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海藻の海面栽培による生態系への定量調査報告会「GOOD SEA DAY」を12月18日(水)に開催

PR TIMES / 2024年11月18日 10時15分

パナソニックHD CTO小川立夫氏や環境省地球環境局によるパネルディスカッションで、自治体や企業による海藻活用の可能性を探る。菊乃井 村田吉弘氏と海藻料理研究家 岡田大介氏による料理の試食も提供



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一般社団法人グッドシー(代表理事:新井章吾、本社:東京都練馬区)は、2024年12月18日(水)に東京建物ブリリアンラウンジ(中央区八重洲1-4-16東京建物八重洲ビル1F)にて「GOOD SEA DAY:海藻が支えるネイチャーポジティブ」を開催します。本イベントでは、海藻の養殖が海洋環境の改善に貢献していることを定量的に示す調査結果を報告します。

海藻栽培と消費の循環から見える海の環境再生を提案
グッドシーは、海藻の海面栽培技術を確立し、持続可能な経済循環を通じて藻場を拡大する取り組みを提案しています。2023年から2024年にかけ、国内3か所(北海道函館市でのマコンブ、愛媛県今治市でのヒジキ、熊本県天草市でのトサカノリ)の養殖実験を実施し、海藻の養殖が海洋環境を改善することを定量的に証明しました。
持続的な海藻栽培を実現するには、消費人口を増やすことが必要不可欠です。今回の報告会では、第1部で調査結果を発表し、第2部で大手企業や行政のステークホルダーと連携し、具体的なアクションを議論します。たとえば、総合エレクトロニクスメーカーのパナソニックがサステナブル・シーフードに注目する背景や、行政機関と連携して海の生態系を守る重要性についても触れます。第3部では、海藻料理研究家の岡田大介氏による海藻料理が提供され、海藻の食文化の可能性を体験していただきます。
グッドシーの創立背景
陸上で生活する人々にとって、海の状況を正確に把握するのは難しいですが、海洋資源の枯渇は近年、特に深刻化しています。世界自然保護基金(WWF)が2015年に発表した報告書によると、1970年から2012年の約40年間で海洋生物の個体数はほぼ半減したとされています。
浅い海域に広がる藻場(もば)は、海藻や海草が茂り、多くの水生生物にとって重要な生活の場であり、産卵や幼魚の成育場所を提供しています。地球温暖化や藻食魚などの食害の影響により、沿岸の藻場は大幅に減少しました。元東京海洋大学の教授 藤田大介氏は、温暖化による天然資源の減少や養殖の不調に加え、食文化の変化、輸入の増加、漁業者の減少が、海藻の水揚げ量の減少を引き起こしている主な原因であると指摘しています。
藻場造成の取り組みは、日本を含む多くの国で長年行われてきましたが、その効果は限定的であることや、藻場造成費用が水産物の水揚げ効果に見合わず、持続的な成果を得るのが難しい状況です。
これらの背景から、海藻類を含む生態系の調査や、海藻類に関する教育・啓蒙活動などを行うため、2023年に一般社団法人グッドシーを創立しました。
調査報告会の開催概要
[表1: https://prtimes.jp/data/corp/152135/table/1_1_a41431d150d96b33174bd57ba410448e.jpg ]
プログラム
当報告会は3部構成で実施予定です。
[表2: https://prtimes.jp/data/corp/152135/table/1_2_33d9b1f1384dddbd910a790e855a7771.jpg ]
注意事項
- 申込締切:12月9日(月) 12:00
- 定員に達し次第、申込を締め切らせていただきます
- 参加者の皆さんの写真は、後日グッドシーのWebサイトに掲載する可能性がございます
- プログラムは、予告なく変更される場合があります

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調査報告の様子

登壇者情報
環境省 地球環境局 総務課脱炭素社会移行推進室


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パナソニック ホールディングス株式会社 執行役員 グループCTO)
小川立夫(おがわ・たつお)1989年大阪大学理学部卒業後、松下電器産業株式会社(現パナソニック)に入社。
電子部品研究所、本社研究所でデバイス・材料の開発に従事。デバイス事業分野の研究開発部門長、技術戦略スタッフ部門長、生産技術本部長を経て、2018年に執行役員に就任。2019年オートモーティブ社副社長 製造担当・車載システム事業部長、2021年よりパナソニックグループのCTOに就任。現在は技術・生産技術・品質・環境・知財・薬事・CS職能を担当。



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futurama 代表 / 株式会社リ・パブリック ディレクター
内田友紀(うちだ・ゆき)早稲田大学で建築を学び、イタリア・フェラーラ大学院にてSustainable City Designを修め、ヨーロッパ・南米・東南アジアなどで地域計画プロジェクトに参画。リ・パブリックの創業に加わり、2020年より都市・地域のリサーチ・デザインスタジオYET/futuramaを並行。ビジョン構築、組織開発、コミュニティデザイン等を通じて、市民・企業・行政府・大学らとともに持続可能な地域社会に向けたエコシステムの構築に携わる。内閣府地域活性化伝道師。グッドデザインニューホープ賞、Golden Pin審査委員。



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一般社団法人グッドシー代表理事/海藻研究所 所長
新井章吾(あらい・しょうご)高校時代まで淡水魚などの採集が趣味。海での仕事にあこがれ、東京水産大学に入学して日本各地の海に潜水。海の森が消失する磯焼けなどの研究を行う。多い年には年間250日以上潜水調査を行ってきた。1981年に東京水産大学大学院修士課程終了。同時に(株)海藻研究所を設立して現在も所長。2002~2016年に(株)海中景観研究所所長。2016~2020年(株)国際貿易顧問。その他、8つのNPOなどの顧問と理事をつとめる。専門は、藻類増殖学・環境保全学。




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一般社団法人グッドシー理事/合同会社シーベジタブル共同代表
蜂谷潤(はちや・じゅん)岡山県出身。大学時代に、“海洋深層水を活用したアワビ類及び海藻類の複合養殖”のビジネスプランを構想し、これを事業化するべく研究活動を行う。その後、海藻の生産に特化する形で共同代表の友廣と共に合同会社シーベジタブルを創業。日本各地の減少しつつある海藻を再生させることで海を豊かにすべく、海藻の種苗培養から、陸上・海面での栽培方法の確立まで、主に研究/生産メンバーとともに新たな挑戦を繰り返している。




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一般社団法人グッドシー理事/合同会社シーベジタブル共同代表
友廣裕一(ともひろ・ゆういち)大阪出身。大学卒業後、日本の地域の現状を学ぶため、全国の農山漁村を訪ねる旅へ。東日本大震災後は、宮城県石巻市・牡鹿半島の漁家の女性たちとともに弁当屋やアクセサリーブランドなどの事業や、東京・墨田区で食べる人とつくる人がつながるマーケットを立ち上げる。その後、共同代表の蜂谷と共にシーベジタブルを創業。人や組織をつなぎながら、新たな海藻食文化をつくるべく駆け回る。




料理の提供
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料亭「菊乃井」三代目主人
村田吉弘(むらた・よしひろ)1951年生まれ。 大学在学中に渡仏してフランス料理を学び、卒業後、日本料理の道に入る。 現在、「菊乃井」本店、「菊乃井 露庵」、「赤坂 菊乃井」、「無碍山房」を経営。 日本料理アカデミー理事長など要職を歴任し、2013年「和食」のユネスコ無形文化財遺産登録に尽力した。




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すし作家・海藻料理研究家
岡田大介(おかだ・だいすけ)1979年生まれ。すし職人歴27年(2024年現在)東京都文京区にてすし屋「酢飯屋(すめしや)」を経営。生きものが食べものになるまでを突き詰めるために、すし職人の観点を常に持ちながら、まな板の上だけでなく海に潜ったり、釣りをしたりと、食材のホームグラウンドに入り込み、現在は「すし作家」として海、魚、すし、海藻にまつわる様々な活動をしている。『やりたいことは、やってみる。』これが岡田大介の基本理念です。著書に写真絵本『おすしやさんにいらっしゃい!生きものが食べものになるまで』、文庫『すし本 海から上がって酢飯にのるまで』。



主催団体
一般社団法人グッドシー(GOOD SEA ASSOCIATION)は、2023年に設立され、「海藻を通じて海の生態系を豊かに育むこと」を目的とする団体です。海藻類を含む海洋生態系の調査や、生産事業の推進、技術の確立および普及を行っています。また、海藻を活用した食文化の創造と、海の生態系を豊かにする未来を目指し、調査・研究や啓蒙活動にも取り組んでいます。

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