InMobi消費者調査レポート日本における緊急事態宣言下での消費者行動の変化について

InMobiの調査によると、緊急事態宣言下において、食事習慣に変化が生じている消費者は95%にのぼり、アプリの利用も急激に200%に増加しています。

新型コロナウイルスの新規感染患者が日本国内で広がり続けていることは、日本の人々が想像しているように、購買行動、人々との関わり、生活など、いくつかの顕著な変化を引き起こしています。世界でマーケティングクラウドを提供しているインモビでは、Pulseというモバイルマーケットリサーチプラットフォーム（https://www.inmobi.com/pulse ）を活用し、消費者の行動変化について調査をいたしました。この調査は、4月17日から27日まで行われ、500名のスマートフォンユーザーから有効回答を得ました。このレポートには、公園やデパート、ショッピングモールなど、複数の地点での、匿名化された位置情報における、緊急事態宣言下での訪問傾向の分析も含まれております。



【調査概要】


調査名：新型コロナウイルス関連での緊急事態宣言下で消費者の意識と行動はどう変わったか？
調査対象：東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、兵庫県、大阪府、福岡県
調査期間：4月17日～4月27日までの11日間
調査方法：InMobi Pulse（モバイルマーケットリサーチプラットフォーム）を使い、スマートフォンユーザーへのアンケート調査、及び、InMobi Audience Intelligence Platformから得られるデータシグナルの分析結果

【対象者：属性詳細】


回答者数：500名
性別：女性 60%、男性 40%
年代：35歳以上 66%、25～34歳 15%、24歳以下 19%
婚姻状況：単身者 36%、既婚者 64%
家族構成：2世代同居 69%、3世代同居 5%、単身 26%



[画像1: https://prtimes.jp/i/58257/3/resize/d58257-3-199093-1.png ]


新型コロナウイルスの世界的大流行を受けて起きている変化について
急激に増加しつつある世界的大流行を受けて、また、緊急事態宣言の発令によって、ソーシャルディスタンスの重要性が顕著となり、食料品や通信費の支出が急激に増加しています。メディア接触の面では、ニュースや動画配信、ゲームやコミュニケーションアプリの利用が急増しております。
[画像2: https://prtimes.jp/i/58257/3/resize/d58257-3-404829-2.png ]




10人中8人の消費者が、厳密にソーシャルディスタンスを守り、消費傾向に変化があったと回答しています。
10人中4人の回答者が、ハンドウォッシュや消毒液の購入に不便を感じていると回答しています。
10人中6人の回答者が、マスクを調達することができないと回答しています。
35%の回答者が、会社の都合、業務の性質上などの理由によって、在宅勤務、または、テレワークができていないと回答しています。


食料品、パーソナルケア商品、インターネット通信費の支出上昇が上位を占める
新型コロナウイルスの世界的拡大、緊急事態宣言の発令にともなって、日本人の購買行動に大きな変化がみられるようです。

はっきりしているのは、95%の消費者が感染リスク軽減の観点から食事習慣を変えたと答えていることです。
10人中6人の消費者が自宅で料理をするようになったと答えています。また、54%の回答者は、外食や出前などをやめたり減らしたりしているようです。


食料品、パーソナルケア商品、インターネット通信費、また、本や雑貨などは、消費者支出が大きく増えた製品群となっているようです。

食料品に関しては、88%の回答者が、長期分の買いだめはなるべく行わず、これまで通り、数日分の買い物を行うという、良心的な購買行動を行っているようです。
パーソナルケア商品に関しては、滅菌作用を、購買時に最も重視すると60%の消費者が回答しており、価格よりも重要であると回答しています。


ゲーム、ニュース、動画配信サービスは、ストレス軽減のために利用が増加
人々が接触を可能な限り避けるように意識した結果、モバイルデバイスを使ったサービスへのアクセスが急増しているようです。主にストレスの軽減や、家族とのくつろぎなどを目的として、ゲーム、ニュース、コミュニケーション、動画配信サービスなどのアプリの利用が急増しています。

LINEは幅広い世代の日本人にとって、もっとも好まれているコミュニケーションサービス
Amazon Prime Videoは、AbemaTV、ネットフリックスよりも利用されている動画配信プラットフォームとなっているようです。
動画配信サービスやコミュニケーションサービスの利用を牽引しているのは、24歳以下となっております。


付け加えて、インモビオーディエンスインテリジェンス上でのデータによると、

金融、オンライン教育、画像・動画編集、に関連するアプリ、の利用に関しては、緊急事態宣言下において、少なくとも、200パーセント以上、利用の伸びが見られています。



詳細については、2020年5月26日（火曜日）14時より開催されるウェビナーにご登録ください。
このウェビナーでは、新型コロナウイルス の世界的な流行の中で、購買行動、メディア接触、生活行動の傾向などについて詳しくご紹介をする予定です。
ウェビナー登録はこちらから：http://go.inmobi.net/ja-jp/en/webinar_covid19
[画像3: https://prtimes.jp/i/58257/3/resize/d58257-3-169617-0.jpg ]


新型コロナウイルスの感染拡大によって、世界中の何十億人もの人々の生活に、重大な影響を与えています。このような危機に対して、人々が順応すればするほど、消費者の消費行動、メディア接触状況、も大きく変わってきています。マーケターのみなさんと、パブリッシャーのみなさん、とともにこの変化に適応すべく、インモビでは、デジタルメディアの世界で起きている変化について、データをウォッチし続け、インサイトについてアップデートし続けて参ります。広告主、マーケターのみなさんは、インモビの新型コロナウイルス関連グルーバルサイト（https://www.inmobi.com/covid-19）で、海外の状況やその他関連のレポートをご覧いただくことも可能です。

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【InMobiについて】
InMobiは、そのテクノロジープラットフォームとモバイルインテリジェンスへの独占的なアクセスによって、広告主と消費者の結びつきを深めるためのマーケティングソリューションを提供しています。InMobiマーケティングクラウドでは、認知、理解、購買促進、エンゲージメントといった幅広いお客様のマーケティング目的に沿ったソリューションをご用意しております。世界をリードするテクノロジーカンパニーとして、InMobiは、2018年と2019年にCNBC Disruptor 50へもリストアップされており、2018年においては、世界で最も革新的な会社のひとつとして取り上げられました。より詳しい情報は、グローバルサイト（https://www.inmobi.com/）や以下動画をご覧ください。
[動画: https://www.youtube.com/watch?v=MzD1xWsv-40 ]


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