｢長期･分散･積立｣を続ければ確実に儲かるのに…株式投資で大損する人が続出する本当の理由

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株式投資で資産を増やすにはどうすればいいのか。『【超完全版】フルオートモードで月に31.5万円が入ってくる「強配当」株投資』（KADOKAWA）を出した長期株式投資さんは「株価の暴落時に株を投げ売って投資をやめてしまう人は多いが、それは間違っている」という――。

■株価暴落で“投資をやめる人”はお金持ちになれない

株式投資は、長く続けていれば自ずとリターンもついてくるプラスサムの世界ですが、株価が下落し続けると、「どこまで下がるのだろう」と不安になることも多いと思います。

その結果、精神的な負荷に耐えられずに、株式投資をやめてしまった個人投資家が後を絶たないというのがこれまでの株式投資の歴史です。

イタリア、ルネサンス期の政治思想家で、フィレンツェ共和国の外交官でもあった、ニコロ・マキアヴェッリは次のように言っています。

「予測しなかった事故は、立ち直るのに非常な困難をともなう。だが、あらかじめ考えにいれておけば、たとえ不意を襲われたとしても、容易に立ち直れるものである」
『マキアヴェッリ語録』（塩野七生／新潮社）より

単に続けていればいいだけの株式投資を難しくしているのが株価暴落です。しかし、暴落がどのようなものかを歴史から学び、事前に準備しておけば、何ら恐れる必要はありません。

逆に最悪がどの程度かを理解しておけば、株価が暴落中で安くなっている時にも買うことができ、暴落をチャンスと認識するようになるでしょう。

■世界恐慌は下落率89％を記録

それではまず、世界の暴落史に残る規格外の大暴落を確認していきます（図表1）。

出所＝『【超完全版】フルオートモードで月に31.5万円が入ってくる「強配当」株投資』（KADOKAWA）

最も有名なのは、1929年の世界恐慌でしょう。ダウ平均株価はピーク時の386ドルから34カ月かけて41ドルまで下落します。その下落率は脅威の89％。常軌を逸しています。

このウォール街大暴落に比肩するのが日本の資産バブル崩壊です。1989年ピーク時の日経平均株価はザラ場ベースで38957円。最安値をつけたのが226カ月後の2008年で、その下落率は82％となっています。

いずれの暴落も尋常ならざる事象であったことは容易にうかがい知ることができます。

上記の世界恐慌や日本のバブル崩壊については、人間の欲望によりバブルが醸成され、臨界点を超えたところで崩壊するという本質的な部分からの学びがあります。

■最悪のシナリオは「下落率60％、下落期間3年」

ですが、情報通信網が整備され誰もがリアルタイムでマーケットにアクセスできるようになった21世紀型の暴落に対処するためには、2000年以降の暴落を参考にするのが適当でしょう。

具体的には2000年のITバブル崩壊、2007年のサブプライム危機に端を発した2008年のリーマンショック、2011年の東日本大震災、2015年のチャイナショック、2016年のブレグジット決定、2020年のコロナショックです。

100年に1度の金融危機と呼ばれたリーマンショックの下落率は62％、ITバブル崩壊の下落率が64％であることを考えると、直近高値からの最大ドローダウンは概ね6割強となっています。

また、底値をつけるまでの下落期間はITバブル崩壊で36カ月です。その後の暴落では、36カ月を超える下落期間は発生しておらず、3年程度を最悪の目安と考えればよいでしょう。

以上のことから、株価暴落における最悪シナリオでは下落率60％程度、下落期間3年程度を想定してください。

■PBRに注目してほしい

株価の下落局面で威力を発揮する投資指標が存在します。それがPBR（株価純資産倍率）です。

PBRは株価が1株当たり純資産の何倍になっているかを表す指標で、一般的に1倍で会社の解散価値（仮に事業をやめて資産を株主へ分配した時の資産価値）と同じとされており、PBRが1倍を下回れば割安と考えられています。

歴史をひもとけば、日経平均株価のPBRは0.81倍（加重平均）を下回ったことがありません。リーマンショックで0.81倍、コロナショックで0.82倍、東日本大震災で0.9倍です。

株式投資を続けているとたまに遭遇する、2、3年に1回程度訪れる暴落があります。その際はPBR1倍程度で下げ止まり、その後は上昇に転じています。

つまり、絶望的な暴落が発生した時に想定される真の底値はPBR0.8倍と見通しを立てることができるのです。

株価の大幅な下落が断続的に発生すると、SNS等では「リーマンショック」というキーワードをよく目にするようになり、不安に思われる投資初心者の方も多いでしょう。ですが、以下のことを理解していれば、過度に恐れる必要はありません。

大きな暴落が発生するためには、事前に株価が暴騰している必要があります。サブプライム危機とリーマンショックが発生する前の日経平均PBRは2倍を上回っていました。

つまり、事前に株価が高くなりすぎていたがために60％を超える大暴落となったのです。

写真＝iStock.com／Tomasz Śmigla

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■底値が分かれば心理的な負担は軽くなる

その一方で、コロナショック発生前の日経平均PBRは1.1倍を少し上回った程度でした。リーマンショックはPBR2倍強からPBR0.81倍までの下落、コロナショックはPBR1.1倍強からPBR0.82倍までの下落です。

コロナショックでは、もともとの株価が高くなかったため、リーマンショックのような60％を超える下落とはならなかったという考え方もできるでしょう。

株価下落局面でも、日経平均PBRがどの程度かを知っておけば、いたずらに恐れる必要はありません。

人は見通せない未来に恐怖します。概ねの底値が分かれば心理的な負荷は全く違ったものとなり、また、PBR0.8倍という底値を前提として事前に対策を講じることもできるのです。

暴落時に底値を見積もれることは、株式市場から退場させられずに生き残る確率を上げてくれるにとどまりません。

他の投資家が恐怖で株式を手放している時に、それを安値で買い集めることもできるのです。

■「PBR1倍」が一つの判断基準になる

また、多くの暴落がPBR1倍で下げ止まっていることを勘案すると、PBR1倍程度となったら大きく買っていくという戦術もとれます。

ただし、PBRが1倍程度となるのは数年に1度ですので、その時のみをピンポイントで狙って買うというのは現実的には難しいと思います。

普段からポジションをとって相場観を養いながら、暴落時にはいつもより多めに買っていくという方が現実的でしょう。

なお、PBRに相当する日経平均株価がどの程度か確認したい時には、以下の手順で調べることができます。

①まず日経平均株価のBPS（1株当たり純資産）を確認
②BPS＝PBR1倍の状態のため、BPS×調べたいPBR＝相当する日経平均株価

例：日経平均株価のBPSが25000円の場合における、各PBRに相当する日経平均株価
PBR1.1倍のケース……BPS 25000円×PBR1.1＝日経平均株価27500円
PBR1.0倍のケース……BPS 25000円×PBR1.0＝日経平均株価25000円
PBR0.9倍のケース……BPS 25000円×PBR0.9＝日経平均株価22500円
PBR0.8倍のケース……BPS 25000円×PBR0.8＝日経平均株価20000円

■最優先は相場で生き残ること

PBRとそれに相当する日経平均株価の計算方法を理解したところで、具体的にどう対処するかを考えていきましょう。

長期株式投資『【超完全版】フルオートモードで月に31.5万円が入ってくる「強配当」株投資』（KADOKAWA）

どんな相場であっても継続的にコツコツと積み立てること、まずは生き残ること、これらが最優先事項となります。その上で、機動的な運用をおこなうためにどうすればいいのか。株価暴落時に、退場させられることなく投資機会を活かすための一案です。

暴落相場では、キャッシュが精神安定剤になってくれることは間違いありません。また、せっかく株価が安くなっても、手元に現金が残っていなければチャンスに投資ができなくなってしまいます。

したがって、投資にまわせる余剰資金を株価の下落レベルに合わせて分割して投資していくのが効果的と考えます。

そこで、積み立て用の資金を除いた残りの投資資金をPBRが一定割合下がる度に資金を投入するという手法をとります。仮に現在の日経平均株価が27500円、日経平均株価のBPSが25000円とすると、PBRは1.1倍となります。

■下落レベルに合わせてコツコツ積み立てていく

これが、一定割合下がっていくたびに追加投資していきます。

仮に100万円の現金があるとすれば、以下のように資金を投入していきます。

PBR1.05倍（日経平均株価26250円）を初めて下回った時に10万円投資
PBR1.00倍（日経平均株価25000円）を初めて下回った時に10万円投資
PBR0.95倍（日経平均株価23750円）を初めて下回った時に10万円投資
PBR0.90倍（日経平均株価22500円）を初めて下回った時に10万円投資
PBR0.85倍（日経平均株価21250円）を初めて下回った時に10万円投資
PBR0.80倍（日経平均株価20000円）を初めて下回った時に10万円投資

そして、バッファーを持たせるためPBR0.75倍（日経平均株価18750円）を下回った時に10万円投資、と買い下がっていきます。この時点でもまだ30万円の余力を残しています。

このように事前に準備をしっかりとしておくことで、資金が枯渇することはなくなり、また、下落時の投資機会を逃すこともなく、そして、市場から退場させられることもありません。

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長期株式投資（ちょうきかぶしきとうし）
個人投資家
1977年、熊本県生まれ。2004年から株式投資を始める。2009年、ポートフォリオを大型配当株メインにスイッチ。以降は「どのような相場でも安定的に配当を受け取るには？」を日々模索し、安定的に資産を増やす。2022年の税引き後の手取り配当額は、282万5128円と過去最高を更新し、運用資産1億円を突破。近年は、19年間の投資生活で磨いた技術やノウハウをTwitterやブログにて発信。2023年3月、長年勤めた会社を早期退職し、オンラインサロンを開設。「途中で挫折することがないよう、焦らずゆっくりと」をモットーに投資教育をライフワークとする。著書に『オートモードで月に18.5万円が入ってくる「高配当」株投資』（KADOKAWA刊）。

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（個人投資家 長期株式投資）