SNS参加型の社会貢献「おにぎりアクション2024」に協賛

おにぎりの写真投稿でアフリカ・アジアの子どもたちへ給食支援



株式会社RKKCS（本社：熊本県熊本市、代表取締役社長：金子 篤）は、世界の食料問題解決に取り組む特定非営利活動法人 TABLE FOR TWO International（本部：東京都港区、代表：小暮　真久、以下「TFT」）が2024年10月3日(木)から11月16日(土)に実施する「おにぎりアクション2024」に初めて協賛します。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/146781/2/146781-2-9381375f96258bc95c0c4361953708b1-3900x3120.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
支援先の子どもたちの様子 (C)TABLE FOR TWO
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/146781/2/146781-2-be93d47d7082c5fa8608dd8a4bbf756c-1200x960.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
支援先の子どもたちの様子 (C)TABLE FOR TWO

「おにぎりアクション」とは
「おにぎりアクション」は、国連が定めた10月16日の「世界食料デー」（世界中の人が食べ物や食料問題について考える日）を記念して、TFTが実施するキャンペーンです。日本の食、おにぎりにまつわる写真に#OnigiriActionを付けてSNS（Instagram、X、Facebook）や特設サイトに投稿すると、1枚の写真につき給食5食分の寄付を協賛企業が提供し、TFTを通じてアフリカ・アジアの子どもたちに給食が届けられます。おにぎりアクションは、日常生活の延長線上で気軽に参加できる取り組みとして広がり、本年は開催10回目を迎えます。
詳細を見る

[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/146781/2/146781-2-ca8fcddbc2aa556683a27df967cb44c3-1200x361.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
仕組み図

＜「おにぎりアクション」実績＞
昨年の期間中(1ヵ月半)の投稿数：32.2万件
昨年投稿があった場所：47都道府県、世界44ヶ国
これまでに届けた学校給食数：2015年～2023年の累計で1,017万食

RKKCSは創業以来、全国の地方自治体／金融機関に自社開発のシステムを導入し、保守・サポートまであらゆるサービスを提供して日本の社会インフラを支えてきました。このたび、日本国内にとどまらず、様々な社会課題の解決に貢献するには何ができるかを考え、世界中の子どもたちに笑顔を届けるTFTの活動に賛同し、協賛にいたりました。
株式会社RKKCSについて
RKKCSは、1966年(昭和41年)の創業以来、北海道から沖縄まで全国325の地方自治体／61の金融機関*に、自社開発のシステムを核に、導入から保守・サポートまで、あらゆるサービスを提供しています。*2024年4月時点
今後も、複雑で予測困難な時代における様々な社会課題の解決に貢献すべく、蓄積してきた技術と知見をもとに、 「期待を超える未来を創る」を掲げ、常に新しいサービスを自ら創り・自ら提供し、社会インフラを支えていきます。



[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/146781/2/146781-2-756a38528e709256beb25409623c74bb-1000x730.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


【会社概要】
社名：株式会社 RKKCS
本社所在地：熊本県熊本市西区春日3-15-60 (JR熊本白川ビル11F)
代表取締役社長：金子 篤
事業内容：コンピューターのシステム設計／ソフトウェアの開発・販売／情報機器販売、入力データ作成／ファシリティマネジメント&コンサルティング
設立：1966年7月
HP：https://www.rkkcs.co.jp/

RKKCS は、当社の登録商標です。その他、記載の会社名、製品名は、それぞれの会社の商号、商標もしくは登録商標です。なお、個々のコンテンツにおいて、個別に商標が示されている場合、またはそれを示すコンテンツにリンクしている場合には、当該情報が優先されます。

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ