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[トピックス]モバイル広告はアフリカで

PR TIMES / 2012年12月19日 14時47分

~15ヵ国のスマートフォン・タブレットユーザー調査から~

スマートフォンでソーシャルネットワーキングサービスの一つであるフェイスブックを利用していると、投稿を一覧で見ることができるニュースフィード上に製品・サービスの広告がよく表示されるようになった印象があります。モバイル、特にスマートフォンが普及するにつれて、製品・サービスを扱う企業にとって、モバイル上での広告展開は、今やマーケティングの優先事項の一つになってきているのではないでしょうか?

一方、消費者が必ずしもこの動向に好ましい感情を抱いているとは限りません。今回のトピックスでは、カンター・ジャパンのグループ会社であるミルウォード・ブラウン社が15ヵ国で行った調査から、「モバイル広告に対する消費者の態度」について紹介します。この調査に日本は含まれていませんが、先進国の消費者の態度が日本でも参考になると我々は考えています。



対象国:アメリカ、カナダ、メキシコ、ブラジル、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、トルコ、イギリス、
ケニア、ナイジェリア、南アフリカ、インド、中国

■ モバイル広告に好意的なアフリカ諸国・インド
 スマートフォンユーザーに対して、スマートフォン上の広告に対する態度を質問したところ、ケニア、ナイジェリアでは、「非常に好ましい」又は「やや好ましい」と回答した人が48%と過半数近くに上りました。また、インドでも43%と広告に対して好意的な態度が見られました。


 一方、北米、西欧諸国では、どの国も20%未満となりました。

 次に、タブレットユーザーに対しても同じ質問を行いました。すると、全体的にスマートフォンユーザーよりも「非常に好ましい」又は「やや好ましい」と回答した人の割合が大きく、タブレットユーザーの方が広告には好意的な様子がうかがえます。


 アフリカ諸国やインドの消費者は、先進国ほど製品・サービスの広告に触れる機会が多くありません。したがって、モバイル広告は、彼らにとって製品・サービスを知るための重要な機会になっており、それが上記のような好意的な態度に繋がっていると考えられます。

■ オンラインショッピングは好まれやすい
 次に、モバイル上でその製品・サービスなどを見たいと思う企業・ブランドについて質問しました。


 グローバル全体では、「オンラインショッピングサイト」が最も高く(37%)、「新聞・雑誌」(32%)、「地元のレストラン」(32%)が続く結果となりました。一方、「自動車会社」は17%であり、自分のモバイル上に企業やブランドが登場することを消費者はそれほど強く望んでいないようです。

 また、企業によるモバイル上の取り組みの中で、製品・サービス(ブランド)への心象を良くするものは何かを質問したところ、その上位3つに挙がったのは、「お得情報やクーポンの提供」(35%)、「モバイルのウェブサイトが良い」(34%)、「アプリの提供」(30%)でした。


■ まとめ
 概して、先進国の人々は、オンライン・オフライン問わず広告に触れる機会が多く、敢えてモバイル上で広告を見たいとは考えない傾向にあるようです。逆に、アフリカ諸国やインドでは、モバイル広告にチャンスあり、と見ることができそうです。

 ミルウォード・ブラウン社の調査レポート(英語)は、こちらでダウンロードすることができます。
  http://www.millwardbrown.com/Sites/Changing_Channels/AdReaction.aspx

※今回の調査のグラフを引用する場合は、“ミルウォード・ブラウン社調べ”と但し書きをお願いします。このトピックスのテキストは全てカンター・ジャパンの文責になります。

■ 調査概要
 カンター・ジャパンのグループ会社であるミルウォード・ブラウン社は、『アド・リアクション2012』と題し、18ヵ国で「モバイル広告に対する消費者の態度」を中心に調査を行いました。上記で取り上げたのは、定量調査を行った15ヵ国の結果の一部であり、6,000人を超えるスマートフォン・タブレットの両方、又はどちらかのユーザーが対象となっています。

■ 会社概要
 カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。13の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。
  ・ 社名:株式会社カンター・ジャパン
  ・ 本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
  ・ 代表取締役:宮島正敬
  ・ 事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
  ・ ウェブサイト: http://www.kantar.jp

■ 本件に関するお問い合わせ先
 株式会社カンター・ジャパン 広報 東園  E-mail:Marketing@kantar.co.jp  Tel:03-6859-3229

※本件のPDF(296KB)は、 http://kantar.jp/whatsnew/2012/12/kantarjapan_pr_1219.html でダウンロードすることができます。

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