リンクシェア・ジャパン、 2つのアフィリエイトネットワークのサービスサイトを1つに統合 - 記念のキャンペーンも実施 -
PR TIMES / 2013年3月4日 18時15分
リンクシェア・ジャパン株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役会長兼社長:飯田 恭久、以下 「リンクシェア・ジャパン」)は、運営する2つのアフィリエイネットワークサービス「リンクシェア」と「TGアフィリエイト」のサービスサイトを統合し、本日からオフィシャルサイト(http://www.linkshare.ne.jp/)をオープンしますので、お知らせいたします。これを記念して「リンクシェア公式サイトリニューアル記念キャンペーン」を実施します。
今回のオフィシャルサイトリニューアルにおける大きなポイントは、以下の通りです。
●アフィリエイトパートナーの情報収集が効率的に
2つのサービスサイトが統合し、情報が1つに集約されることで、有効な情報を効率的に獲得できるようになります。
●広告主のプロモーション告知が効果的に
2つのサービスサイトが統合し、1つのサイトにトラフックが集まることで、広告主のプロモーション告知がより効果的になります。
●様々なデバイス対応
サイトへアクセルするユーザーが利用するデバイスの多様化が進んでおり、新サイトがマルチデバイス対応をすることでアフィリエイトパートナーがどこからでもアクセスしやすくなり、情報取得の効率が高まります。
また、リニューアルを記念して開催するキャンペーンの概要は下記の通りです。
■キャンペーン概要
【名称】賞金最大5000円!リンクシェア公式サイトリニューアル記念「最旬コスメ特集」
【期間】プレゼント応募:2013日3月4日(月)~3月17日(日)
レビューコンテスト:2013年3月18日(月)~4月30日(火)
【概要】リンクシェア公式サイトのリニューアルを記念して、プレゼントへの応募とレビューコンテストへの参加の2つのキャンペーンを展開します。
【URL】http://www.linkshare.ne.jp/campaign/special/2013/02/cosme2013.html
リンクシェア・ジャパンは、今後も広告主とアフィリエイトパートナーのさらなる顧客獲得機会の創出と売上拡大に貢献し、日本のアフィリエイト広告市場の活性化を目指します。
■リンクシェア・ジャパン株式会社(LinkShare Japan)とは
LinkShareは、楽天グループのオンラインマーケティング会社として、日本、米国、カナダ、イギリス、オーストラリア等の世界各国において、アフィリエイト・マーケティングを中心に事業を展開しています。
リンクシェア・ジャパン株式会社は、2004年12月に三井物産とLinkShare(現在、楽天100%子会社の「Rakuten LinkShare」)の共同出資で設立され、2010年5月に株式会社トラフィックゲート(楽天100%子会社)と合併し、2012年6月に楽天の完全子会社となりました。
米国・英国に拠点を持つLinkShareや楽天グループ会社間のグローバル連携を強化し、
国内最大規模のアフィリエイト・サービス事業者として、様々なパフォーマンス・マーケティング・サービスを提供しています。
■会社概要
リンクシェア・ジャパン株式会社
・代表者 :代表取締役会長兼社長 飯田 恭久
・所在地 :東京都品川区東品川4-13-9 楽天タワー2号館
・設立年月日 :2004年12月24日
・主な事業内容 :パフォーマンスベースのオンラインサービス事業
・URL :http://jp.linkshare.com/
企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ
この記事に関連するニュース
-
スイッチメディア、オープンハウスグループとの共同セミナーを1/28(火)に開催
@Press / 2025年1月22日 11時0分
-
約26%がアフィリエイトにポジティブなイメージを持つと回答、20代ではさらに上昇
PR TIMES / 2025年1月22日 10時45分
-
【1/29開催】GA4でグロースマーケティングを始めよう! 広告効果測定だけじゃない、Web&アプリのデータ分析
PR TIMES / 2025年1月15日 11時0分
-
アフィリエイトがどのようなものか知っていますか?ASPによる調査実施!
PR TIMES / 2025年1月15日 10時45分
-
CallTrackerとDeepTrackが連携開始。電話アフィリエイトをもっとカンタンに!
PR TIMES / 2025年1月8日 13時45分
ランキング
-
1誰もがぶつかる「40歳の壁」攻略した人が強い真実 「得る」から「減らす」へ、潮目が変わる人生の分岐点
東洋経済オンライン / 2025年1月22日 7時40分
-
2労使、賃上げ定着で一致=中小への波及焦点―25年春闘、事実上スタート
時事通信 / 2025年1月22日 15時59分
-
3フジ「CM停止ドミノで大赤字」が普通にあり得る訳 倒産は非現実的だが、営業利益率を考えると
東洋経済オンライン / 2025年1月22日 14時15分
-
4インスタ 17歳以下に一部利用制限
日テレNEWS NNN / 2025年1月22日 19時47分
-
5下請けとの価格交渉、タマホームがまた最低評価…経済産業省が「後ろ向き」3社公表
読売新聞 / 2025年1月21日 20時12分
記事ミッション中・・・
記事にリアクションする
記事ミッション中・・・
記事にリアクションする
エラーが発生しました
ページを再読み込みして
ください