【夏の干ばつ対策にも】土壌保水率アップ！作物を育てる理想の環境「隙間6割の団粒構造」を瞬時に作り出す「EB-a（イービーエー）」を販売開始

株式会社井澤商店（代表：井澤 潤次朗、本社：兵庫県加古郡稲美町印南829）は、現状の土に散布することで理想の団粒構造を瞬時に作ることができる農作物用資材「EB-a（イービーエー）」を井澤商店公式オンラインショップ（https://izawa138.base.shop/）にて発売開始。



［農業界必見！］
植物を健全に育てる理想の環境「隙間6割の団粒構造」を瞬時に作り出す「EB-a（イービーエー）」

植物の生長、養分吸収に大きな影響を及ぼす「根」。
土の中の養分を十分に吸収する健全な根を多く出すためには、土の中で根が伸びるための通り道となる「隙間」を確保することが重要とされており、その「隙間」は「6割」がカギになります。
実は、圃場全体の土を理想の隙間6割にするのではなく、 根の周りの土を隙間6割にするだけで、 もっと短い期間で作物が健全な根を出し、健全に生育し、農業収入を早く上げることが可能になります。
「EB-a」は、現状の土に散布することで理想の団粒構造を瞬時に作ることができる資材です。
[画像1: https://prtimes.jp/i/120471/4/resize/d120471-4-16e659f0cd122a26f464-1.png ]

[動画1: https://www.youtube.com/watch?v=NQperRNqA-Q ]


POINT：初期生育時に「隙間6割」の土に根を張らせる

下部の右の土は、通水性が良いのに保水性も高い状態、
左の土は土が締まって通水性が悪く保水性も低い土です。細かな土の粒子が水に押し流されて、外に出る、又は下層部分の隙間に入り込み目詰まりを起こし排水性が悪くなっています。
右の土のような「通水性が良いのに保水性も高い」という相反する状態が揃っている土、これが理想の団粒構造の土です。
[画像2: https://prtimes.jp/i/120471/4/resize/d120471-4-ebd61be2804d0df1c82b-2.png ]


POINT：理想の土壌を維持する「EB-a」
下部左側の写真の土は実は上の写真と同じ土ですが、「EB-a」という資材を使用しているかしてないかの違いで土の性質が大きく変化しています。「EB-a」の希釈液を掛けた土は、細かな土の粒子のマイナスイオンと+イオンが結合しあって、大きな隙間・小さな隙間を作り、結果理想の隙間6割が瞬時に出来上がります。
一度結合した粒子は、壊さない限り何度水を通してもその状態を保ちます。
[画像3: https://prtimes.jp/i/120471/4/resize/d120471-4-b1307d9bf98f89721d6a-3.png ]

「EB-a」を使用するとこんなに変わる！
[画像4: https://prtimes.jp/i/120471/4/resize/d120471-4-81b170c3a0b61ab0e970-4.png ]

↑生育初期に、このような理想の団粒構造に根を伸ばすことが出来ると根量が増え、その後の生育に差が出るのです。

[画像5: https://prtimes.jp/i/120471/4/resize/d120471-4-0c7734d94bb46ef89fbb-5.png ]

↑圃場内のどの部分も均一な水分状態では無いですが、EB-aで処理をすることで、処理した部分の水分状態は非常に似た状態になります。初期生育を揃えられると収獲量の増加に繋がりやすいだけではなく収獲がしやすく作業効率も上がるのではないでしょうか。
[動画2: https://www.youtube.com/watch?v=k8N5YZbh4zo ]

一定の水を与えて枯れるまでの様子を動画にしました。同じ土壌でも、保水している割合がEB-a使用区の方が高いため枯れるまでのスピードがEB-a区の方が遅く、乾燥ストレスに対しても効果があると考えられます。


井澤商店公式オンラインショップにて販売中！

[画像6: https://prtimes.jp/i/120471/4/resize/d120471-4-54adb0ace726c8275677-6.jpg ]


2024年5月より公式オンラインショップ（https://izawa138.base.shop/）にて販売開始いたしました。
・［液状タイプ］1リットル　　　　2,700円（税込）
・［液状タイプ］20リットル　　　 22,550円（税込）
・［粒状タイプ］2kg×1袋　 6,400円（税込）
・［粒状タイプ］2kg×5袋　 29,200円（税込）

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ