手術により改善が見込める認知症 iNPHを知らない 一般の方は90.1％

～改善する認知症が見逃されている可能性。脳神経外科・神経内科の受診を～ 「特発性正常圧水頭症（iNPH）」に関する実態調査



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Integra Japan（インテグラ・ジャパン）株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：ダニエル・リー・ルーバース）は、一般の方1,000人を対象に認知症や歩行障害、尿失禁をともなう高齢者疾患「特発性正常圧水頭症（Idiopathic Normal Pressure Hydrocephalus/ 以下、iNPH）」の疾患認知度について*1、また、医師20,135人（34診療科）を対象にiNPHを診療しているかどうか（iNPH病院診療率）について*2、インターネット調査を実施しました。

今回の調査によると、一般の方の90.1%の人が、手術により改善する可能性のある認知症、iNPHについて、「知らない」と回答しており、依然としてその認知度が低いことが分かりました。また、身近な方が認知症の症状が出た場合、脳神経外科や神経内科を受診する人が37.3%と半分以下であることが分かりました。他方、iNPHの病院診療率*3は脳神経外科で55.4%、神経内科で49.3%と高いことが確認されたものの、精神科でのiNPH病院診療率は6.5%であることが明らかになりました。調査結果の概要は以下のとおりです。


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１.iNPHを「知らない」は一般の方で90.1%
「あなたは、特発性正常圧水頭症iNPH（手術により改善しうる認知症）をご存知ですか？」という質問に対し、「以前から知っていた」と回答した人は一般の方で9.9%（1,000人中、99人）で、「知らない」と回答した人が90.1%（1,000人中、901人）と、前年に実施した同内容の調査結果と同様に、一般の方におけるiNPHの認知度は依然として低いことが分かりました（下図ならびに添付資料図表１.参照）。


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２.認知症を心配して受診する診療科が意識調査で明らかに
「身近な方に認知症の症状が出たらまずどうされますか？」という問いに、医療機関を受診しない3.8%、かかりつけ医で受診で27.2%、精神科医で11.0％、神経内科で17.9%、脳神経外科で19.4%で多少の偏りはあるものの、10%台から20%台の範囲で分かれる結果となりました。（下図ならびに添付資料図表２.参照）。

３.各診療科でiNPHを診療している割合に格差
病院診療率（iNPHの診療をしている率）調査（2017）では、現在、全国に400ヵ所以上ある認知症疾患医療センター*4の精神科でのiNPH病院診療率は14.7%と、2016年から3.4ポイント上昇し徐々に増えているものの、一般内科医と精神科のiNPH病院診療率は、ともに2015・2016年の調査結果同様に低調であることが分かりました。（下図ならびに添付資料図表３.参照）。一方、脳神経外科、神経内科におけるiNPH病院診療率はそれぞれ55.4%、および49.3%で、この二つの診療科がiNPH診療の中核をなしていることが分かりました。
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◆改善する認知症が見逃されている可能性
一般の方への調査では、「あなたは、身近な方に「認知症」の症状が出たら、まずどうされますか？」という質問への回答から、iNPHの専門家とされる脳神経外科または神経内科を受診する人が37.3%と、全体の半数以下であることが分かりました（添付資料図表２.参照）。
現在、iNPHの疑いがある患者さんの有病率は高齢者の1.1%*5にあたる38万人以上*6と推計される中で、この疾患に関する認知度や病院診療率が低いことは、年のせいとの諦めや、受診したとしてもiNPHの診断にたどり着かず「改善可能な認知症」の原因疾患*7が見過ごされている可能性があることを意味しています。
国家公務員共済組合連合会 東京共済病院 顧問である　桑名信匡医師は次のようにコメントしています。
「高齢者の歩きづらさ・転倒や尿失禁などを伴う認知症がある場合、iNPHの可能性があります。改善する疾患なのであきらめずに脳神経外科あるいは神経内科にセカンドオピニオンを求めてみるのも方法でしょう。」
現在、高齢化率27.7%という超高齢社会にあっては、iNPHに関する情報は患者さんやご家族にとって有用であり、その認知度の向上と診療の普及は急務であると考えられます。

◆弊社では、iNPHの症状・診断と治療法をよりよく知っていただくためにiNPH認知度向上キャンペーンを新聞での告知を中心に2018年10月より開始いたします。このような活動を通じて患者さんの生活の質（Quality of Life = QOL）の向上や介護者の負担軽減、そして社会コストの削減に貢献できるよう取り組んでまいります。


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iNPHとは
iNPHは頭蓋内に過剰に髄液がたまり、脳が圧迫を受けて歩行障害・認知症・尿失禁などの症状が出る病気で、手術で改善が見込まれる、認知症の原因疾患の一つです。日本においてiNPHの疑いがある人（iNPH有病率）は、少なくとも高齢者人口の1.1%*5程度とされており、2017年の高齢者人口をベースとすると38万人以上*6と予想されます。また日本における認知症の人の数は2025年には約700万人になると推計されています*10が、認知症の原因疾患の全体の約5%程度はiNPHによるものであるとも言われています*11。


○特発性正常圧水頭症ウェブサイト　http://www.inph.jp/　　検索：INPH
○高齢者の水頭症コールセンター（平日8:00～20:00）　0120-279-465　「つなぐ　よろこび」　まで

*1 2018年9月10日～12日にメディリード（インターネットリサーチ）により無作為に選ばれた一般男女1,000人（男性500、女性500）を対象として実施
*2　2017年9月にm3 （インターネットリサーチ）により医師（34診療科）20,135人を対象として実施
*3 インターネット調査に参加した医師にiNPHを診療しているかどうか尋ね、「している」と回答した医師の人数を調査に参加した医師の全人数で除算して算出
*4 2018年8月地域精神医療フォーラムより引用。現在認知症疾患医療センターは400施設を超える。
*5 参考:2011年日本正常圧水頭症学会「特発性正常圧水頭症診療ガイドライン第2版」
*6 2017年総務省統計局e-Stat 10月1日現在の人口推計を元に推計
*7 ある病気や症状の原因となる病気のこと
*8 2014年11月に安倍首相より指示を受け、厚生労働省が関係省庁と共同して「認知症施策推進総合戦略～認知症高齢者等にやさしい地域づくりに向けて～（新オレンジプラン）」を取りまとめ、2015年1月27日に発表。認知症に関する新しい国家戦略で、認知症の予防法、診断法、治療法、リハビリテーションモデル、介護モデルなどの研究開発およびその成果の普及推進など7つの柱から成っている（参考:2015年1月27日厚生労働省報道発表資料「認知症施策推進総合戦略～認知症高齢者等にやさしい地域づくりに向けて～（新オレンジプラン）について」および関連資料）
*9 参考:2014年9月デロイトトーマツコンサルティング「デジタルメディア利用実態グローバル調査 2014」
*10 参考: 2015年厚生労働省「認知症施策推進総合戦略（新オレンジプラン） ～認知症高齢者等にやさしい地域づくりに向けて～の概要【参考】（『認知症の人の将来推計について』」
*11 参考: 2009年熊本大学神経精神科専門外来のデータ


【Integra Japan（株）　コッドマン・スペシャルティ・サージカル】
Integra Japan株式会社コッドマン・スペシャルティ・サージカルは米国Integra LifeSciences社 のビジネスユニットです。コッドマンはマサチューセツ州にて1830年代にThomas Codmanによってアメリカ最古の医療機器会社として設立されました。現在では、脳神経外科を中心に展開し、水頭症治療機器、電気手術器械装置などを取り扱っています。

Integra LifeSciences　https://www.integralife.com/

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