【20～30代の関心はどこに！？】2019年の自然災害経験から、7割以上が社会貢献への意識が変化したと回答…！

JAGフィールドは、「安心で安全、そして持続可能な地域・まちづくり」の実現を目指しています



日本は昔から自然災害の多い国だと言われています。
ここ数年を振り返ってみても、熊本地震や北海道地震、最近では台風19号の被害…と様々な自然災害に見舞われました。

大災害が発生した時、嬉しいのがボランティアの存在ですよね。
台風19号の被害を受けた千葉では、ラグビー日本代表の選手たちがボランティアに駆けつけたことが話題となりましたよね。
また、事業として活躍が目立ったのは、東日本大震災の復興まちづくりや、熊本城の復興を行う大手ゼネコンや宮大工、鳶職の方々の復興事業などが注目されました。

そこで今回、JAGフィールド株式会社（本社：愛知県名古屋市、代表取締役：菊田 太一）は、20代～30代の男女を対象に『自然災害と復興事業に関する調査』を実施し、若者の災害ボランティアへの意識について調査しました。


約3人に1人の方がボランティア活動への参加経験ありと回答！災害への協力や支援をした方は？


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まず、「ボランティア活動の参加経験はありますか？」と質問したところ、約3人に1人以上の方が『ある（34.8％）』と回答しました。

ボランティアと一口にいっても様々なボランティアが挙げられます。

ここからは、ボランティアの中の災害に焦点を当てて見ていきたいと思います。
「災害に対しての協力や支援を行った経験はありますか？」と質問したところ、約5人に1人の方が『ある（23.4％）』と、災害への協力や支援を行った経験があると判明しました。

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具体的にどのような災害への活動を行ったか聞いたところ、『東日本大震災（64.6％）』と回答した方が最も多く、次いで『台風19号（12.8％）』『熊本地震（11.3％）』『北海道地震（3.9％）』と続きました。
大規模な災害を目の当たりにしたことで、災害への協力や支援を始めた方が多いことが推測されます。
東日本大震災は、ボランティアへの意識を変えるキッカケとなった災害だったといえます。それほど、大きな影響を与えた、近年でもまれにみる大災害でした。

では、どのような協力や支援を行ったのでしょうか？
詳しく聞いてみたところ、

・「店に募金箱が置いてあったら出来るだけ募金する」（20代／女性）
・「ネット募金」（20代／女性）
・「瓦礫の撤去や食料の支援を行った」（30代／男性）
・「土砂の運搬などの復興支援」（30代／男性）
・「現地にて支援介護を行った」（30代／女性）

募金を行ったり、直接現地に出向いたりと様々な回答が寄せられました。


社会貢献への意識の変化は…？今後も活動しますか？

では、ボランティア活動や、災害への協力や支援に携わったことで社会貢献に対する意識に変化は起きたのでしょうか？

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そこで、「ボランティア活動を行った結果、社会貢献に対しての意識は変わりましたか？」と質問したところ、7割以上の方が『はい（74.9％）』と回答しました。
ボランティア活動を行った方の多くが、参加したことで社会貢献への意識に変化が起きたようです。

近年稀にみる災害の連続と大規模被災への復興がより身近になってきたことから、「機会があれば今後ボランティア活動に参加したいですか？」と質問したところ、『積極的に参加したい（13.8％）』『休日だけ参加したい（33.5％）』と半数近くの方が、『参加したい』と回答しました。

一度のボランティアだけに終わらずに、継続してボランティア活動を行っていくことは重要です。
特に災害からの復興には、人の協力や支援が不可欠です。

被災した地域や住民の方々が、一日でも早く元の生活に戻ることができるよう、小さなことでも自らできると思った協力を積極的にしていくことが、復興への近道となります。


働きながら社会貢献や復興事業に関わりたいですか？

ボランティアを通しての若者の意識の変化が判明しました。
では、そのような方々は、社会貢献や復興事業に対して興味を持っているのでしょうか？
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「今後、働く上で社会貢献や復興に携わる事業に興味がありますか？」と質問したところ、『とても興味がある（11.7％）』『どちらかといえば興味がある（42.0％）』と半数以上の方が、『興味がある』と回答しました。

今までのボランティア活動の参加を通して、もっと社会貢献や復興事業に携わりたいという方もいることが伺えます。

今回の調査で、20～30代男女の自然災害へのボランティアに関する実態が明らかになりました。

災害ボランティアという慈善活動においてこれだけ関心が高くなっているという事は、
自分自身が働くうえでも社会貢献度や復興に携わる事業であれば、より社会貢献性も高く、
満足度ややりがいも求めていけるのではないでしょうか。

その中で冒頭にも触れたように、復興に携わる働き方の一つとして、挙げられる業界が建築・土木です。


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建築・土木を通して国土を復興し貢献する時代がきています。

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調査概要：『自然災害と復興事業に関する調査』
【調査日】2020年1月16日（木）
【調査方法】インターネット調査
【調査人数】1,104人
【調査対象】20代～30代の男女
【モニター提供元】ゼネラルリサーチ

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