AIは"脅威”から"なくてはならないツール”へ―STEM人材の意識の変化

- AIがもたらすメリットが明らかになるにつれてAIに対する認識が変化
- 世界的にSTEM人材の間で高まる「AI熱」
- 一方、日本のＳＴＥＭ人材がＡＩを受け入れているペースは他国より緩やか


STEM（科学、テクノロジー、エンジニアリング、数学）分野に特化したグローバルな人材紹介企業であるSThreeが実施した調査※から、昨年時点ではAIに仕事を奪われることを恐れていたSTEM分野の人材が、今ではむしろ意欲的にAIを活用して生産性の向上を図っていることが明らかになりました。

STEM人材を対象に今年行った調査では、回答者の60%が最新のAIツールを導入している職場のほうが魅力的だと回答しました。昨年行った調査では回答者の34%がAIを雇用の安定を脅かす存在とみなしており、この一年で意識が大幅に変化したことが伺えます。

この調査は、エンジニアリング、ライフサイエンス、ITの最前線で働く人々がAIの可能性に順応する中で、AIに対する考え方が急速に変化している現状を浮き彫りにしています。

SThreeは、企業のリーダー層によるAI活用の取り組みをSTEM人材がどのように評価しているかを探るため、STEM先進国上位5カ国（米国、英国、日本、ドイツ、オランダ）の2,500人以上のSTEM人材を対象に調査を実施しました。

国別に見ると、オランダでは5カ国中最も多い67%の回答者が最新のAIツールを導入している組織に魅力を感じており、次いで英国が62%だった一方で、最下位の日本は53%にとどまりました。

この結果から、STEM人材のAIに対する考え方の変化のスピードが、日本は他国よりも緩やかであることが分かります。

SThree ティモ・レーネCEOのコメント：「国によって多少の差はあるものの、調査対象の5カ国すべてにおいて、STEM人材がかつてのようにAIを雇用の安定を脅かす存在として懸念するのではなくAIの利点に目を向けるようになり、AIに対して明らかに前向きな姿勢を示すようになりました。雇用主が従業員のニーズに応えられれば、エンジニアリング、ライフサイエンス、テクノロジーなどの専門性の高い分野でも、AI活用と雇用創出を両立できない理由はありません。」

従業員と経営層で異なる見解

SThreeの調査から、従業員と経営層の間でAIに対する考え方に違いがあることも明らかになりました。調査対象の全5カ国で、回答者の半数が自分たちは経営層よりもAI活用に前向きだと回答しており、その割合はドイツが最も高い54%、次いで米国の52%が続きました。この点でも日本が最下位で、45%という結果でした。

また、日本のSTEM人材のうち、ライフサイエンス分野で働く回答者の54%が経営層よりもAIツールの使用に積極的だと回答し、エンジニアリング分野では44%、IT・テクノロジー分野では38%と、分野によっても違いが見られました。

全5カ国の回答者の大多数がAIに対して前回調査より明らかに前向きな姿勢を示した一方で、文化や働き方の違いによってAIを受け入れるペースは国によって若干差があるようです。

編集者の方へ

※本調査は、SThree Plcの委託を受け、FT Longitudeが7月10日から8月11日にかけて、英国、米国、日本、ドイツ、オランダの5カ国2,597人を対象に実施しました。回答者の30%は、従業員500人以上の企業に所属しています。

SThreeについて

SThree Plcは、スキルを持つ人々を集め、未来を築くことを目指す人材サービス企業です。STEM（科学、テクノロジー、エンジニアリング、数学）分野に特化した唯一のグローバルな人材紹介パートナーとして、11カ国の4,800社を超える多様なクライアント企業に、正社員および柔軟性の高いコントラクトのスペシャリストをご紹介しています。

産業サービス部門に属するSThreeでは、当グループに在籍する約2,600名のスタッフがテクノロジー、ライフサイエンス、エンジニアリングの各セクターを担当しています。当社は、ロンドン証券取引所メイン市場のプレミアム・セグメントに上場しています（LSE: STEM）。

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