gooリサーチ 「学資保険」に関する調査結果

～学資保険加入者は約6割。加入時に最も気になるのは「返戻率」。～

NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社(本社：東京都品川区、代表取締役社長：塚本 良江)が運営するインターネットアンケートサービス「gooリサーチ」(※)は、登録モニターのうち、10歳未満の子ども（生まれていない子も含む）がいる20代～50代の全国男女を対象に、「学資保険」について調査を実施しました。
調査の結果、学資保険の加入・未加入を問わず、小さな子どもを持つ家庭では学費に備える必要性を認識していることがわかりました。また、学資保険に加入する際に重視しているポイントの1位は「返戻率」でした。

調査結果詳細：http://research.goo.ne.jp/database/data/001575/index.html





■調査概要
1.　調査対象： 「gooリサーチ」登録モニター
2.　調査方法： 非公開型インターネットアンケート
3.　調査期間： 平成25年6月26日(水)～平成25年7月01日(月)
4.　有効回答者数：1,076名
5.　回答者の属性： 【性別】男性：50.8％、女性：49.2％
　【年代】20代：10.5％、30代：40.7％、40代：40.5％、50代：8.3％

■総括
　10歳未満の子どもがいる人のうち、学資保険に加入している人は約6割で半分以上を占めました。加入のきっかけは「必要性を感じていたので」が約8割、未加入者においても「学費のために預貯金をしているから」、「必要だとは思うが保険料を支払う余力が無いから」がいずれも約3割強となり、学資保険の加入・未加入を問わず、小さな子どもを持つ家庭では学費に備える必要性を認識していることがわかります。

　次に、学資保険に加入する際に重視しているポイントを見ると1位は「返戻率」で、金融商品としての価値を求められているといえます。

　また、学資保険を選ぶ際に複数商品を比較検討している人は約6割で、その情報源として最も多い手段は「インターネット」で、約5割を占めています。学資保険の選び方は「インターネットで複数社を比較検討」が多いといえます。逆に、友人・知人や保険会社の営業担当者などのリアル接点を情報源とする人は複数社の比較をせずに選ぶ傾向があることもわかりました。


■調査結果のポイント
(1) 学資保険の加入率は約6割。
10歳未満の子どもがいる人のうち、学資保険に加入しているのは57.2％。年代別では20代の加入率が最も高く63.4％。

(2) 学資保険加入者、未加入者ともに学費に備える必要性を感じている。
学資保険に加入したきっかけは、「必要性を感じていたので」が最も多く84.1％を占めた。また、学資保険に加入していない理由も、「学費のために預貯金をしているから」（35.6％）、「必要だと思うが保険料を支払う余力が無いから」（31.5％）といった項目が上位にあげられ、学資保険の加入者、未加入者のいずれも学費に備える必要性を感じている。

(3)学資保険を選ぶときに一番気になるポイントは「返戻率」。
学資保険を選ぶときに気になるポイントは、1位「返戻率（払込保険料に対する受け取り総額の割合、利率）」（89.4％）、２位「保護者に何かあった時の補償の内容」（68.0％）、３位「保険金を受け取るタイミングが適切、もしくは自由に設計できるか」（67.2％）。

(4)学資保険の選び方はインターネットで複数社を比較検討が4割。
学資保険を選ぶ時に複数社比較検討した人は58.0％、また、情報入手先はインターネットが最も多く49.6％。選び方でみると、インターネットで複数社を比較検討する人が最も多く41.1％。


＜本調査に関するお問い合わせ先＞
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社
ビジネスインテリジェンス本部
(Tel)03-4330-8402　(FAX)03-4330-8900
(E-mail) [e-mail]


《 補足 》
(※)【 gooリサーチ 】http://research.goo.ne.jp/
NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション株式会社（http://www.nttcoms.com/）が企画・実査・集計を行う、高品質で付加価値の高いインターネットリサーチ・サービスです。
gooリサーチの厳しい管理基準をクリアした「gooリサーチ・消費者モニター」（73.3万人）、キーパーソンのビジネスマンを中心とする「gooリサーチ・ビジネス」モニター（8.8万人）、携帯電話でアンケートに答える「gooリサーチ・モバイル」モニター（15.0万人）、団塊世代・シニア層、ならびに若年層を中心とした郵送調査手法で回答する「郵送調査専属モニター」（3.4万人）を含め、自社保有パネルとして国内最大級の延べ216万人の登録モニターを擁し、消費者向け調査から、法人向け調査、グループインタビューまで、さまざまな市場調査ニーズに対応しています。(モニターの人数は2013年7月現在)

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