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ITモニタリング技術企業WhaTap Japan、6月6日に参加したセミナーで国内で初めて、リアルタイム・オブザーバビリティ概念と事例を紹介

PR TIMES / 2024年6月7日 10時45分

・分散システムとハイブリッドクラウド環境の必須要素であるオブザーバビリティ

・情報収集、分析、可視化をリアルタイムで実現し、より迅速に問題を解決





[画像: https://prtimes.jp/i/132387/2/resize/d132387-2-2e7b03ac459554e32679-0.jpg ]


ITモニタリング技術企業のWhaTap Japanは、6月6日にオンラインで開催されたSIOS Availability Forum 2024セミナーで、WhaTapが提供する「リアルタイム・オブザーバビリティ」の概念と適用事例を日本で初めて紹介した。


WhaTap Japanはサーバー、アプリケーション、データベース、Kubernetesなど、IT運用環境での障害と性能を監視・分析する統合モニタリングサービスをSaaS (Software as a Service)やパッケージ版として展開している。特に、IT運用環境全般を一元化した統合プラットフォームでリアルタイムにひと目で把握できるようにする「リアルタイム・オブザーバビリティ (Real-time Observability)」を提供している。


今回のセミナーでWhaTap Japanは、DX(デジタルトランスフォーメーション)の過程にある多くの企業が、IT運用環境にクラウドを導入してから直面し得るIT運用上の問題を、より早く解決できる「リアルタイム・オブザーバビリティ」という概念を紹介した。「オブザーバビリティ」とは、ITサービスの状態を把握できる能力のことである。リアルタイム・オブザーバビリティは、ITサービスを利用する顧客が直面する問題を顧客より先に確認し、短時間で原因を把握できるようにする手法である。リアルタイム・オブザーバビリティを通じて、サービスに対する顧客の不便さをリアルタイム、もしくは先制的に対応することができる。今回のセミナーでは、リアルタイム・オブザーバビリティを導入した企業事例も紹介した。また、WhaTap Japanは2024年6月20日~21日の2日間開催されるAWS Summit Japan2024のスポンサーブースにも参加し、リアルタイム・オブザーバビリティ製品を披露する予定だ。

李 菜学WhaTap Japan副社長は「今日の企業環境でDXは選択ではなく必須であり、分散システムの複雑なITサービスを快適、かつ安定的に維持するために、問題の認知から原因把握までをリアルタイムに行えるリアルタイム・オブザーバビリティも要求されている」と述べ、「WhaTapのソリューションで、リアルタイム性が求められるITサービスにおいて、利用者が障害に直面する前に問題を先制的に対応できるようにサポートすることに誇りを感じている」と語った。

また、李副社長は「WhaTapはブラウザ、サーバー、データベース、コンテナ、クラウド、アプリケーション、ログ までをエンドツーエンドフルスタック (End to End Full Stack)でモニタリングできる製品ラインナップを備えており、これらすべての情報がひと目で把握できる統合ダッシュボードを提供。IT運用側が全体のIT運用環境を統合して監視できるようにサポートする」と強調。「どのようなIT運用環境でもモニタリングサービスが利用できるようにすべてのサービスを顧客のニーズに合わせてパブリックSaaS、プライベートSaaS、オンプレミス (On-Premise)のどちらかでも提供しており、日本企業の多様なIT環境への柔軟な対応が可能である」と補足した。

WhaTapは東京、ソウル、バンコク、シンガポール、インドネシア、ムンバイ、フランクフルト、カリフォルニアなど世界中にグローバルリージョンを設けており、グローバルサービスを提供する企業が自社のIT運用環境から最寄りのデータ保存場所が選択でき、効果的にITモニタリングが行えるようにサポートしている。これまで積み重ねてきたITモニタリング領域の革新性と技術力を土台に、日本をはじめ韓国、インドネシアの1,200社以上の顧客にサービスを提供している。


WhaTap Labsは2015年7月にソウルで設立されたITモニタリング専門企業で、日本をはじめアジア地域に進出している。WhaTapは韓国で初めてサーバー、アプリケーション、データベース、KubernetesなどのIT運用環境の性能と障害を監視・分析する統合モニタリングサービスをSaaS (Software as a Service) 型で展開しており、2024年2月1日に設立されたWhaTap Japanは2023年末から日本国内の企業向けにサービスを展開している。

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