学会主導による皮膚常在菌検診を世界で初めて3医療施設で6/1より提供開始皮膚常在菌検診「美肌菌ドック」が世界初オ―プン

～常在菌量と統合的な皮膚検査で自分にあったスキンケア、化粧品がわかる～

　「健康と幸福が広がる未来を築く」を掲げ、臨床プログラムを開発・提供する株式会社クリニカルパス（住所：東京都杉並区上荻1-22-13-304　代表：倉橋絢也）は、ITヘルスケア学会の委託・監修のもと、世界で初めて皮膚常在菌量検査を含む皮膚の肌質検査を行う自由診療検診プログラム、皮膚常在菌検診「美肌菌ドック」を開発いたしました。



「健康と幸福が広がる未来を築く」を掲げ、臨床プログラムを開発・提供する株式会社クリニカルパス（住所：東京都杉並区上荻1-22-13-304　代表：倉橋絢也）は、ITヘルスケア学会の委託・監修のもと、世界で初めて皮膚常在菌量検査を含む皮膚の肌質検査を行う自由診療検診プログラム、皮膚常在菌検診「美肌菌ドック」を開発いたしました。皮膚常在菌検診「美肌菌ドック」は、6月1日（月）より、3医療施設において検診の受付を開始します。また、今後「美肌菌ドック」プログラムを全国の医療施設に提供、普及を啓発し、5年以内に100か所での検診提供を行うことを計画しています。

なお、消費者庁が発表した平成26年版消費者白書によると、生命・身体に関する危害情報は1万3497件あり、そのうち危害内容別に見ると、「皮膚障害」が3999件（29.6%）と最も多くなっています。また、危害情報及び危険情報を商品別にみた場合も「化粧品」の被害は全体の2位、「理美容」は4位となっています。これらのデータからも依然として化粧品または美容サービスのトラブルは多く、消費者が自身の肌質と、それに応じた正しい化粧品等の使用方法を理解することが大事です。

「美肌菌ドック」では130項目以上の問診と21種類の検査（注1）を1時間程度で実施します。検査には株式会社メディビックが提供する世界初の皮膚常在菌量検査と、ドイツC+K社の肌質測定用の専用検査機器を利用し、個人ごとに異なる肌質と必要なスキンケア、化粧品が検査できます。検査結果は検査後45日程度でお知らせすることができ、検査の結果、常在菌が少ないことで乾燥肌やアレルギー皮膚疾患に悪影響を与えている場合には、医師より保険診療受診の指導や、自由診療による常在菌治療（注2）の指導を行います。検査に係る費用は提供する医療機関ごとに異なり、40,000円～50,000円（税別）程度で提供されます。

また、「美肌菌ドック」は日本で初めて学会主導で開発された自由診療プログラムであり、検診情報の匿名化と検診希望者の同意などの倫理的配慮のもと大規模な疫学情報解析の元データとしてITヘルスケア学会にて管理・公益活用されます。世界的にも肌質の標準値データは発表されておらず、検査方法も医療機関ごとに異なっており標準化されていません。本事業は日本人の肌質の標準値作りを目指すとともに、研究結果はオープンデータとしてITヘルスケア学会より公益提供することを目指しており、これらの研究成果が日本国の皮膚トラブルの削減と健康増進の一助になることを期待しています。

株式会社クリニカルパスについて

・代表　　：倉橋　絢也
・所在地　：東京都杉並区上荻1-22-13-304
・設立日　：2014年11月7日
・事業内容：1. 学会検診などの臨床プログラムの開発　2. 医療機関への運営支援コンサルティング
・URL　　：http://skinflora.jp/

ITヘルスケア学会について
・理事長　：水島　洋（国立保健医療科学院研究情報支援研究センター）
・事務局　：東京都千代田区霞が関1-4-1 日土地ビル10階
・設立日　：2006年4月1日より活動開始（2015年5月中に社団法人化予定）
・URL　　：http://ithealthcare.jp/index.html

【ご参考】
１. 皮膚常在菌検診「美肌菌ドック」プログラム導入医療機関
以下の医療機関においてはプログラム導入が5月31日までに完了し、検診サービスの提供を6月1日から開始します。またそれ以外の医療機関においても5年以内に100医療機関へのプログラム提供を計画しております。


[表1: http://prtimes.jp/data/corp/13853/table/1_1.jpg ]


※対象医療機関への取材も可能ですのでお問い合わせください

２. 皮膚常在菌と肌への作用
皮膚には常在菌が常在しています。主要な常在菌は下表のとおりであり、それぞれに効能と弊害を持ち、善玉菌、悪玉菌に分類されます。皮膚常在菌は菌の常在バランスを保つ事がよいと考えられており、それぞれの肌状態に応じて、菌バランスをコントロールする事が重要であるとされています。（すべての悪玉菌を退治することはできない）


[表2: http://prtimes.jp/data/corp/13853/table/1_2.jpg ]



No.1「表皮ブドウ球菌」（美肌菌）
別名「美肌菌」と総称される表皮ブドウ球菌は、黄色ブドウ球菌を殺菌する抗菌ペプチドを出し、人間が汗などと共に分泌するディフェンシンというタンパクと一緒に黄色ブドウ球菌を抑制する効果があることで知られています。

No.2「黄色ブドウ球菌」
アトピーとの相関が指摘されています。2015年4月にアメリカのNIH＝国立衛生研究所の永尾圭介主任研究員と慶應大学などのグループがアメリカの科学雑誌「イミュニティ」の電子版で発表した論文によると、アトピー性皮膚炎は、症状の悪化とともに、「黄色ブドウ球菌」と「コリネバクテリウム」という2種類の細菌が異常に増えてくる事が確認されています。さらに細菌が増えないようにしたところアトピー性皮膚炎の発症が抑制された事を確認したとしています。これらから、悪玉菌の抑制により、アトピー性皮膚炎が治療可能である可能性と、悪玉菌の量によってアトピー性皮膚炎を発症する可能性について指摘されています。

No.3「アクネ菌」
ニキビの原因菌として有名なアクネ菌は効能として美肌菌が増殖しやすい肌のPH（弱酸性）に誘導する特性を持っています。アクネ菌の除菌でニキビを抑制することは美肌菌も減少させ乾燥肌を誘発する副作用の可能性があることも最近では指摘されはじめています。

No.4「レンサ球菌」
感染症の原因となるような菌で、皮膚に炎症を起こしたりします。

３.　皮膚常在菌量検査について
皮膚常在菌量検査は株式会社メディビックが開発した定量PCR法を利用した菌量の解析検査です。
この検査では、綿棒で皮膚上から採取した皮膚常在菌の菌ゲノムDNAを抽出し、そのDNA溶液から菌ゲノムDNAの総量を算出します。菌ゲノムDNA量が多いほど菌量も多いと言えます。また、皮膚常在菌のうち、肌質に影響が大きいと考えられる三種の菌（表皮ブドウ球菌、黄色ブドウ球菌、アクネ菌）についても、菌ゲノムDNA溶液を各菌特異的なプローブを使用する定量PCR法を用いた手法で定量することで、三種の菌間の存在比を相対的に算出します。

・総菌量：皮膚上から採取された菌ゲノムDNA量の総量（単位 ng）
・その他菌：総菌量のうち三種の菌以外が占める量（単位 ngまたは pg）
・菌バランス（存在比率）：三種の菌それぞれを定量したうえでゲノム量比から菌量比をその存在割合を比率として表示します。※DNAの採取量が少ない、PCR阻害物質の存在、未知の要因の影響などで菌定量、菌量比の算出が出来ない場合は判定不可としてN.D.となります。

４. 皮膚常在菌が減るスキンケアや化粧品
美肌菌などの皮膚常在菌(善玉菌)は、特定の防腐剤に弱く、パラベンなどを塗布すると減少する可能性が指摘されています。また、美肌菌は角質層に存在し、皮膚表面に移動して増殖、菌代謝産物（天然の化粧品）を生成します。これらは、洗顔をすることで菌は皮膚表面から流れ落ち8時間～10時間程度で再度皮膚表面に移動、活動を再開するといわれています。
そのため、1日に複数回など、洗顔を多く行うことや、角質をはがすようなこすり洗い、アルカリ性温泉や30分以上の長風呂などが原因で菌が減少することが指摘されています。

５. 皮膚常在菌の治療方法について
皮膚常在菌は、元来ヒトが持つ免疫機能の一つであり、治療には複数の方法があります。
1）菌を減らすスキンケアと化粧品を停止して自己増殖を待つ
2）菌を採取して外部培養して人体に菌を戻す（プロバイオティックス）
3）菌が好むグルコオリゴ糖などの栄養素を肌に塗布する（プレバイオティックス）
4）菌の代謝産物を肌に塗布し、善玉菌が活動した後のような肌状態を作る（バイオジェニックス）
※各医療機関別に菌治療の臨床方法については検討され、提供されています。
菌治療については各院への取材対応が可能ですのでお問合わせください。

６.　肌質検査機器と検査項目
肌質検査機器は株式会社インテグラルが販売する、C+K社のMPA580Dual等を利用して行う検査になります。本検査の手順はすべてマニュアル化され、検査室内の室温、湿度及び、測定姿勢、測定条件（有意差の指定、平均取得回数）などをITヘルスケア学会の監修のもと、厳密に規定され、品質管理のもと行われます。検査データはipadの検診システムでリアルタイムに管理されます。

[画像1: http://prtimes.jp/i/13853/1/resize/d13853-1-938990-0.jpg ]

７. ITヘルスケア学会における学会検診
学会検診では実際の医療機関への臨床プログラムの適用や品質の保持は臨床プログラム会社に委託されます。ITヘルスケア学会は、臨床プログラムの内容、検診方法、手順、倫理的配慮などを監修することと、ITシステムより収集された情報を学会に所属する医師、研究者に適切に公開し、疫学研究を推進することになります。研究成果は公益情報として公開し、企業などによる新たなサービスや商品開発における情報として社会に還元します。


[画像2: http://prtimes.jp/i/13853/1/resize/d13853-1-862955-1.jpg ]

※ITヘルスケア学会への取材も可能ですのでお問い合わせください

８. 消費者庁平成26年版消費者白書
（http://www.caa.go.jp/information/hakusyo/2014/honbun_1_4_2_1.htmlより抜粋） 2013年度に全国消費生活情報ネットワーク(PIO-NET)に収集された消費生活相談のうち、生命・身体に関する危害・危険情報は2万226件です。このうち、危害情報の件数が2004年度以降、増加傾向にあり、2013年度は2004年度に比べて約2.4倍に増加しています。危害情報について危害内容別に見ると、「皮膚障害」が最も多くなっています（図表4-2-5）。

[画像3: http://prtimes.jp/i/13853/1/resize/d13853-1-267125-2.jpg ]



2013年度にPIO-NETに収集された消費生活相談のうち危害情報及び危険情報を商品別に見ると、「調理食品」3,776件（前年度438件、762.1％増）、「化粧品」2,324件（前年度1,423件、63.3％増）、「医療」1,735件（前年度1,591件、9.1％増）、「理美容」1,118件（前年度1,086件、2.9％増）の順に多くなっています（図表4-2-7）。
[画像4: http://prtimes.jp/i/13853/1/resize/d13853-1-819175-3.jpg ]


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