インターネットでお部屋探しをするユーザーが求める動画コンテンツ「楽賃ルートナビ」をリリース

PR TIMES / 2014年9月1日 12時20分

リーシング・マネジメント・コンサルティング株式会社(以下 LMC、本社:東京都港区、代表取締役社長CEO:阿久津 裕)は、インターネットでお部屋探しをするユーザーが求める動画コンテンツ「楽賃ルートナビ」をリリース致しました。



〇お部屋探しユーザーが求めている物件情報は「外観や周辺環境」の詳細情報
インターネットでお部屋探しをするユーザーが求める物件情報は、「賃料」や「設備」「室内写真」だけではありません。『楽賃ルートナビ』は「周辺エリアのタウン情報」や「最寄り駅から物件までの徒歩ルート」をナビゲートする動画コンテンツサービスです。ポータルサイトや不動産会社のホームページで物件を探す際、気になる物件があればクリックするだけで、「徒歩ルート」や「物件の外観、グレード感」など写真だけでは伝わらない物件周辺の情報を知ることができます。女性のお部屋探しでは、治安や防犯面が気になり、徒歩ルートや物件近隣環境なども重視します。インターネットで物件を検索し、内見検討時に、入居後の生活をよりリアルに想像することで、候補物件の絞り込みがスムーズになります。

〇豊富な利用シーンで、ユーザーに物件の魅力をアピール
自社でエンドユーザー向け物件サイトを運営するオーナー・管理会社は、物件の魅力を伝えるコンテンツの拡充が求められます。『楽賃ルートナビ』は自社サイトの動画コンテンツ拡充はもちろん、主要な賃貸物件ポータルサイトへのリンクやバナー掲載、SNS関連での告知など、様々なシーンを通じて、エンドユーザーに物件の訴求を図ることができます。

〇賃貸仲介会社への空室物件情報の理解促進にも効果的
オーナー物件の集客を代行する賃貸仲介会社の営業スタッフが、『楽賃ルートナビ』を見て、物件への理解を深めれば来店客への紹介頻度も高まり、空室率改善へとつながります。「駅から遠い物件」でも周辺の住環境の充実度をPRしてもらうことで、ウィークポイントがセールスポイントに変わることも期待できます。

〇重説IT化の制度改革が進めば、必ず求められる不動産広告コンテンツの拡充
現在、国土交通省はインターネット等を利用した、対面以外の方法による重要事項説明について、具体的な手法や課題への対応策に関する検討に着手しています。仮に、重要事項説明のIT化が進めば、エンドユーザーは「自社サイト・ポータルサイト」上のコンテンツだけで、契約の意思決定をしてもらうことも想定できます。このような制度改革が進めば、エンドユーザーに対して現水準以上の、コンテンツの整備、拡充が求められることになります。

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