1. トップ
  2. 新着ニュース
  3. 経済
  4. プレスリリース

新たに、分析済みを示すマーク「Anti Doping Action」を付与!

PR TIMES / 2022年10月18日 10時45分

ドーピング禁止物質分析サービスの内容が拡充しました

合同会社イルホープ(本社:東京都渋谷区 代表社員:足立あゆみ)は、ドーピング禁止物質分析サービスの内容を拡充させる一環として、新たに、分析済みを示すマーク「Anti Doping Action(アンチ・ドーピング・アクション)」を発行いたします。
サプリメントの分析を行い、当社が指定するドーピング禁止物質が混入されていないことが証明された場合は分析済みのマーク「Anti Doping Action」を発行します。マークはwebサイトでのPRはもちろん、商品への印字も可能です。



[画像1: https://prtimes.jp/i/85757/3/resize/d85757-3-4e73b79adbb3d5fca332-0.png ]


(同)イルホープではサプリメントや健康食品に対する、ドーピング禁止物質分析サービスを行っています。これまでは製品の分析を行い、当社の指定するドーピング禁止物質分析が検出されない場合は、報告書のみ発行(外部公開可能)をしておりましたが、サービス拡充の一環として分析済みを示すマーク「Anti Doping Action」の発行も行うことにいたしました。マークはweb等でのPRはもちろん商品への印字も可能なため、ユーザーの安心感が高まり、より手に取りやすい仕組みが実現します。


[画像2: https://prtimes.jp/i/85757/3/resize/d85757-3-7d967fe00161d08934dd-1.png ]

【分析済みマーク「Anti Doping Action」を利用するメリット】
・製品のPRをしやすくなる!
これまでは外部公開可能な報告書のみ発行をしておりましたが、分析済みを示すマーク「Anti Doping Action」も併用することで、アンチ・ドーピング対策をしっかりととっているという企業の姿勢をより多くの方にアピールすることができるようになります。これにより既存ユーザーへの安心感の向上の実現はもちろん、新規ユーザーの獲得につながる可能性もあります。

【ドーピング禁止物質分析サービスについて】
当社ではサプリメントや化粧品等に混入する可能性の高いドーピング禁止物質の分析サービスを行っています。分析項目については、WADA(世界アンチ・ドーピング機構)の規定するドーピング禁止リストなどをもとに、サプリメント等に混入する可能性の高いドーピング禁止物質をドーピングの専門家とともに選定しています。分析結果は報告書として提出。外部への公開が可能です。
また、 当サービスはJADA(公益財団法人日本アンチ・ドーピング機構)が設置した、サプリメント認証枠組み検証有識者会議により発行された 「スポーツにおけるサプリメントの製品情報公開の枠組みに関するガイドライン」に準じた運営体制を取っています。

【合同会社イルホープの会社概要】
会社名:合同会社イルホープ
事業内容:アンチ・ドーピング事業(サプリメントに対するドーピング禁止物質の分析、アンチ・ドーピングコンサルティング)、サプリメントや医薬品の飲み合わせ回答サービス事業 等
代表者:代表社員/足立あゆみ
業務執行社員/小野創平(薬剤師/JADA公認スポーツファーマシスト/東京都薬剤師会所属)
(研究テーマ:「CathepsinGが引き起こす細胞凝集における細胞内I型PAF-AHα2サブユニットの役割の解明」)
所在地:東京都渋谷区神宮前6-28-9東武ビル6階
創立:2018年9月
電話番号:03-6892-4074
HP:https://ilhope.co.jp/


企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ

この記事に関連するニュース

トピックスRSS

ランキング

記事ミッション中・・・

10秒滞在

記事にリアクションする

記事ミッション中・・・

10秒滞在

記事にリアクションする

デイリー: 参加する
ウィークリー: 参加する
マンスリー: 参加する
10秒滞在

記事にリアクションする

次の記事を探す

エラーが発生しました

ページを再読み込みして
ください