73％の会社が株主総会にお土産を準備

『会社四季報 2014年2集春号』で上場会社の株主総会のお土産を初調査



　株式会社東洋経済新報社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：山縣裕一郎）が、上場会社に定時株主総会のお土産について調査したところ、73％の会社がお土産を用意していることがわかりました。調査結果の詳細は、3月14日発売の『会社四季報 2014年2集春号』に掲載します。また、「会社四季報オンライン」（http://shikiho.jp/）でも閲覧いただけます（15日公開予定）。

　上場会社3533社を対象に、前回の定時株主総会でのお土産と内容についてアンケート調査を初めて実施しました。回答のあった2358社中、1719社の会社がお土産を準備していることがわかりました。この社数は、株主優待を実施している社数（1022社）よりも多い数字です。株主総会参加者に対する会社の関心の高さがうかがえます。

　お土産で目立つのはお菓子を中心とした食品です。食品メーカーは自社製品、小売業ではプライベートブランド商品が多く見られました。他の業種では「とらや」や「ゴディバ」など有名店の菓子を準備している会社が多いようです。また、東日本大震災を受けて、携帯ラジオなどの防災関連グッズをお土産にする傾向が見られたほか、復興支援をかねて、東北地方の商品を選ぶ会社も目を引きました。

　『会社四季報 2014年2集春号』では、ユニークなお土産を準備した会社を中心に508社を掲載しております。

企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ