2017年4月19日JA長野厚生連が、地域住民の健康を守るための情報システムとしての「職員ポータル」に InSite を採用
PR TIMES / 2017年4月19日 10時38分
ディスカバリーズ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:島田祐一朗、以下ディスカバリーズ)は、長野県厚生農業協同組合連合会(以降、JA長野厚生連)が職員ポータルとしてDiscoveries InSite Portal (以下、 InSite )を導入し運用開始したことを発表します。医療従事者や職員同士が InSite を利用して効率よく業務やコミュニケーションできることは、病院に来られる組合員や地域住民の健康を守ることや、地域や社会の貢献につながると期待されています。
[画像: https://prtimes.jp/i/25504/2/resize/d25504-2-881639-0.jpg ]
JA長野厚生連では、2016 年にサイボウズ・ガルーンの保守が切れることから、 2015 年、業務の効率化や職員同士の連携の強化を目指した新しい情報系システムとしてMicrosoft Office 365 と InSite への移行が検討されました。病院の電子カルテなど生命に直結する診療系システムでは間違いが許されません。そのため情報共有やコミュニケーションを図る情報系システムでは、遊びゴコロを入れて職員が使いやすく直感的なシステムにすることがコンセプトとして掲げられました。これを実現するために 「デザイン性があり、見栄えが良い」「シンプルで誰でもわかりやすい」特徴を持つInSiteが最適でした。業務部業務課 課長代理 久保友宏氏は「ポータルのトップページに設置すべき情報の選択や、常に最新の状態を保つことが重要で、InSite によりそれを実現できたのがサイボウズとの大きな違い」「これまではサイボウズを使って、 メールのように一過性の通知をしていたが、 InSite に掲載することで情報が蓄積され、職員に「見に来てもらう」という意識が生まれた」と言います。総務課広報担当は職員向けに「厚生連通信」を掲載し、様々な対外的な活動を事業所の職員に伝える場として利用しています。 事業所や病院の写真をローテーションバナーで順々に表示して、約 8,000 名もいる職員にJAグループの一員であると意識させるなど、ブランディング効果も評価されています。
運用後に課題が発生した際にはディスカバリーズにメールや電話で相談し、迅速な対処がとられています。月次定期会議では、課題を整理しながら業務課にナレッジを溜めることに成功しています。リリースから3 か月が経過し、職員側からもInSiteを活用する声が上がってきています。
事例紹介ページ http://www.discoveries.co.jp/case/ja
ディスカバリーズ について
ディスカバリーズは、ビジネスに貢献する組織内情報共有を実現するため社内ポータルサイトの導入から活用を支援しています。IT による仕組み作りに加えて、マーケティングによる仕組み作りまで提供し、導入から活用にわたるトータルサービスが提供できることを強みとしています。2011年には、マイクロソフト・パートナー・オブ・ザ・イヤーを受賞し、ディスカバリーズが支援した企業の従業員数は2015年6月末現在で延べ 83万人におよんでいます。社内の人・情報・テクノロジーを活用することでイノベーションを喚起し、「働く」を「楽しく」する世界を作っていくことをビジョンとして掲げています。ディスカバリーズに関する詳細な情報は、下記Webサイトを通じて入手できます。
Discoveries InSite について
ディスカバリーズは、SharePointのコンサルティングカンパニーとして豊富な実績とノウハウを生かした製品 InSite を販売しています。InSite は SharePoint のアドオン製品として、「ポータルソリューション」「インテリレポート」「文書管理ソリューション」「プロジェクト管理ソリューション」「ヘルプデスクソリューション」「ネクスタム~社員情報アプリ~」 「InSite for Business」と、多数のソリューションラインアップで企業の情報共有課題を解決します。
ディスカバリーズに関する詳細な情報は、下記Webサイトを通じて入手できます。
ディスカバリーズ株式会社 Webサイト http://www.discoveries.co.jp
InSite 製品 Webサイト http://www.discoveries.co.jp/insite
InSite ポータル製品Webサイト http://www.discoveries.co.jp/insite/po
Discoveries InSite はディスカバリーズ株式会社の商標です。Microsoft 、Office 365 は米国 Microsoft Corporation の米国およびその他の国における登録商標または商標です。
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