約7割がホワイトペーパーの内容に「がっかり」した経験あり
PR TIMES / 2021年6月2日 11時15分
ホワイトペーパーに関する実態調査
ファストマーケティングは、ネットリサーチを利用して実施した『ホワイトペーパーに関する実態調査の結果を発表します。本調査は、全国の20代~50代の会社員、公務員、経営者・役員の方を対象にしています。
また、集計データとしてまとめた全17ページの調査結果レポートを、ファストマーケティングの自主調査レポートページ(https://fastmarketing-pro.com/btob-research-210602/)から、無料でダウンロード提供します。
2020年に「ホワイトペーパー」をダウンロードしたことがある人は14.7%
[画像1: https://prtimes.jp/i/58070/5/resize/d58070-5-259782-0.png ]
2020年に「ホワイトペーパー」をダウンロードしたことがある人は14.7%
全国の20代~50代の会社員、公務員、経営者・役員の方に、2020年1月から12月の間で、ホワイトペーパー(お役立ち情報・調査レポート・比較表・マンガ・導入事例等)をダウンロードしたことがあるかと聞いたところ、14.7%が「ある」と回答しました。
月に平均2本~3本のホワイトペーパーをダウンロード
[画像2: https://prtimes.jp/i/58070/5/resize/d58070-5-546588-1.png ]
ホワイトペーパーをダウンロードしたことがある人に、1ヶ月当たりの平均的なダウンロード頻度を聞くと、「2本~3本」が41.6%と最も多く、次いで「1本以下」が32.9%となりました。なかには「8本以上」という回答も8.2%ありました。ホワイトペーパーをダウンロードする人は、複数ダウンロードする傾向が高いようです。
ホワイトペーパーをダウンロードする目的、1位「情報収集」、2位「世の中のトレンドを知る」、3位「導入検討」
[画像3: https://prtimes.jp/i/58070/5/resize/d58070-5-533796-2.png ]
ホワイトペーパーをダウンロードする目的として最も多かったのは「製品やサービスの情報収集」で48.2%でした。「業界や世の中のトレンドを知る」が38.0%、「製品やサービスの導入を検討する」が35.1%と続いています。
サービスの導入検討というよりも、世の中の情報をキャッチアップし、自分の業務に役立てたいという目的で、ホワイトペーパーをダウンロードする人が多いようです。
約6割が、インターネット検索でホワイトペーパーをDL
[画像4: https://prtimes.jp/i/58070/5/resize/d58070-5-439088-3.png ]
ホワイトペーパーをダウンロードする経路として最も割合が高かったのは「インターネットを検索していて」で61.8%でした。続いて「SNSを見て」が31.4%、「社内から共有を受けて」が30.3%となっています。「企業からのEメールを見て」は30.0%でした。
EメールよりもSNSがやや多い点については、意外でした。新型コロナの影響で、在宅勤務が増えたりSNS利用が増加したことも影響しているのかもしれません。インターネット検索の割合が突出して多いことから、調査データのプレスリリースやSEO対策などの露出施策も重要といえます。
約7割がホワイトペーパーの内容に「がっかり」した経験あり
[画像5: https://prtimes.jp/i/58070/5/resize/d58070-5-655786-4.png ]
ダウンロードしたホワイトペーパーの内容を見て、タイトルやメールの件名とのギャップにがっかりしたことがあるか、という質問では「よくある」が17.3%、「ときどきある」が50.0%でした。合計すると67.3%が「がっかりした」経験があるようです。
ホワイトペーパーのなかには、タイトルで「煽って」おきながら、内容が薄く参考にならないようなものもあります。そうしたホワイトペーパーは、企業やサービスの印象に悪影響を及ぼす可能性はゼロではありません。しっかりと役に立つ内容になっているか、タイトルに見合う内容になっているか、といった点は制作するうえで重要なポイントです。
その他の調査結果
約半数がホワイトペーパーがきっかけで「商談に至ったことがある」
約7割がスマホでもホワイトペーパーをダウンロード
ホワイトペーパーを「印刷することがある」という人は約7割
見やすいホワイトペーパーの向きは「縦派」が半数以上
ホワイトペーパーの最適なページ数は5~10ページ未満
約8割が、ホワイトペーパーにがっかりしたことで、配信元の印象も「悪くなった」
調査概要
調査対象:全国2,402名の会社員、公務員、経営者、役員
調査期間:2020年12月1日~12月2日
調査手法:インターネット調査・ファストマーケティングにて実施
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