青山学院大学大学院国際マネジメント研究科(青山ビジネススクール)がEY Japanと連携 2021年度に寄附講座「イノベーションと組織改革」を新開講
PR TIMES / 2021年2月12日 10時45分
青山学院大学大学院国際マネジメント研究科(キャンパス:東京都渋谷区、研究科長:中里宗敬、通称:青山ビジネススクール、以下「ABS」)は、EY Japan(本社:東京都千代田区)と連携し、同社による寄附(講師提供)により、2021年度MBAプログラムの科目に「イノベーションと組織改革」を新規開講します。
[画像1: https://prtimes.jp/i/52677/4/resize/d52677-4-177545-0.jpg ]
◆本講座の目的
VUCAの時代と言われる今日、企業にとってイノベーションを生みだせる能力は、ますます重要になっています。イノベーションを継続的に生み出していくには、組織改革が不可欠です。
本講座では、EY Japanの松永達也氏(チーフ・イノベーション・オフィサー)を中心に、コンサルティングや監査、税務各部門のテクノロジーを活用した変革を推進している社内専門家ならびにスタートアップの若手起業家がオムニバス形式で講義を担当し、人工知能やブロックチェーン、IoTなどの先進テクノロジーを活用した、ビジネスモデルの破壊的創造を生み出すイノベーションの実現、イノベーションを創出する組織への改革にむけた経営人材を養成します。
◆寄附講座の名称
「イノベーションと組織改革」
◆開講場所
青山学院大学 青山キャンパス
◆開講期間
2021年度前期(2021年4月~2021年7月) 全15回
◆講師プロフィール
松永達也
[画像2: https://prtimes.jp/i/52677/4/resize/d52677-4-208492-3.jpg ]
EY Japan チーフ・イノベーション・オフィサー
EY Japan チーフ・イノベーション・オフィサーならびに、コンサルティングパートナーとしてデータアナリティクスおよびデジタル&エマージングテクノロジーチームにてリーダーを務める。4サービスラインを横断するイノベーションCoEとして、wavespaceや開発専門組織「クライアント・テクノロジー・ハブ」の活動を推進し、クライアント企業のテクノロジーを活用したデジタル化や新規事業開発を支援。
前職では、大手外資系IT企業にて、常務執行役員としてコグニティブ・ソリューション担当、金融事業メガバンクグループ担当、人事担当などを歴任。
慶應義塾大学大学院経営管理研究科卒業(MBA)
◆授業計画(予定)
[画像3: https://prtimes.jp/i/52677/4/resize/d52677-4-842510-1.jpg ]
◆研究科概要
[画像4: https://prtimes.jp/i/52677/4/resize/d52677-4-448391-2.jpg ]
ABSは1990年に設立し、社会人が学ぶ専門職大学院のビジネススクールとしては、日本で最も長い歴史を持っています。『社会的責任を果たし、地球市民として活動する創造的リーダーの養成と、時代をリードする研究活動を通して、豊かな未来を切り拓くことに貢献する』というミッションを掲げ、課題の発見・解決に向け、主体性を持って多様な人々と協働して学ぶ力をもつ人材の育成を目指しています。このような歴史と特徴を持つABSは、日本におけるビジネススクールの草分けとして、2,500人以上のMBAホルダーを世に送り出しており、修了生は実業界のさまざまな分野で活躍しています。
◆MBAプログラム
平日昼間履修の「デイタイムコース」と、企業等組織に勤務する職業人を対象にした平日夜間と土曜日履修の「イブニングコース」により構成されています。
◆特徴的な取組み
日本の多くのビジネススクールでは修了するために修士論文が求められます。ABSでは、海外のビジネススクールのスタンダードに合わせ、修士論文を修了要件から外し、海外ビジネススクールや産業界との連携によって開発した科目『青山アクション・ラーニング』を設置しています。これは2年間の学習の総仕上げとして体系的に学び、知識を定着させて修了後の実務に活かすことを目的とした実践的な科目です。
[画像5: https://prtimes.jp/i/52677/4/resize/d52677-4-457244-4.jpg ]
(青山アクション・ラーニング イメージ図) ※科目は2020年度設置のもの
◆主な学生データ
・男女比率=イブニングコース学生(男性73%:女性27%)、デイタイムコース学生(男性46%:女性54%)
・平均年齢=イブニングコース学生37.9 歳、デイタイムコース学生25.3歳
・イブニングコース学生の所属業界=情報・通信、サービス、医薬品、電気機器、小売業など
◆その他詳細はABSのHPをご覧ください
https://www.aoyamabs.jp/
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