佐藤可士和氏による平和ポスター「ヒロシマ・アピールズ 2022」完成

PR TIMES / 2022年7月15日 19時15分

松井一實広島市長へ贈呈、全国販売スタート

公益社団法人日本グラフィックデザイン協会/JAGDA（会長：佐藤卓）は、1983年より毎年、広島国際文化財団、ヒロシマ平和創造基金とともに、言葉を超えて“ヒロシマの心”を訴えるポスターを制作し、国内外に向けて平和を呼びかけるキャンペーン「ヒロシマ・アピールズ」を実施しています。JAGDAを代表するデザイナー1名がボランティアで制作しています。

この度、 JAGDA東京会員・佐藤可士和（さとう・かしわ）氏による2022年版のポスターが完成し、本日7月15日、広島市役所にて佐藤氏より松井一實広島市長へ贈呈され、販売・展示をスタートしましたので、ご案内いたします。

[画像1: https://prtimes.jp/i/95724/5/resize/d95724-5-0cb9cfe8ad52c917edb4-2.jpg ]

■販売について
・取扱場所：
広島平和記念資料館（原爆資料館）ミュージアムショップ
JAGDA事務局（東京ミッドタウン・デザインハブ内）
JAGDAオンラインショップ　https://shop.jagda.or.jp
・価格：1枚1,100円（税込）

■展示について
～8月11日（木/祝）　
「日本のグラフィックデザイン2022」展にて、本ポスターおよび第1回「ヒロシマ・アピールズ」ポスター（亀倉雄策、1983年）を展示（会場：東京ミッドタウン・デザインハブ　https://designhub.jp/exhibitions/7544/）

7月20日（水）～7月25日（月）
「ヒロシマ平和ポスター展」にて、これまでの「ヒロシマ・アピールズ」ポスター全作品を展示（会場：合人社ウェンディひと・まちプラザ北館4F ギャラリーA・B）

8月1日（月）～14日（日）
広島市内のバス停に、本ポスターのデザインを掲示　

■佐藤可士和氏による制作コメント：
2022年2月24日、ロシアによるウクライナ侵攻。そして核兵器の使用の威嚇。世界の緊張が高まる中、スウェーデンのストックホルム国際平和研究所は、核兵器が使われるリスクが冷戦以降で最も高まり、減少傾向が続いてきた世界の核弾頭の総数が今後10年間で増加に転じる可能性があると発表した。世界の安全保障環境は緊張を増し、厳しい現実が突きつけられている。日本は唯一の被爆国として、核兵器の恐ろしさを世界に伝える特別な役割を担っている。核兵器のない世界に向けて、今こそストレートに声を上げる必要があると強く感じた。ポスターは敢えてタイポグラフィーのみで構成し、力強い文字でデザインした「NO NUKES NO WAR HIROSHIMA APPEALES 2022」のメッセージそのものをメインビジュアルとした。Oと0の文字を黄色い円（和）にし、この難しい時代にあって、平和の実現を心から願う未来に向けての希望の光を表現した。一人一人が心にある希望の光を灯してつなげ、一つでも多くの希望の光が広がり、ヒロシマ・アピールズの活動が少しでも世界平和に寄与するよう願っている。

■佐藤可士和氏プロフィール
[画像2: https://prtimes.jp/i/95724/5/resize/d95724-5-e66b4f9fa7ae51139daa-1.jpg ]

クリエイティブディレクター/ SAMURAI代表
1965年東京生まれ。ブランド戦略のトータルプロデューサーとして、コンセプトの構築からビジュアル開発、空間デザイン、コミュニケーション戦略のディレクションまで、強力なクリエイティビティによる一気通貫した仕事が多方面より高い評価を得ている日本を代表するクリエイター。文化庁による文化交流使としても活動し、日本の優れた商品、文化、技術、コンテンツなどを広く世界に発信していくことにも注力している。2021年春には、シンボルマークデザインを手掛けた国立新美術館（東京・六本木）にて「佐藤可士和展」を開催し好評を博す。著書に「佐藤可士和の超整理術」（日本経済新聞出版）ほか。東京ADCグランプリ、日本空間デザイン賞金賞、ICONIC AWARDS 2021 BEST OF BESTほか多数受賞。京都大学経営管理大学院特命教授（2021-）。
https://kashiwasato.com/

＊ヒロシマ・アピールズについて
JAGDA公式サイト https://www.jagda.or.jp/news/6567/
JAGDA広島地区サイト http://hiroshima.jagda.or.jp/

＊More details in English
https://www.jagda.or.jp/en/news/6571/

企業プレスリリース詳細へ
 PR TIMESトップへ