165人の赤ちゃんが出産当日に殺害･遺棄された…｢加害者｣となる母親が減らない残念な理由

「こうのとりのゆりかご」を運営する熊本市の慈恵病院 - 筆者撮影

生まれたばかりの赤ちゃんが遺棄される事件が後を絶たない。その「加害者」となるのが、予期せぬ妊娠をし、一人で出産するという選択肢を選んだ女性たちだ。なぜ、このような悲惨な事件を防ぐことができないのか。長年「赤ちゃんポスト」を取材してきたノンフィクションライターの三宅玲子さんがリポートする――。

■約8割のケースで親が「発見」されている

2007年の運用開始以来、熊本市の「こうのとりのゆりかご」（通称赤ちゃんポスト、以下ゆりかご）には、179人の赤ちゃんが預け入れられた。一般に、赤ちゃんポストは、赤ちゃんを育てられない事情のある人が、匿名で預け入れることができる仕組みだと受け取られている。だが、運用の事実はそうではない。

実際には赤ちゃんが預け入れられると、運営する医療法人聖粒会慈恵病院が警察と児童相談所に連絡するという取り決めがある。赤ちゃんは熊本市児童相談所（児相）に一時保護され、児相は全国の児相ネットワークをはじめとする情報網を活用して母親の情報を探す社会調査を行う。親が見つかったケースは2023年3月末までに預け入れられた170人のうち135件に上る。

緊急下の母親と赤ちゃんを守るために「匿名性は守られるべき」と主張する病院と、赤ちゃんのために実親を見つけなければならないとする行政とで、長年にわたり、平行線が続いてきた。

しかし17年前、全国初となるゆりかご設置の病院改築許可を与えたのは、他でもない熊本市だった。匿名性が条件であるはずの赤ちゃんポストで、匿名性を認めない、いわば「日本型赤ちゃんポスト」がつくられていった背景には何があったのか。

■安倍元首相の発言をきっかけに逆風が吹く

経緯を振り返ろう。

産婦人科医の蓮田太二氏（故人、当時の慈恵病院理事長）がゆりかごの開設について熊本市に相談したのは、2006年夏だった。同年9月、蓮田氏は熊本市の方針が固まるのを待たずに構想を公表。熊本市は庁内に組織横断の会議体制をつくり保護責任者遺棄罪をはじめ現行法に抵触しないかどうか、調査と検討を重ねた。

そして、法務省と厚労省に複数回の照会を行い、2007年2月、幸山政史熊本市長（当時）と現場責任者が厚労省を訪ね「違法性はない」との見解を受け取った。当時を知る関係者への取材では、そのとき官僚は決して否定一辺倒ではなかったという。

ところが翌日、風向きが変わる。「子どもを産むからには親として責任を持ってもらうことが大切」「匿名で子どもを置いていけるものを作るのには大変抵抗を感じる」と、安倍晋三首相（当時）が慎重論を唱えたのだ。

■「親を探す国」は日本以外にない

首相発言に呼応するように閣僚が相次いで反対し、厚労省も態度を硬化。最後は幸山市長が独自に判断し、ゆりかご設置のための病院改築申請に許可を出した。

だが、冒頭で記したように、熊本市はゆりかごの設置を許可するが、「匿名性」を認めない立場をとった。

いわゆる赤ちゃんポストに関する各国の動きを見ると、預け入れた親を探すというやり方をとった国は日本以外にはない。蓮田太二氏が参考にしたドイツでは最大で100カ所を超す「ベビークラッペ」が設置されたが、その後、子どもの出自を知る権利をめぐって国をあげた議論が沸き起こり、2014年、内密出産法の制定に至っている。

アメリカでは1999年に「SAFE HAVEN法」が施行され、全50州で警察や消防署に赤ちゃんを預け入れることができる。日本の隣国、韓国では教会などによるベビーボックスが3カ所あり、さらに2024年7月、内密出産法が施行された。

そのほか、さまざまな国で民間団体によるベビーボックス設置の動きがあり、賛否は分かれている。だが、最初に仕組みがつくられてから長年にわたり1カ所にとどまっているのも、日本だけに見られることだ。

筆者撮影

慈恵病院に設置された「こうのとりのゆりかご」。「お父さんへ、お母さんへ」と書かれた手紙を取って引き戸を開けると、ベビーベッドが現れる - 筆者撮影

■殺害・遺棄される赤ちゃんを減らす取り組み

一方で、政府が孤立出産嬰児遺棄事件を無視していたかというと、そうではない。内閣府はゆりかごが発足するより早い2003年に子どもの虐待をめぐる検証委員会を発足し、生後ゼロ日での死亡事例についても調査を開始。孤立出産をめぐる母子の状況の把握に動き出している。

数字は2003年から2021年まで毎年更新されてきた。同調査によると出産当日に殺害・遺棄された赤ちゃんの数は17年間で165人、母親は全員が孤立出産していた。

また、ゆりかご設置から2年遅れて2009年、厚生労働省は「特定妊婦」を定めた。児童福祉法において「出産後の養育について出産前において支援を行うことが特に必要と認められる妊婦」と定義。特定妊婦として支援につながり病院での孤立出産を未然に防いだケースは、2023年の厚労省の発表では8000人を超える。

このような取り組みを見ると、ゆりかご設置の動きは、戸籍法との兼ね合いが大きな壁であるものの、必ずしも国のベクトルから逸れていたわけではなかったという仮説は成り立つ。厚労省が2007年、熊本市長からのゆりかごに関する照会に対して必ずしも全否定の姿勢を見せなかったのは、孤立出産と嬰児殺害・遺棄事件の関わりを把握していたためだったとも推測できる。

■「第2の赤ちゃんポスト」はなかなか誕生せず

だが、安倍首相（当時）の意見表明は、その後も影響を残し続ける。

2016年には関西の医療者グループが「ゆりかごin関西」を設置しようと活動したが、神戸市から示された「24時間医師が対応できる環境」という条件をクリアできず、設置を断念した。

2022年には北海道で個人の活動家が赤ちゃんポストを開設し、すでに赤ちゃんの受け入れを行っているが、北海道庁は安全管理に問題があるとして、運営中止の要請を継続して行っている。

熊本市にゆりかごができてから、熊本県・熊本市は運用をチェックする専門家組織をつくり、3年ごとに検証報告書を発表してきた。2009年に発表された第1回検証報告書（「『こうのとりのゆりかご』が問いかけるもの～こうのとりのゆりかご検証会議・最終報告～」）を見てみると、当時、ゆりかごと同様の仕組みが全国に広がる可能性を踏まえ、国の関与の必要性を指摘していた。

しかし、国はゆりかごに積極的な関わりを持たないまま17年が経過した。国を動かす政治家が現れなかったからだ。それは政治家へ要望する民意がなかった、つまり私たちがゆりかごを自分たちの問題として受け止めてこなかったことの表れでもある。この残念な事実は、検証報告書のあり方にも見てとれる。

■預け入れた女性たちへの冷たすぎる視線

ゆりかごには、赤ちゃんと預け入れた女性という2人の当事者がいる。そして女性に対し、検証報告書は批判を貫いてきた。

その方向性を決めたのは第1回検証報告書だった。預け入れた人の中に教育職や福祉専門職がいたことを「犯罪に問われないための自己中心的な預け入れ」と解釈し、ゆりかごという装置が倫理観の欠如を誘発する、また、戸籍に入れたくないという理由による預け入れが無責任だという指摘をしている。

そしてゆりかごをあくまで「緊急避難的な装置」と位置づけた。なお、預け入れた170人のうち、47人が事後に連絡をしてきている事実は、この解釈が適切だった側面を指し示すものでもある。だがそれは、予期せぬ妊娠をした女性や育児の困難に直面する人たちの孤立の深さの表れと見ることもできる。

第2回以降、「安易な預け入れ」という評価項目が最新の第6回まで継続して設けられている。だが、予期せぬ妊娠という不可逆状況に追い込まれた一人の個人の苦しみに対し、正しい側から指摘をすることをもって合理的な検証ということはできないだろう。

■「子どもの命を救うこと」が最優先のはずが…

その後も、自宅での孤立出産について、「自己都合」と解釈するなど、女性の背景に迫ることを欠いた検証は続く。第4回検証報告書（2017年）では未受診や孤立出産を「胎児への虐待」と断罪。第5回検証報告書（2021年）では「預け入れ者より預け入れられる子どもの側に立った視点が優先されるべき」と、孤立した女性の人権に配慮のない文言が登場。女性への批判は先鋭化していく。

そして今年6月、第6回検証報告書に「匿名での預け入れは容認できない」と記載されたことに慈恵病院の蓮田健理事長が猛反発し、報告書を作成した検証部会と熊本市長宛にそれぞれ公開質問状を提出する事態になった。

※病院側の主張は連載第4回で詳報

検証部会の5人のメンバーは3年前に選任された。部会長の安部計彦氏（児童相談所検証機構代表理事）は児童相談所で20年ほど心理職として勤務した経験を持つ。部会長になる前、西南学院大学教授だった安部氏に筆者は取材したことがある。

当時の安部氏のゆりかごに対する考え方は「一番目は子どもの命を救うこと。二つ目は救われた命が幸せになること。三つ目が子供が成長した後に出自を知る権利を保障すること」だった。

その安部氏がトップを務める検証部会が、ゆりかごの匿名性を否定したのは一体なぜなのか。本人に改めて取材すると、検証部会の新たな問題点が見えてきた。

■熊本市の方針が色濃く反映されていた

Zoomでのインタビューに応じた安部氏は「匿名の前提がないならゆりかごが成立しない」という考えに変わりはない、と開口一番に話した。

部会ではゆりかごの匿名性を認めるかどうかといった本質論は議論していない、そして「匿名性を容認できない」という言葉は検証部会から出たものではないという。そして、検証報告書が、熊本市の作成した素案に、各部会メンバーが意見を書き加える工程を経てつくられると明らかにした。

Zoom画面より

取材に応じた検証部会長の安部計彦氏 - Zoom画面より

これまでの検証報告書を精査すると、第1回をベースに、加筆修正を加えながら第2～6回が作成されている。今回問題となった「匿名性」のパートも、第1回の検証を踏まえ、第2回からほとんど同文で書かれている。これは、下書きを作成した熊本市の方針であり、検証部会は当初から支持する立場を続けてきたということだ。

社会情勢が変わり、「第三者」である検証部会のメンバーも変わっているのに、検証報告書の内容が一貫して変わらないのは、このような実態によるものだろう。

■女性が赤ちゃんを預ける深すぎる事情

ゆりかごに預け入れられた赤ちゃんの権利が大切であることは言うまでもない。その子どもの権利を前にすると、ゆりかごをめぐる議論はたちまち停滞する。だが、時系列で考えれば、問題にすべきは「なぜ女性はゆりかごに預け入れるほどに切迫した状態だったのか」だろう。

一般に、予期せぬ妊娠をしたとしても、多くの場合はパートナーと話し合って次の選択に進むことになる。それができず、さらに、孤立出産に突き進むほかなかった女性の置かれた状況は正常ではない。自傷行為の側面を強くはらむ孤立出産や、社会資源の活用を考えられないほど孤立した母親の状況について、ジェンダーの立場から、精神医学、臨床心理、法学、社会学など、横断的に分析されなくてはならなかった。

行政は法令遵守を旨とする。熊本市は児童福祉法に則り社会調査を実施する立場を固定した。他方、検証部会設置の目的のひとつに「ゆりかごをめぐる社会的な課題（を明らかにすること）」とある。社会的課題を明らかにするには、自治体とは異なる視点からの検証が行われなくてはならない。それを行わないまま、半ば形骸化した検証報告書が公表された、それが今回問題となった第6回検証報告書だったということになる。

■なぜか見逃されている「男性の責任」

検証にジェンダーの視点が反映されてこなかったことは、社会のゆりかごへの理解のスピードを遅らせることにつながった。予期せぬ妊娠で孤立する女性の存在が社会構造の問題をはらんでいることを広く社会が共有できなかったからだ。

筆者はこれまでに予期せぬ妊娠の結果、孤立出産しゆりかごに預け入れた女性、殺害遺棄した女性、内密出産した女性など、複数の当事者に取材しているが、彼女たちの背景には、その母親の家庭内での抑圧、その余波としての母親からの虐待被害、本人の発達症の特性や境界知能を周囲に気づかれなかったことなど、複数の要因が複雑に絡み合っていた。

なお、検証報告書は第1回から一貫して男性の責任についても言及しているが、それも社会で共有されていない。検証は生かされてこなかったというほかない。

このことは、ゆりかごに預け入れられた赤ちゃんが、社会調査によって親元の児相に措置移管されたあとの母子の支援体制にも影響した恐れがある。

■ゆりかごを経た女児は4歳で命を奪われた

その象徴的なケースが、2023年5月に三重県で起きた4歳児虐待死事件だった。この事件では、2019年に孤立出産した母が産後1週間でゆりかごに預け入れたが、母親が翌日、自らの情報を明らかにした。熊本市児相が三重県児相に連絡し、ほどなく県と児相の関係者が母親の自宅を訪ねているが、母親の産婦人科受診やトラウマケアなどの支援は行われなかった。

筆者撮影

母親は三重県の自宅から熊本市まで車で向かい、慈恵病院のゆりかごに赤ちゃんを預けた - 筆者撮影

女性は孤立を深め、愛着障害や発達症の可能性のあった女児について周囲に助けを求めることができず、虐待により死に至らしめた。その経緯は連載の第1〜3回で記した通りだ。

ゆりかごの検証報告書は第1回から各自治体における妊娠相談や母子支援体制の徹底の必要性を指摘している。だが、それが仮に全国の自治体に届いているとしても、現実の体制はおよそ追いついていない。孤立出産嬰児遺棄事件は全国で毎月のように発生している。赤ちゃんを遺棄した女性たちは特定妊婦の対象からこぼれ、熊本のゆりかごにもたどり着くことのできなかった人たちだ。

■母親に対する自治体のフォローは驚くほど少ない

慈恵病院では2022年12月に内密出産の受け入れを開始、31件の内密出産を受け入れた（7月29日現在）。そのうち12人が出産後に内密を撤回し、3人が赤ちゃんを自分で育てる選択をした。だが、彼女たちは心身の不調に苦しんでいる。

慈恵病院の新生児相談室長である蓮田真琴氏は、彼女たちに対する行政の支援が少ないと訴えた。

「ふつうは産後の母子には1カ月検診のお知らせがあり、赤ちゃんだけでなくおかあさんも検診を受けることができます。でも、ある女性には、赤ちゃんの検診のお知らせだけで、おかあさんの検診についてはお知らせがありませんでした。

内密出産を望むほどに孤立した女性が赤ちゃんを育てることを決めたというのは、一見喜ばしいことですが、女性の背景には複雑で困難な要因があります。言葉を選ばずに言えば、赤ちゃんの安全にも関わるリスクが他のおかあさんより高く、赤ちゃんのケアと同じくらい、おかあさんのケアが必要なのです。

それなのに自治体のフォローは驚くほど少ないです。孤立出産というギリギリの選択を迫られた彼女たちへの理解と支援が全く足りていません。赤ちゃんの命を守りたいと本当に思うなら、真剣に母親の支援について考える必要があるのではないでしょうか」

■憲法学者が指摘する「女性たちの尊厳」

「複合差別下にある女性たちの尊厳が守られなくてはならない」

そう指摘するのは、憲法学者の清末愛砂氏だ。複合差別とは、貧困、人間関係からの孤立などいくつかの要素が絡まって差別の状況が深刻化する状態を意味する。

「近代法は、権利を堂々と主張し、実際にそれを行使することができる強い個人を前提にしています。しかし、現実の社会では、その構成員の誰もがしがらみなく意思を形成できて、それに基づいて自らの権利を主張できるわけではありません。そうであるからこそ、さまざまに脆弱な立場に置かれている人々の尊厳が守られる必要があるのです。

とりわけ、家族にかかわる事項では脆弱性が顕著になりやすいことを受け、憲法24条2項にはこれらの人々への適切な法的救済を導くための個人の尊厳が立法基準として明記されています。その観点から考えると、複合差別の下にある女性たちの尊厳が守られない状況は、憲法24条2項の要求とは乖離しているといえるのではないでしょうか」

憲法24条2項の条文は次の通りだ。

配偶者の選択、財産権、相続、住居の選定、離婚並びに婚姻及び家族に関するその他の事項に関しては、法律は、個人の尊厳と両性の本質的平等に立脚して、制定されなければならない

■「被害者」を加罰する社会構造を変えられるか

世界的な＃MeToo運動が展開され、組織における性暴力や支配する側から支配される側への性虐待など、立場を弱くされた女性たちの抑圧状況の可視化が進んだ。同じ時期、慈恵病院では孤立出産の当事者や嬰児殺害遺棄事件の被告、内密出産を希望する人たちとの関わりを重ね、妊娠期に極限の孤立に陥った女性の実像を明らかにしてきた。

ゆりかごは、妊娠という不可逆状況に追い込まれた女性を加罰する社会構造の歪みを突きつける。それは私たちの問題なのだ。

検証部会長の安部氏は、ゆりかごの問題を子どもの側から捉える場合でも、女性の側に何が起きているかを検証する必要性はあると強調する。児童虐待に関する法律の変化を踏まえて次のように説明した。

「2000年に施行された児童虐待防止法は虐待の疑いのある親を通告することを義務づける法律です。社会としても虐待する親はけしからんという空気がありました。ところが、時代が流れて2022年に改正された児童福祉法では、親子を支援することによって虐待を防ごうという家族支援の考え方が前面に出ました。

親が子を虐待しないですむように親子を支えていこうというふうに社会が変わってきましたよね。その意味で、預け入れざるを得ない親の支援を考えていくことは、ゆりかごの検証でも必要です」

第7回検証報告書に向けて、今後はメンバー5人でゆりかごの本質を議論するつもりだと、安部氏は挽回を宣言した。だが、熊本市は一貫して匿名性を否定してきた。熊本市との対峙は安部氏に困難を強いるだろう。さらに、7月17日、熊本市の大西一史市長はこども家庭庁に第6回検証報告書を提出し、検証報告書の適切性を強調している。

第7回検証報告書が出される2027年、ゆりかごは20年の節目を迎える。

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三宅 玲子（みやけ・れいこ）
ノンフィクションライター
熊本県生まれ。「ひとと世の中」をテーマに取材。2024年3月、北海道から九州まで11の独立書店の物語『本屋のない人生なんて』（光文社）を出版。他に『真夜中の陽だまり ルポ・夜間保育園』（文芸春秋）。

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（ノンフィクションライター 三宅 玲子）