オンライン英語学習EnglishCentral ユーザー動向と発信型スキルの重要性に関する調査

PR TIMES / 2014年4月11日 13時30分

実社会で求められるグローバル人材への需要の変化



株式会社EnglishCentral (読み: イングリッシュセントラル 本社: 東京都台東区、代表取締役: 松村 弘典) は、日本人への発信型スキル、とりわけスピーキングスキル需要に関する報告を国策、大学、企業の三点に再分類し、それぞれについてユーザー動向の調査結果をまとめました。
−調査のまとめ−

平成25年5月28日教育再生実行委員会は「これからの大学教育の在り方について」(第三次提言)において、大学入試等におけるTOEFL等の活用や日本人としてのアイデンティティを高め日本文化を世界に発信するなど、徹底した国際化を断行することを発表した。

それに同調するように各大学では、入試にセンター試験ではない独自の基準でスピーキングを要求する大学が急増している。筑波大学(茨城県つくば市)は、「話す」も含めた英語力を不可欠とし、早ければ2016年度一般入試から、英語の「読む・聞く・話す・書く」という四つの力を測る外部テストの成績を選考材料に利用すると発表した。

また、企業においてもグローバル化への意識は高まりつつある。楽天、ユニクロに留まらず、最近では多くの企業で英語力の中でもとりわけ「スピーキングが出来るのか否か」を判定する試験の導入が広がっている。双日、川崎重工、三菱商事株式会社、株式会社電通を始めとする著名企業が揃ってTOEIC SWを、オリックス株式会社、東京エレクトロン株式会社、日本ユニシス株式会社、ジャガー・ボルボ・ランドローバー擁するPAGグループらがGTECを、アイシン・エィ・ダブリュがVERSANTを採用している。試験の運営団体こそ異なるものの、英語での発信力を社員の能力の一つとして評価しておきたい、という機運には疑う余地がなさそうだ。

国際ビジネスコミュニケーション協会が発表した「上場企業における英語活用実態調査-2011年」によれば、社員のスピーキングスキルを含む英語コミュニケーション能力向上に対して、91.3%以上の企業が「切実に向上させたい」「向上させたい」と回答、75%は「業務で英語を使用している部門がある」という現状を公開している。

これらのトレンドの背景には実社会で求められている英語スキルの変化が理由としてあげられる。日本の教育機関が文法・語彙・読解を重視してきた事に対し、実社会ではむしろリスニングやスピーキング、ライティングを含む発信型スキルが求められている。特にビジネスでは、発信型スキルを身につけていないと英語での交渉や議論の際、伝達力が不足し、積極的に意見を述べることができないまま相手のペースに巻き込まれてしまう恐れがある。有限会社平井ランゲージ・サービシズ取締役社長であり、技術士そして英語教育コンサルタントでもある平井通宏氏によれば、TOEIC800点以上を保持している者の中でスピーキングやライティングの発信型スキルが国際ビジネスで通用するレベルに達していない者の割合は56%にものぼるという。

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