【ChatGPTが話題、IT社長が考える2025年とは】約7割から「AIの台頭は企業の存続に影響する」の声 「新しいものに抵抗感が強い人材は淘汰される」と予想

～AI時代に「必要とされる人材」の特徴、59.6％が「創意工夫や臨機応変な対応を楽しめる人材」と回答～

　透明なサーフボードで美しい海を守る「Save The Surf Project　https://www.laughtey.com/savethesurf」を実施している、株式会社ラフティ（本社：千葉県市川市、代表者：奥村 哲次）は、ChatGPTについて知っているIT企業経営者104名を対象に、IT企業経営者による2025年の未来予想調査を実施しましたので、お知らせいたします。





調査サマリー



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調査概要



調査概要：IT企業経営者による2025年の未来予想調査
調査方法：IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー(R)︎」の企画によるインターネット調査
調査期間：2023年5月16日～同年5月18日
有効回答：ChatGPTについて知っているIT企業経営者104名
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。


≪利用条件≫
1　情報の出典元として「Save The Surf Project」の名前を明記してください。
2　ウェブサイトで使用する場合は、出典元として、下記リンクを設置してください。
URL：https://www.laughtey.com/savethesurf




働き方や雇用に関してAIの台頭の影響範囲、「新たなスキルや知識が必要になる」や「デジタルリテラシーの格差が加速する」などの声



　「Q1.あなたは、ChatGPTをはじめとするAIの台頭は、2023年において、働き方や雇用に関してどのような影響があると思いますか。（複数回答）」（n=104）と質問したところ、「新たなスキルや知識が必要になる」が51.9%、「デジタルリテラシーの格差が加速する」が50.0%、「人間の創意工夫が減る」が25.0%という回答となりました。
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・新たなスキルや知識が必要になる：51.9%
・デジタルリテラシーの格差が加速する：50.0%
・人間の創意工夫が減る：25.0%
・現場社員の仕事が減る：17.3%
・就職が難しくなる：5.8%
・その他：2.9%
・特にない：22.1%
・わからない/答えられない：1.9%




IT企業経営者の65.3％が、AIの台頭によって「企業の存続にも影響を与える」と回答



　「Q2.あなたは、ChatGPTをはじめとするAIの台頭は、2025年のビジネスシーンにおいて、企業の存続にも影響を与えると思いますか。」（n=104）と質問したところ、「非常にそう思う」が28.8%、「ややそう思う」が36.5%という回答となりました。
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・非常にそう思う：28.8%
・ややそう思う：36.5%
・あまりそう思わない：23.1%
・全くそう思わない：8.7%
・わからない/答えられない：2.9%




存続に影響が出ると思う企業の特徴、「デジタル人材が不足している」が50.0％で最多



　Q2で「非常にそう思う」「ややそう思う」と回答した方に、「Q3.AIの台頭によって、存続に影響が出ると思う企業の特徴を教えてください。（複数回答）」（n=68）と質問したところ、「デジタル人材が不足している」が50.0%、「情報感度が低い」が47.1%、「社員のデジタルに対する抵抗感が強い」が36.8%という回答となりました。
[画像4: https://prtimes.jp/i/108569/6/resize/d108569-6-4072b3e1e1f4d78ea50d-3.jpg ]

・デジタル人材が不足している：50.0%
・情報感度が低い：47.1%
・社員のデジタルに対する抵抗感が強い：36.8%
・デジタル人材の育成環境が整備されていない：32.4%
・社会情勢の変化に対する対応が遅い：30.9%
・長期的なビジョンが曖昧である：25.0%
・技術投資に対する予算が不足している：22.1%
・セキュリティ対策が不十分である：20.6%
・その他：1.5%
・わからない/答えられない：2.9%




存続に影響が出ると思う企業の特徴、「対面で対応している」や「単純作業を請け負っている」などの声



　Q3で「わからない/答えられない」以外に、「Q4.Q3で回答した以外に、AIの台頭によって、存続に影響が出ると思う企業の特徴があれば、自由に教えてください。（自由回答）」（n=66）と質問したところ、「対面で対応している仕事」や「単純作業を請け負っている企業」など43の回答を得ることができました。


＜自由回答・一部抜粋＞
・58歳：対面で対応している仕事。
・46歳：単純作業を請け負っている企業。
・58歳：単純作業メインの企業。
・58歳：新しいものの取込みをしない企業。
・63歳：DX化が遅れている分野。
・61歳：アナログの業界でアナログで満足している企業。
・53歳：IT活用がままならない企業。




IT企業経営者の71.2％が、AIの台頭によって「淘汰されるビジネスパーソンが出てくる」と回答



　「Q5.あなたは、AIの台頭によって、2025年に淘汰されるビジネスパーソンが出てくると思いますか。」（n=104）と質問したところ、「非常にそう思う」が26.0%、「ややそう思う」が45.2%という回答となりました。
[画像5: https://prtimes.jp/i/108569/6/resize/d108569-6-bbb309f42cbaf1ddb88b-4.jpg ]

・非常にそう思う：26.0%
・ややそう思う：45.2%
・あまりそう思わない：19.2%
・全くそう思わない：5.8%
・わからない/答えられない：3.8%




淘汰されると思う人材の特徴、「新しいものに対する抵抗感が強い人材」が63.5％で最多



　Q5で「非常にそう思う」「ややそう思う」と回答した方に、「Q6.ChatGPTをはじめとするAIの台頭によって、淘汰されると思う人材の特徴について教えてください。（複数回答）」（n=74）と質問したところ、「新しいものに対する抵抗感が強い人材」が63.5%、「受け身姿勢で行動している人材」が56.8%、「発想力や想像力が欠如している人材」が50.0%という回答となりました。
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・新しいものに対する抵抗感が強い人材：63.5%
・受け身姿勢で行動している人材：56.8%
・発想力や想像力が欠如している人材：50.0%
・過去の経験やノウハウに頼っている人材：47.3%
・対人コミュニケーション経験が不足している人材：24.3%
・その他：2.7%
・わからない/答えられない：1.4%




必要とされる人材の特徴、約6割が「創意工夫を楽しみながらできる人材」や「現代の変化において臨機応変な対応を楽しめる又は、すぐに行る人材」と回答



　「Q7.AIの活用が当たり前となったビジネスシーンにおいて、必要とされると思う人材の特徴を教えてください。（複数回答）」（n=104）と質問したところ、「創意工夫を楽しみながらできる人材」が59.6%、「現代の変化において臨機応変な対応を楽しめる又は、すぐに行える人材」が59.6%、「失敗を恐れず、繰り返しチャレンジできる人材」が42.3%という回答となりました。
[画像7: https://prtimes.jp/i/108569/6/resize/d108569-6-707de061f5682ec165dd-6.jpg ]

・創意工夫を楽しみながらできる人材：59.6%
・現代の変化において臨機応変な対応を楽しめる又は、すぐに行える人材：59.6%
・失敗を恐れず、繰り返しチャレンジできる人材：42.3%
・過去の経験を自身に常に生かしていくライフスタイルを持っている人材：23.1%
・その他：4.8%
・わからない/答えられない：6.7%




今後の一般利用、「検索エンジンがメインで、一部ChatGPTなどのAIを使う」が42.3%で最多



　「Q8.あなたは、今後の情報収集に関して「ChatGPTなどのAIを活用した情報収集」と「検索エンジンを活用した情報収集」とでは、どちらの方法がより一般的になると思いますか。」（n=104）と質問したところ、「ChatGPTなどのAIがメインで、一部検索エンジンを使う」が33.7%、「検索エンジンがメインで、一部ChatGPTなどのAIを使う」が42.3%という回答となりました。
[画像8: https://prtimes.jp/i/108569/6/resize/d108569-6-da8971ad9e4a30c57aa8-7.jpg ]

・ChatGPTなどのAIしか使わない：9.6%
・ChatGPTなどのAIがメインで、一部検索エンジンを使う：33.7%
・検索エンジンがメインで、一部ChatGPTなどのAIを使う：42.3%
・検索エンジンしか使わない：7.7%
・わからない／あてはまるものはない：6.7%




今後、AIを活用した情報収集がより一般的になると思う理由、「より早く欲しい情報に辿り着けると思うから」が57.8％で最多



　Q8で「ChatGPTなどのAIしか使わない」「ChatGPTなどのAIがメインで、一部検索エンジンを使う」と回答した方に、「Q9.今後、AIを活用した情報収集がより一般的になると思う理由を教えてください。（複数回答）」（n=45）と質問したところ、「より早く欲しい情報に辿り着けると思うから」が57.8%、「文章で検索できて便利だと思うから」が42.2%、「より多くのデータから情報が得られると思うから」が40.0%という回答となりました。
[画像9: https://prtimes.jp/i/108569/6/resize/d108569-6-b5944557233b5047e696-8.jpg ]

・より早く欲しい情報に辿り着けると思うから：57.8%
・文章で検索できて便利だと思うから：42.2%
・より多くのデータから情報が得られると思うから：40.0%
・直接的に欲しい回答を抽出できると思うから：35.6%
・使用する度に検索精度が高くなると思うから：33.3%
・余計な情報に触れなくて済むと思うから：17.8%
・その他：2.2%
・わからない/答えられない：0.0%




今後、検索エンジンを活用した情報収集がより一般的になると思う理由、「より正確な情報が得られると思うから」や「リアルタイムな情報が得られると思うから」の声



　Q8で「検索エンジンがメインで、一部ChatGPTなどのAIを使う」「検索エンジンしか使わない」と回答した方に、「Q10.今後、検索エンジンを活用した情報収集がより一般的になると思う理由を教えてください。（複数回答）」（n=52）と質問したところ、「より正確な情報が得られると思うから」が42.3%、「リアルタイムな情報が得られると思うから」が42.3%、「専門性の高い情報でも得られると思うから」が30.8%という回答となりました。
[画像10: https://prtimes.jp/i/108569/6/resize/d108569-6-5e1e5a5a5ad232053427-9.jpg ]

・より正確な情報が得られると思うから：42.3%
・リアルタイムな情報が得られると思うから：42.3%
・専門性の高い情報でも得られると思うから：30.8%
・多くの人間が慣れている情報収集の方法だと思うから：21.2%
・セキュリティ面でのリスクが少ないと思うから：13.5%
・その他：11.5%
・わからない/答えられない：0.0%




まとめ



　今回は、ChatGPTについて知っているIT企業経営者104名を対象に、IT企業経営者による2025年の未来予想調査を実施しました。


　 ChatGPTをはじめとするAIの台頭によって、今後のビジネスシーンにおいて、デジタル人材不足や情報感度の低さから「企業の存続」に影響が出てくる企業や、新しいものに対する抵抗感が強いビジネスパーソンは淘汰される可能性があるなど、さまざまな影響を懸念しているIT企業経営者が多くいることがわかりました。一方で、「創意工夫を楽しみながらできる」や「臨機応変な対応を楽しめたり、すぐに行える」などといった人材が、AI活用が当たり前となったビジネスシーンにおいて、必要とされる人材の特徴として挙がりました。


　昨今話題のChatGPTをはじめとするAI台頭は、「新たなスキルや知識が必要」や「デジタルリテラシーの格差の加速」といった働き方や雇用に関して大きく影響が出てくると予想されます。企業の存続や必要とされる人材確保に向けて、うまく情報収集することがカギとなるのではないでしょうか。




サーフボードから始める社会貢献。日本発、エコな透明サーフボード「Sea Through」2023年夏頃デビュー



[画像11: https://prtimes.jp/i/108569/6/resize/d108569-6-83cd75089ec5f91884b4-10.png ]

きれいな海が大好きだ。これは、すべてのサーファーの強い思いでしょう。


Sea Throughは、私たちの暮らしの中で利用されているプラスチック素材を
廃棄することなく再利用し、エコなスポーツアクティビティを広げたい。
そんな想いから制作したまったく新しい「透明なサーフボード」。


波が、海が、その目で直接見える
まるでボードが存在しないかのようなサーフィン体験を実現します。


詳細はこちら：https://www.laughtey.com/savethesurf




会社概要



会社名　：株式会社ラフティ
設立　　：2014年5月
代表者　：奥村 哲次
所在地　：〒272-0146 千葉県市川市広尾1丁目3番14号
事業内容：プロジェクトコントローラー
　　　　　ITサービス導入コンサルタント
　　　　　RFI/RFP代行作成
　　　　　SEおよびPM代行サービス
　　　　　Salesforce導入
　　　　　Webサイト作成
　　　　　Webアプリケーション導入支援
　　　　　BPO(業務代行サービス)
　　　　　中古物販(古物商)
URL　　：https://www.laughtey.com/

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