自分に“もしも”のことがあった時、 自分がどう生きたいのかを家族に伝えるカレンダー。 「もしもカレンダー」を本日より販売開始!

PR TIMES / 2014年12月4日 18時14分

実際の遺族経験者の声を集め、家族が医療機関から判断を求められる項目を網羅。自分のことで家族に重い決断をさせたくない!

株式会社トゥーンライン・コーポレーション (本社:東京都中央区、代表取締役社長:秋山 慎治)は、『金子哲雄の妻の生き方 夫を看取った500日』(小学館文庫、2014年)等の著者、金子稚子さんとい共同で、事故、病気などもしものことがあり、自分で判断ができなくなった時のために、自分の意思を伝えるカレンダー「もしもカレンダー」を開発し、本日より販売を開始いたしました。



1.商品の特徴・独自性

「もしもカレンダー」は、カレンダーの最後のページに「最期を過ごす場所」「水分や栄養摂取についての考え方」「延命措置についての考え方」などの事柄について、意思表示をすることができるカレンダーです。これまでは、リビングウィルの誓約書などでそれらの意思表示を行ってきましたが、誰でも見られる場所に掲示するカレンダーにその機能を持たせることで、家族の中で話し合うきっかけを作ることができるようになりました。

意思表示する内容は、実際の遺族経験者が医療機関などから判断を求められる事柄を抽出して作られています。本人が意思表示をすることで「家族が自分についての重い判断をしなければならないことを回避し、家族を守る」ということにもつながるようになっています。


2.開発経緯・背景

予期できる死因の代表的なものに癌があります。2人に1人が癌にかかり、3人に1人が癌でなくなっている今、死は、多くの人にとって、ある程度予期できるものになってきています。癌以外の予期できる死因を含めると、今やかなりの割合の人が“予期できる死”を迎えていることになります。

そのような状況の中、日々進展する医療を考えても、自分の死についてある程度の意思を伝えておくことは、医療現場においても望まれています。同時に、死に直面した状況下で、大切な人の命に関する決定を強いられる家族は、その結果がどのようなものであろうとも大変な苦痛を感じることは言うまでもありません。超高齢社会の日本において、自らの死について考えることは、今後もっと求められていくことになるとともに、死をタブーにせず、自分の死生観について家族と話し合うことの重要性が増していると考えます。


3.他商品との比較

リビングウィルの誓約書や、エンディングノートのように、これまで、自分の死についての意思表示をするツールは、隠すことを前提としており、内容についても、家族が実際に直面する状況で役立つという視点でつくられたものではありませんでした。もしもカレンダーは「家族を守る」という具体的な目的のもとに、カレンダーという形でオープンにし、家族が役立つ内容を記入できるようになっています。

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