信、箱根駅伝用オリジナルウエア、監督と選手からオフラインで直接ご報告・懇親会、練習見学会へのご招待など、コースによる

だが、日本の私学の雄として君臨する早稲田大学の体育会が、なぜわざわざ世間に頭を下げて寄付を募っているのか。

1914年に創部した早大競走部は箱根駅伝で13度の総合優勝した名門。瀬古利彦、渡辺康幸、竹澤健介、大迫傑ら日本長距離界のスーパースターを輩出してきた。とりわけ東京五輪で6位入賞を果たした大迫が大学1年時の2010年度には「駅伝3冠」（出雲、全日本、箱根）に輝いたが、その後はタイトルに届いていない。

2022年の箱根駅伝では13位に沈み、シード落ちも経験。しかし、同年6月に2度の五輪を経験している花田勝彦駅伝監督が就任すると、11月の全日本大学駅伝で6位、2023年の箱根駅伝で6位に入るなど、復活の兆しを見せていた。

輝かしい歴史を誇る同部だが、他の駅伝強豪校と比べると、決して“恵まれた環境”が整備されているわけではない。

長距離を本格強化している他の大学の場合、スポーツ推薦が10枠ほどあるのに対して、早大は長距離だけで3枠ほどしかない。他に自己推薦、指定校推薦、一般入試などを経て入部してくるが、現在の長距離部員は35人ほど。他の強豪校は50～80人なので、人数も半数ほどになる。

必ずしもトップ人材が豊富とはいえない早大は資金面でも潤沢ではない。そのことが今回のクラファン募集で表面化したといえる。

早大は大学本体としてクラウドファンディング事業者のREADYFORと業務提携を締結。その理由を大学側は、「大学の外部資金を獲得する必要性が年々高まってきている中、その有効な手段としてクラウドファンディングを活用し、各研究室の活動や大学の設備投資、学生の活動支援などに対する寄付金などを獲得する機会が広がる」と説明している。

大学が支援する対象は多方面に広がっているため、体育会関係だけを優遇するわけにはいかないということだろうか。近年、早大競走部が苦戦していたのはこうした“お金”の問題が一因だったのかもしれない。

他の強豪校と比べて、早大はスポーツ推薦枠が極端に少ないだけでなく、授業料免除なども基本的にはない。花田監督も現役時代はいくつもの奨学金を利用して、なんとか学生生活を送っていた。それでも花田監督をはじめ、渡辺康幸、竹澤健介は学生時代から海外遠征をしているが、それらの資金は瀬古氏が監督を務めていたエスビー食品（3人とも卒業後はエスビー食品に進んだ）や、瀬古氏のポケットマネーなどから賄われていたのだ。大学からの強化費は当時からシビアだったわけだ。

■箱根駅伝の強豪校は1億円を超える予算も

早大が競走部にどれほどの強化費を出しているかは非公開だが、長距離を本格強化している大学のなかでかなり低いほうだと考えていいだろう。

筆者が関係者を取材した範囲では、大学から割り当てられる年間予算は数千万円というところが多い。なかには1億円を超える大学もあるようだ。

では、巨額な予算を何に使うのか。寮費を別とすれば、まずは合宿費が大きい。強豪校は年間でトータル50日以上の合宿を実施している。部員50人のチームが1泊8000円（3食付）×50日、プラスして移動費を考えると、年間の合宿費だけで2000万円近くかかる（※部員がいくらか負担している大学もある）。

他にも遠征費（7月には北海道のトラックレース、2～3月には地方のロードレースに参加する大学が多い）、トレーニング費用（マシンや治療器具の購入など）、治療費（選手が通う鍼灸(しんきゅう)院への支払い）、人件費（コーチ、外部トレーナー、管理栄養士など）などが必要になってくる。

大学から割り当てられる予算だけでなく、宗教系の大学の場合は寄付金が多く集められたり、他の大学では契約しているスポーツメーカーから数千万円のサポートを受けたりするケースもある。また、最近はユニフォームに社名などを掲載するスポンサーを募集して資金集めする大学もある。これらのトータルが部の運営費となるわけで、監督の“指導力”だけでチームは強くならない。

箱根駅伝で最多14度の優勝を誇る中央大学も2010年代は低迷。箱根駅伝の連続シードが28で途切れると、予選会敗退も経験した。しかし、2016年に藤原正和駅伝監督が就任して、すぐにスカウティングの改善に乗り出した。有力選手を獲得できるように大学へ支援を仰いだのだ。藤原監督の指導で選手たちは変わり始めて、徐々に有力選手も集まり出す。そして今年2023年の箱根駅伝では2位に大躍進した。復活のきっかけとなったスカウティングにはそれなりのコストをかけたはずだ。

撮影＝プレジデントオンライン編集部

箱根駅伝にコンスタントに出場している、もしくは出場射程圏内の大学は学内に400mのオールウエザートラックを持っており、寮内に高酸素ルームと低酸素ルームを完備しているチームもある。またケニア人留学生を入学させるのも費用がかかる。どこに予算をかけるかは各大学によって異なるが、強くなるために“お金”は欠かせない。

そして近年は有力選手の獲得では“マネーゲーム”がエスカレートしている。早大は前述したとおり、スポーツ推薦枠が少なく、授業料免除も基本的にはない。しかし、早大以外では授業料免除の選手を10人近くもスポーツ推薦で獲得している大学もある。

高校トップクラスの選手になると、授業料免除は当たり前で＋αが必要になってくる場合が多い。具体的にいうと、寮費、食事代、合宿代をチームが負担。さらに返済不要の奨学金を用意しているチームもある。

早大はそのブランド的な知名度をもつがゆえにそうした特別な特典がなくてもトップレベルが入学しているが、箱根駅伝の出場校全体を見ると“条件格差”が顕著になっている。

■箱根駅伝の結果は志願者数につながるのか

1990年代前半、箱根駅伝で旋風を巻き起こした山梨学院大学が知名度を上げるとともに、偏差値も上昇したことがニュースになったが、箱根駅伝の活躍が必ずしも即志願者数の増加につながるわけではない。とはいえ、正月のテレビ視聴率25％以上を誇る箱根駅伝で上位に食い込み、露出が増えればその大学のPRに大きく役立つことは間違いない。

リクルートが運営するスタディサプリが調査した「大学 ブランドランキング」2022年最新版の結果は以下の通り。

「関東『志願したい大学』ランキング」

①早稲田大 ②明治大 ③青山学院大 ④立教大 ⑤慶應義塾大 ⑥中央大 ⑦日本大 ⑧法政大 ⑨千葉大 ⑩上智大 ⑪東洋大 ⑫東京理科大 ⑬筑波大 ⑭神奈川大 ⑭横浜国立大 ⑯東京都立大 ⑰北里大 ⑰埼玉大 ⑲帝京大 ⑲東京大

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「関東『知っている』ランキング」

①早稲田大 ②明治大 ③青山学院大 ④慶應義塾大 ⑤東京大 ⑥日本大 ⑦立教大 ⑧上智大 ⑨法政大 ⑩中央大 ⑪駒澤大 ⑫学習院大学 ⑬順天堂大 ⑭一橋大 ⑮お茶の水女子大 ⑯帝京大 ⑰東京理科大 ⑱東洋大 ⑲千葉大 ⑲日本体育大

2つのランキングを見ても、箱根駅伝でおなじみといえる大学が半数以上を占めている。

もっとも早大、明大、青学大、立大、法大、中大などは箱根駅伝の活躍がなかったとして、有名私大としての歴史があり十分なブランド力がある。そのため早大だけでなく、法大などの駅伝強化費も多くない。

反対に山梨学院大、中央学大、城西大、東京国際大など新興大学は箱根駅伝で「名前」を売った大学といえるだろう。そのため、巨額な予算をかけてでも箱根駅伝で“ブランドイメージ”を上げ、学生というお客さんを呼び込みたいという大学は少なくない。

とはいえ今後、いわゆる「Fランク大学」（ボーダーフリー大学）がゼロから長距離を強化して、箱根駅伝で知名度を上げ、偏差値も高めようと画策しようとしてもうまくいくかは不透明だ。

何しろ競走部を立ち上げるだけでもグラウンド、選手寮などの施設には多額の予算が必要で、キャリアのある指導者、優秀な選手をそろえるのにもお金がかかる。それだけの準備をしたうえで、毎年1億円近い予算をつぎ込まないと、箱根駅伝には出場できないからだ。それだけ潤沢な資金を用意するには、ある程度、生徒数が多い大学でないと賄えない。

18歳人口は1992年の205万人をピークに下がり続けており、2023年は112万人。近い将来、100万人を割る時代に突入していく。4年制大学の進学率（1992年は26.4％、2022年は56.6％）は上がっているとはいえ、大学は生き残りに必死な時代になっている。

定員割れが続いていた女子大の恵泉女学園大は今春、2024年度以降の学生募集停止を発表した。私大の半数近くが定員割れになっており、今後、同じようなケースが出てくる可能性は高い。

現状、定員割れまではしていなくても箱根駅伝出場校も経済的にゆとりのある環境にない大学は多く、競走部は資金援助を期待できない。そこで、冒頭で触れた早大がプライドを捨てて、クラファンで強化費を調達する戦略に出た。古豪がファーストペンギンとなって結果を残せば、今後、他大もこれに追随し……いずれ箱根駅伝の勢力図が変わっていくかもしれない。

写真＝iStock.com／mizoula

※写真はイメージです - 写真＝iStock.com／mizoula

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酒井 政人（さかい・まさと）
スポーツライター
1977年、愛知県生まれ。箱根駅伝に出場した経験を生かして、陸上競技・ランニングを中心に取材。現在は、『月刊陸上競技』をはじめ様々なメディアに執筆中。著書に『新・箱根駅伝 5区短縮で変わる勢力図』『東京五輪マラソンで日本がメダルを取るために必要なこと』など。最新刊に『箱根駅伝ノート』（ベストセラーズ）

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（スポーツライター 酒井 政人）