『船舶投資について詳しく知るオンラインセミナー』日本マリタイムバンク株式会社が2022年7月から毎月開催（各回定員20名）

船舶投資とは？クラウドファンド・レンディング・資金運用・運用利回りを気にかけているすべての方向け

日本初*の船舶投資型クラウドファンディングサービス「マリタイムバンク」を提供する日本マリタイムバンク株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役：昼田　将司）は、2022年7月から毎月『船舶投資について詳しく知るオンラインセミナー』を開催いたします（事前申込制、各回20名定員）。セミナーでは、「船舶投資とは？」「クラウドファンド・レンディング・資金運用・運用利回り」などについて詳しくご説明します。
*（自社調べ／調査年月：2022年7月／日本国内において、個人投資家に門戸を開いた船舶特化型のクラウドファンディングはこれまでになかった形態）




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■オンラインセミナー概要
＜日時＞

2022年7月27日（水）　19時～
2022年8月 4日（木）　12時～
2022年8月30日（火）　19時～

※所要時間45分程度を想定（内容30分、質疑応答15分）
※各回のプログラムは同じです。

＜スピーカー＞　日本マリタイムバンク株式会社　代表取締役　昼田将司　/　営業部　片座雅志

＜プログラム＞

【1】運営会社　日本マリタイムバンクとは
【2】弊社の投資の仕組み、特徴について
【3】船舶価値評価について
【4】船舶投資の流れ、具体事例
　Q＆A


＜参加費＞　　 無料

＜定員＞　　 各回限定20名（先着順）

＜お申し込み＞　https://busi.main.jp/nmb/seminar_lp1/

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＜備考＞
▼視聴環境
本ウェビナーは「Zoom」で行います。
Zoom利用には、パソコンまたはモバイルの接続環境が必要です。いずれでもご参加いただけますが、【パソコン、有線またはWi-Fiのインターネット環境】を推奨します。

▼参加にあたって
・弊社ビジネスにおける同業他社・競合会社様の参加をお断りする事がございます。予めご了承ください。
・本セミナーは記録のために、スピーカーパートの録画を致します。映像は今後のセミナーの企画のためにのみ使用いたします。
・本セミナーの録画、録音、撮影については固くお断りいたします。
・セミナーの終了後、見逃し配信および資料の公開はございません。
・ご参加者様の御名前は、ご参加者様同士ではわかりません。また、ご質問はチャットを通じて行えます。匿名（ハンドルネーム、参加者同士ではわからない形式）です。

▼日本マリタイムバンク株式会社個人情報保護方針
今回ご提供いただく個人情報は、日本マリタイムバンク株式会社の個人情報保護方針に基づき厳重に管理します。
https://nmb.co.jp/home/privacy

▼セミナー主催
日本マリタイムバンク株式会社

【会社概要】

会社名　　日本マリタイムバンク株式会社
代表者　　代表取締役　昼田将司
事業内容　第二種金融商品取引業、貸金業
住所　　　〒104-0033 東京都中央区新川2丁目9番5号 第2中村ビル3階
免許　　　第二種金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第3308号　貸金業東京都知事（1）第31818号
加入団体　一般社団法人第二種金融商品取引業協会、日本貸金業協会
HP　　 　https://nmb.co.jp/


日本マリタイムバンク株式会社
〒104-0033 東京都中央区新川2丁目9番5号第2中村ビル3階
お問合せフォーム https://nmb.co.jp/contact
お問合せダイヤル 03-6260-3710
（平日10:00-17:30）

【貸付型クラウドファンディングに関する注意事項】
・本サービスの会員登録/投資案件のお申込みにつき、登録料/口座管理費用/申込手数料はかかりません。ご出資の際の出資金の送金手数料/分配、償還の際の送金手数料は、お客様にご負担いただきます。
・弊社が取扱うファンドへの投資は、元本及び収益分配が保証されているものではなく、損失が生じる可能性があります。
・ファンドの運用期間中は、匿名組合契約の定めに従う他は、ファンド持分の解約を行うことはできません。
・各ファンドの営業者報酬を含む手数料等およびリスクの詳細は、ファンドの詳細ページ、匿名組合契約約款、重要事項説明書等に記載されています。それらをよくお読みになり、投資はご自身の責任でご判断ください。
・商法に基づいて締結される匿名組合契約は、匿名組合出資を行うお客様と営業を単独で行う営業者である弊社との間で個別に締結されます。匿名組合契約においては出資金は弊社に帰属し、弊社の営業の結果、利益の分配が可能な場合、弊社は匿名組合契約に基づいてお客様に出資金の返還及び利益の分配を行います。ただし、出資金が損失によって減少している場合には、損失の分配が行われ出資金の残額のみを返還します。従って、匿名組合契約においてはお客様の出資金の元本が保証されているものではなく、弊社の営業の結果により損失を被ることがあります。さらに、匿名組合契約に基づく出資金は有価証券、預貯金や保険契約とは異なり、投資者保護基金/預金保険/貯金保険/保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。

●当社の金融商品取引業務にかかる苦情処理措置及び紛争解決措置にかかる機関
名称：特定非営利活動法人　証券・金融あっせん相談センター（電話番号:0120-64-5005）

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