妊娠中のママのうち約40％にリーチ！「MaMaReachDSPマタニティプラン」が登場

年間約100万人のマタニティのうち、約40％に配信可能！

子年齢でセグメントしアクティブな子育て中のママにリーチできるMaMaReachDSPに「マタニティプラン」が登場！
これまでなかなか難しかったセグメントを実現いたしました。
これから子育てを控えるマタニティママの行動データによる詳細なターゲティングと実体験データを活用し、広告効果を最大化いたします。



株式会社マインドシェア・ママ・マーケティング・カンパニー（本社：東京都港区、代表取締役：今井祥雅、以下M3C）は、弊社運営の「ママノワ」https://www.mama-no-wa.jp/（商品体験モニターや親子イベントを通じてアクティブなママたちが集まるコミュニティサイト）とDMPを連携し、マタニティでセグメントし、アクティブなプレママだけにリーチできる広告配信サービス「MaMaReachDSPマタニティプラン」の提供を開始いたしました。
【URL】https://www.mama-marketing.co.jp/service/4022.html
[画像1: https://prtimes.jp/i/14828/3/resize/d14828-3-167484-5.jpg ]

マインドシェア・ママ・マーケティングカンパニー(M3C)の特徴
M3Cは、ママターゲットに特化した、マーケティング会社です。
「オンライン」と「オフライン」の双方から、独自のネットワークとノウハウで子育て中のママたちにアプローチし、“ママのこえ”を集めます。
[画像2: https://prtimes.jp/i/14828/3/resize/d14828-3-132247-2.jpg ]


MaMaReachDSPの3つの特徴
１．子年齢にセグメントしたリーチ可能
　→年齢、月齢が限定されるような商品やサービスの認知拡大や購買促進、会員獲得の際に、適確な配信が
　　可能です。
２．実体験(M3C主催の親子イベントや座談会、モニタープラン)による興味関心にセグメントしたリーチ可能
　→実際に商品やサービスに興味関心を示したユーザーへの態度変容の後押しが可能です。
３．ママの79％が利用するLINEへ子年齢別セグメントで配信可能

[画像3: https://prtimes.jp/i/14828/3/resize/d14828-3-443974-3.jpg ]

ママの消費購買行動のポイント　(ママ白書2017より)
１．ママ年齢ではなく子年齢別コミュニケーションで効率的に伝わる
・ママの悩みは子供の成長とともに変化する・ママ年齢ではなく、子年齢ごとに悩み事が違う
・悩みは育児だけでなく、ママ自身のこと、仕事、家事など多岐に渡る
２．ママの商品購入時に決め手となる情報源は“体験”と“口コミ”
出産前後で、「収集する情報の大半が『ママ向け『子育て関連情報になった』」「『ママの体験談』を重視
するようになった」「口コミを信頼することが多くなった」など、メディアへの接触機会が減り、経験者の
意見や体験談を重視するように。
[画像4: https://prtimes.jp/i/14828/3/resize/d14828-3-440111-4.jpg ]

マタニティプランのメリット
１．妊娠中のママのうち、約40％にリーチ可能
　年間約100万人のマタニティのうちの約40％にリーチ可能。妊娠中のママに絞って、効率的にリーチすることで
　広告効果をアップすることが可能です。
２．貴社商品を実体験したママを補足し、より購入に近いママへリーチし新規顧客開拓が可能
　貴社製品を実体験したユーザーをDMPによって補足し、実体験したマタニティママ＝より購入に近づきやすい
　マタニティママをセグメントして配信することが可能です。※オプション

「MaMaReachDSP」事例ご紹介
1.妊娠ボディケア用品→「マタニティ」セグメントに配信
⇒ターゲットが狭く、広告在庫不足が課題だったが、マタニティセグメントに配信することによりCVRが向上
2.幼児向け通信教育資料請求→子年齢「2～5歳」ママセグメントに配信
⇒広告接触後のママが比較検討した結果、配信終了後も成果が継続的に発生
3.育児記録アプリ→「マタニティ」～「0歳」ママセグメントに配信」
⇒タイアップ記事に商材ターゲットの「マタニティ」～「0歳」ママをピンポイントで誘導
いずれもピンポイントのママに訴求することにより、CVR向上や認知拡大を実現！

【会社概要】
会社名：株式会社マインドシェア・ママ・マーケティング・カンパニー
所在地：東京都港区三田3丁目2番8号Net2三田ビル6F
代表者：今井祥雅
URL：https://www.mama-marketing.co.jp/


【お客様からのお問い合わせ先】
《問い合わせ先》
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【本リリースに関する報道お問い合わせ先】
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