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子ども達に新しいスポーツ支援の形を!運動能力向上支援サービス「RevUp Physical Trainer」体験会in鳥取境港を2024年9月9日に開催

PR TIMES / 2024年8月27日 12時45分

スポーツクラブや部活動における、指導者不足や地域格差など、様々な課題解決を目指します



この度、鳥取県で子ども達のスポーツ・アート格差に取り組む株式会社エートス(本社:鳥取県境港市、代表:永井 高幸)は、子ども達の運動能力低下や指導者不足・保護者の送迎問題など、地方ほど格差の生じやすい子ども達のスポーツを巡る課題解決を目指し、セイコーエプソン株式会社(本社︓長野県諏訪市、代表取締役社長︓小川恭範、以下 エプソン)が提供する子どもの運動能力向上支援サービス「RevUp Physical Trainer」(レブアップ・フィジカル・トレーナー)を用いたフィジカル能力測定体験会を2024年9月9日(月)に鳥取県境港市で初開催します。

[画像1: https://prtimes.jp/i/147209/2/resize/d147209-2-73ec6bd6372694863df4-0.png ]


●「RevUp Physical Trainer体験会in鳥取境港」概要
開催日時:2024年9月9日(月) 16:30頃~18:00頃(※体験する生徒の予定次第で前後する可能性があります)
開催場所:旧境港市立誠道小学校:境港市誠道町2062)
主  催:株式会社エートス
技術協力:セイコーエプソン株式会社
協  力:ガイナーレ鳥取(株式会社SC 鳥取)
参加団体:ガイナーレ鳥取U-18チーム生、鳥取県立境高等学校 ハンドボール部、境港市内の小・中学校、少年野球の子ども達
体験内容:人の動きをセンシングするエプソン独自の小型センシング端末を装着して、ダッシュ、ジャンプ、俊敏な方向転換などの基本動作を測定し体の詳細な動きを解析。一人一人の解析結果をもとに、正しい体の動かし方の診断アドバイスをレポート提供します。
※この他、スポーツクラブや部活動の指導者の方々にも、測定の様子や内容をご覧いただけるよう御招待を予定しています。

●今回の体験会を通じて目指すこと
スポーツ地域格差を解消し、子ども達によりよいスポーツ体験機会を創出する
現在、子ども達のスポーツを取り巻く環境には指導者の不足や、保護者の送迎の問題など、地方ほど格差の生じやすい様々な課題が生じています。また、今後さらに、部活動の地域移行や学校の統廃合、学区再編など様々な教育環境の変化が見込まれる中、その影響は、地方社会の子ども達ほど顕著に受けるものと考えられます。
こうした課題に向け、「RevUp Physical Trainer」による運動能力向上支援の活用は、成長ログの活用により指導者不足を補ったり、遠隔でもフィジカルトレーニングへのアドバイスが受けられることで地域格差を補ったりと、様々な解決の可能性が考えられます。今回の体験会は、こうした可能性を、実際に指導を受ける生徒に体感してもらうだけでなく、教育関係の皆様や指導に関わる皆様にリアルに感じていただき、地方のスポーツクラブや部活動の課題解決に繋がることを目標としています。

●「RevUp Physical Trainer」とは?
一人一人の解析結果をもとに、正しい体の動かし方習得へ
「M-Tracerテクノロジー」搭載の小型センシング端末を装着して、ダッシュ、ジャンプ、俊敏な方向転換など運動の基本動作を測定し、タイム・高さ・回数などの測定結果から、体の詳細な動きの解析を行います。一人一人の解析結果をもとに、正しい体の動かし方から、効率的にフィジカルを向上させるための診断アドバイスをレポートとして提供します。

◇測定イメージ

[画像2: https://prtimes.jp/i/147209/2/resize/d147209-2-2d04368600581d798633-0.png ]


◇アドバイスレポートイメージ

[画像3: https://prtimes.jp/i/147209/2/resize/d147209-2-6d6b1c192acc8b12ce31-0.png ]


●会社概要

株式会社エートス
代表者:代表取締役 永井 高幸
所在地:鳥取県境港市新屋町430
設立:2020年4月9日
事業内容:子どものスポーツ活動支援事業、子どものアート活動支援事業、ブランディングコンサルティング事業、イベント企画の立案~運営サポート、プロモーション企画の立案~運用サポート

セイコーエプソン株式会社
代表者:代表取締役社長 小川 恭範
本社:長野県諏訪市大和三丁目3番5号
設立:1942年5月18日(昭和17年)
事業内容:オフィス・ホームプリンティング事業、商業・産業プリンティング事業、ビジュアルコミュニケーション事業、マニュファクチャリングソリューションズ事業、ウエアラブル機器事業、マイクロデバイス事業、PC事業

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