クーロン、おかんが提供する「CSR支援プログラムsupported by TABLE FOR TWO」に参加
PR TIMES / 2015年7月22日 13時50分
「オフィスおかん」の商品を1品購入する毎に アジア・アフリカの子どもたちに5円を寄付
クーロン株式会社は2015年7月22日、株式会社おかんが提供する社食を設備投資なしで簡易的に導入できるサービス『オフィスおかん』の食事を通じて寄付ができる「CSR支援プログラムsupported by TABLE FOR TWO」に参加いたします。
[画像: http://prtimes.jp/i/14396/3/resize/d14396-3-608319-0.jpg ]
人工知能や自然言語処理などを活用したサービスを提供するインターネットテクノロジーカンパニーのクーロン株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:佐藤由太、以下クーロン)は2015年7月22日、株式会社おかん(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:沢木恵太、以下おかん)が提供する社食を設備投資なしで簡易的に導入できるサービス『オフィスおかん』の食事を通じて寄付ができる「CSR支援プログラムsupported by TABLE FOR TWO」に賛同し、同プログラムに参加いたします。
「CSR支援プログラムsupported by TABLE FOR TWO」は、NPO法人TABLE FOR TWO International(東京都港区、代表:小暮真久 以下、TFT)の活動に賛同したおかんが2015年3月に開始したプログラムです。同プログラムに参加することで、オフィスに設置された『オフィスおかん』の商品から1品購入につき5円がTFTを通じてアフリカとアジアの子ども達の学校給食のために寄付されます。
おかんでは、仕事と食生活のバランス『ワーク・フードバランス』が乱れがちな勤務中の食生活に関する社会課題解決のために法人向けの社食サービスを提供するなど、食と福利厚生を起点とした社会貢献に力を入れてきました。そのなかで、TFTの『地球はひとつの食堂だ、と考える。』という理念に共感し、両社で「CSR支援プログラムsupported by TABLE FOR TWO」の取り組みを開始しました。また、以前より働きやすい環境づくりの一環として「オフィスおかん」を導入していたクーロンでは、『ワーク・フードバランス』の充実を図りながら社会貢献を行うことができるといった点に賛同し、同プログラムに参加いたしました。
おかんは、「オフィスおかん」のサービスを通し、仕事と食生活のバランス=「ワーク・フードバランス」を見直すキッカケや、そのソリューションを提供することで、笑顔で健康的に働く社会人を増やすことを目指しています。
クーロンは、これからも人工知能や自然言語処理などのテクノロジーやサービスを積極的に展開し、世界の人々がディスカッションを通じて、相互理解や知識を深めていく社会と文化の醸成に貢献していきます。
参考資料
「CSR支援プログラムsupported by TABLE FOR TWO」
URL: http://office.okan.jp/table-for-two/
NPO法人TABLE FOR TWO International について
2007年10月設立。“TABLE FOR TWO”を直訳すると「二人のための食卓」。先進国の私達と開発途上国の子どもたちが食事を分かち合うというコンセプトの下、社員食堂や店舗で TFT ヘルシーメニューを 購入すると、代金の内20 円が寄付となり、飢えに苦しむ世界の子どもに給食1 食分をプレゼントできます。これまで企業や官公庁、大学、病院など約 680団体が参加。気軽に社会貢献とメタボ予防ができるという一石二鳥な取り組みが人気を呼び、約3,402万食をアフリカのウガンダ、ルワンダ、エチオピア、タンザニア、ケニア、アジアのミャンマー、フィリピンに届けました。
URL:http://jp.tablefor2.org/
株式会社おかんについて
株式会社おかんは、「現代のニーズに沿った食品の流通・販売システムの構築」をテーマに、2013年3月より個人向けに定期仕送りサービスを開始、2014年3月より法人向けに簡易設置型社食サービスを開始いたしました。地方の製造者や物流網を持った企業の遊休スペースや遊休時間を活用することで、消費者へ質の高い商品を利便性高く提供することを実現しており、消費者の食生活支援のみならず、地方経済への貢献も実現しています。
URL: http://company.okan.jp
About Quelon
クーロンは、「ディスカッションで世界を変える手助けをする」をミッションに掲げ、人工知能や自然言語処理などのテクノロジーを中心に様々な事業を展開するインターネットカンパニーです。従業員数は18名(2015年7月現在)。Webメディア向けの人工知能搭載コメントシステム「QuACS」やガジェットで繋がる次世代ニュースコミュニティ「GGSOKU」、知的好奇心を刺激する科学・テクノロジー専門媒体「Technity」などのメディア事業を運営。2014年10月に約1億円の資金調達を実施し、事業展開を加速しています。
URL: http://www.quelon.co.jp
企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ
この記事に関連するニュース
-
『ゴールドマン・サックス 地域協働型子ども包括支援基金』が第2回の助成を決定公募に関する説明会を5月17日(金)にオンラインで開催
PR TIMES / 2024年5月7日 16時15分
-
株式会社フォーイット、キャンペーン売上の一部を「令和6年能登半島地震」並びに「2024年台湾地震」の復興支援金として寄付いたします
PR TIMES / 2024年4月23日 10時45分
-
幸せホルモンで五月病を吹き飛ばそう!「セロトニン」分泌を促す”幸せになる朝食”
PR TIMES / 2024年4月19日 11時45分
-
子どもの「食」応援クーポンの新規利用家庭を4月18日より募集開始!~まちのお店が 経済的に厳しい状況の親子を「食」で支援!
PR TIMES / 2024年4月18日 13時40分
-
【OKAN×エムステージ共催ウェビナー】産業保健と福利厚生の繋がりから考える担当者が押さえるべき!従業員の健康支援施策推進のポイント 4/24(水)13時~開催
PR TIMES / 2024年4月17日 17時15分
ランキング
-
1いきなり!ステーキが、名物「オーダーカット」を廃止していた! ピークから5年、経営再建の現在を探る
ITmedia ビジネスオンライン / 2024年5月6日 6時30分
-
2円高でも日本株が急落しない理由。トヨタどうなる、決算発表ラッシュで底堅い!?
トウシル / 2024年5月7日 13時40分
-
3「ブラザー工業のTOB案」にローランドDGが大反論 DG常務「傘下に入ると営業利益が50億円下押し」
東洋経済オンライン / 2024年5月7日 10時0分
-
4「ようやく再出発」ダイハツ本社工場で生産再開 国内の全工場が稼働に 停止から約4か月半…従業員「やっぱり長かった」
MBSニュース / 2024年5月7日 9時20分
-
5思わずクリック「フィッシング詐欺」メールの巧妙 専門家も見極め困難、2要素認証と「意識」が大切
東洋経済オンライン / 2024年5月7日 8時0分
記事ミッション中・・・
記事にリアクションする
記事ミッション中・・・
記事にリアクションする
エラーが発生しました
ページを再読み込みして
ください