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「思わずニンマリする超右肩上がりグラフ」"安全簡単"にインド・ベトナム・インドネシアの株を買える"真実"

プレジデントオンライン / 2024年7月17日 8時15分

■GDP世界一に迫る躍進のインド経済

今、世界の市場でブームになっているのは、何といっても米国のAI関連株でしょう。AIなどに使われる半導体を作っているエヌビディアが6月18日、アップル、マイクロソフトを抜いて時価総額世界一になるなど、明るい話題も多くなっています。

一方で、新興国株については、それほど話題になっていません。でも第1回に掲載したGDPのランキングを覚えていますか? ここ数十年のうちに、インドやインドネシアなど新興国のGDPがトップ10に姿を現すことが予想されています。とくに着々とGDP世界一に近づいているように見えるのがインドです。

そのインドでは6月に下院総選挙が行われ、ナレンドラ・モディ氏が首相に再選されました。とはいえモディ氏が率いるインド人民党を中心とする与党連合が思ったほど議員数を伸ばせなかったことから、株価が急落。インド国立証券取引所に上場している50銘柄から構成される「NIFTY50」という株価指数は、一時4.9%の急落となりました。

ところが急落から3日というスピードで元の値に戻し、インド株に対する投資家の視線の熱さを物語りました。第1回の表でもわかるように、人口がこれからますます増える予測もあり、経済の規模が拡大していくことは間違いない。すでにインドは中間層が増えていますが、その一方で富裕層とボトムの人たちとの格差が広がっています。人口が14億人と多いため、富裕層の割合がちょっとでも増加すると、日本の富裕層の数よりずっと増えることもありうるわけです。

またインドはインフラがボロボロなので、今まさにインフラ投資をやっている真っ最中。いろんなインフラが整う日も近く、中国で10〜20年前に起きたことが、今はインドで起きている。つまり投資先としては、ほかにないほど魅力的な国になっていると考える投資家は多いです。

おすすめの買い方としては、やはり投資信託。インドにもS&P500のようなインデックス型の投資信託があります。例えばマネックス証券で購入できるものでは、「iFreeNEXT インド株インデックス」などがそれ。昨年3月から設定された投資信託で、分配金などを含めると、約1年間で約39%の利益が出ています。

インド株では、こうした投資信託でリスクを抑えるのがおすすめのほか、インフラ投資に特化した「HSBCインド・インフラ株式オープン」なども、少し冒険をしたい投資家にはいいかもしれません。ちなみにインド株は、積立NISAに対応していない銘柄がほとんどですが、NISAの「成長投資枠」には多くが対応しています。

以前はこうした新興国の株を購入することは、ほとんど不可能でした。口座開設の書類を揃えようにも、まず言葉が理解できないからです。それが今は日本語で遠く離れたインドの株を購入することができます。またその株の出自がどこであっても、月に1回、日本語の説明書が読めるようになりました。その意味でも、投資の選択肢は大きく広がっていると思います。

■次はベトナムとインドネシア

新興国というと、20年くらい前にはやった「BRICs」という言葉が有名です。ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカの頭文字を組み合わせたものです。また05年にゴールドマン・サックスが発表した経済レポートでは、BRICsに次ぐ成長著しい新興国として、「ネクストイレブン」という言葉も生まれています。メキシコ、ナイジェリア、韓国、ベトナム、インドネシア、バングラデシュ、パキスタン、フィリピン、トルコ、イラン、エジプトの11カ国が挙げられました。

こうした新興国のメリットは、長期的に見れば高い成長が期待できることです。ほかにも同じように高い経済成長が期待されている新興国はたくさん存在しています。私もコロナ以前は、世界中を旅して、将来有望な国や企業を、自分の足で発掘していました。そのなかで今も投資先として注目している新興国を紹介します。

おすすめとして挙げることができるのは、ベトナムやインドネシアです。まずインドネシアは資源国であること。これはやはり強いです。またベトナムは、ポストチャイナとして年々投資家からの注目度が高まっています。

実際に先進国などが中国依存を懸念するようになり、各国の工場がベトナムに数多くできています。基本は社会主義の国ですが、投資家フレンドリーな企業も多く、米国との関係も良好です。インドネシアもベトナムも、株を購入するなら投資信託で。すでに多くの投資信託が市場に出ています。

■投資信託人気ベスト3の2位には「オルカン」

最後にここでマネックス証券が集計している、今年5月期の人気投資信託(NISA)を紹介しておきましょう。まず3位は、今話に出てきたばかりのインドのインデックス投資信託「iFreeNEXT インド株インデックス」、1位が「eMAXIS Slim 米国株式(S&P500)」で、2位は「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」でした。オール・カントリー(オルカン)とは、全世界の株をパッケージにした投資信託のこと。日本やアメリカを含む先進国23カ国と中国など新興国24カ国、合計47カ国の株式が対象となっている株価指数「MSCI ACWI指数」に連動する投資信託で、オルカンを1本買うと、世界47カ国の株式に分散投資することになるのです。

MSCIオール・カントリーと新興国の平均年間株価変化率

成績も優秀です。例えば「eMAXIS Slim 全世界株式(オール・カントリー)」の5年間の分配金を含む上昇率は約146%。5年前に1万円を投資していたとしたら、単純に計算すると2万4600円になっていたことになります。

今は、初心者も挑戦できる海外株も多数。投資信託で購入すれば、リスクもグンと下がります。米国株をベースに、試してみるのがおすすめです。

※本稿は、雑誌『プレジデント』(2024年7月19日号)の一部を再編集したものです。

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岡元 兵八郎(おかもと・へいはちろう)
マネックス証券 チーフ・外国株コンサルタント兼マネックス・ユニバーシティ シニアフェロー
上智大学を卒業後、ソロモン・ブラザーズ証券(現シティグループ証券)入社。東京、ニューヨーク本社勤務を含め26年間同社にて一貫して外国株式のマーケティング、外国株式関連商品業務に携わり、外国株式部の上級管理職として機関投資家相手の外国株式ビジネスの拡大に努める。新しい海外株式市場への投資への啓蒙活動を精力的に行い、日本の機関投資家が世界54カ国の株式市場へ投資を行うサポートを行ってきた。その後4年半はSMBC日興証券株式会社で、エクイティ部、投資情報部にて米国株式市場・企業情報の情報収集、分析、顧客向け資料作成業務の責任者として、個人投資家向けに米国株式投資の啓蒙活動を行うなどし米国株式仲介事業の拡大に貢献。北米滞在10年、世界80カ国を訪問、33カ国を超える北南米、アジア、欧州、アフリカの証券取引所、証券会社、上場企業のマネージメントへの訪問を行うなど、グローバルな金融サービス部門において確かな実績を築く。2019年10月より現職。主な著書に、『日本人が知らない海外投資の儲け方』(ダイヤモンド社)、『資産を増やす米国株投資入門』(ビジネス社)がある。

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(マネックス証券 チーフ・外国株コンサルタント兼マネックス・ユニバーシティ シニアフェロー 岡元 兵八郎 構成=福光 恵)

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