2017年の“社内報日本一”がいよいよ決定！

PR TIMES / 2017年10月5日 10時30分

10月24日「社内報アワード2017」表彰＆ナレッジ共有イベント開催　各部門のグランプリ発表と上位入賞8社による事例発表を実施

報道関係者各位

ウィズワークス株式会社（東京都新宿区／代表取締役社長浪木克文）内シンクタンク、ナナ総合コミュニケーション研究所（所長林利和）は、10月24日、「社内報アワード2017　表彰＆ナレッジ共有イベント」を開催します。
「社内報アワード」は、専門家チームの審査に基づき優秀な社内報企画を表彰する、全国規模のコンクールです。2002年のスタート以来、着実に認知を拡げ年々規模を拡大し、16回目を迎える2017年の応募企画数は、過去最多の152社693企画を記録。5月から審査を開始し、8月の最終審査会を経て受賞企画を決定しました。
この「社内報アワード2017」の表彰式を兼ねた「社内報アワード2017 表彰＆ナレッジ共有イベント」を、10月24日（火）12時15分より、「KFC Hall」（東京都墨田区横網一丁目6番1号）にて開催します。本年の参加者は約300名の見込みで、イベントの内容は下記のとおりです。

各部門のグランプリを発表
全6部門（１.［社内報部門］特集・単発企画８ページ以上／２.［社内報部門］特集・単発企画7ページ以下／３.［社内報部門］連載・常設企画／４.［社内報部門］表紙企画／５.［Web社内報部門］／６.［特別部門］）のグランプリを発表。2017年の「社内報日本一」の栄誉を称え表彰します。

[画像1: https://prtimes.jp/i/11829/6/resize/d11829-6-944869-0.jpg ]

上位入賞8社によるナレッジ共有セッションを実施
例年好評を博している、上位入賞企業による社内報企画の事例発表セッション。3社前後の発表だった従来から、今年は大幅にスケールアップ。4つの会場に分かれ、8社が2回ずつプレゼンテーションを行います。優秀企画がどのように生まれたのか。舞台裏やナレッジを共有できる、社内報担当者なら見逃せないセッションばかりです。ほかにインナーコミュニケーションに役立つセミナーも実施します。

●事例発表企業（順不同）
・株式会社日立ハイテクフィールディング
・株式会社リクルートライフスタイル
・株式会社ファミリーマート
・ヤフー株式会社
・アサヒグループホールディングス株式会社
・ソニー生命保険株式会社
・株式会社サイバーエージェント
・株式会社ジャパネットホールディングス

[画像2: https://prtimes.jp/i/11829/6/resize/d11829-6-999649-1.jpg ]

社内報広報担当者300名規模の交流会

表彰式の終わる13時10分には交流会会場がオープン。社内報担当者同士が情報交換できる、またとない機会です。交流会会場内には、上位入賞の社内報を閲覧できるコーナーや、インナーコミュニケーションに役立つサービスを紹介する協賛企業ブースも。

[画像3: https://prtimes.jp/i/11829/6/resize/d11829-6-486857-2.jpg ]

「社内報アワード2017 表彰＆ナレッジ共有イベント」概要

日時：2017年10月24日（火）12：15～17：30（開場11：30）
会場：KFC Hall（東京都墨田区横網一丁目6番1号）
詳細：https://wis-works.jp/labo/award2017_event/

▼「社内報アワード」とは
ウィズワークス株式会社が、社内報担当者のモチベーションアップと社内報の地位向上、社内報業界の活性化を目的に、「全国社内報企画コンペティション」の名称で2002年より開始した社内報の「企画」のコンクール。社内報１誌全体ではなく「企画」を審査対象とすることで、多くの企業にとって参加しやすいコンクールとして支持され、国内最大規模へと成長。昨年の第15回という節目に「社内報アワード」と改称。本年の応募は「152社・693企画」と過去最多に。

●取材などの問い合わせ先：　電話 03-5312-7471　FAX 03-5312-7475
ウィズワークス株式会社
ナナ総合コミュニケーション研究所　社内報アワード事務局
島田眞一郎（E-mail：cmsp@wis-works.jp）

▼ウィズワークス株式会社とは
1997年創立。社内報を中心とした企業の広報ツールの企画・制作から、インナーコミュニケーション施策全体のコンサルティングおよび、日本で唯一の総務・人事部門専門誌『月刊総務』の発行を主業務とする。

▼ナナ総合コミュニケーション研究所とは
2001年、ウィズワークス株式会社（当時は前会社名）の社内シンクタンク部門として創設。社内報実務講座や編集委員・通信員勉強会、「社内報診断」などを通じ、企業の社内報制作を実運用面からサポートするほか、社内報の時事調査報告書『社内報白書』の発行をはじめとしたインナーコミュニケーションの研究を行う。

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