東芝エネルギーシステムズ、IoT・AI技術を用いた地熱発電所の利用率向上に向けた研究について

PR TIMES / 2018年8月7日 12時1分

NEDO「地熱発電技術研究開発」の助成事業に採択

東芝エネルギーシステムズは、IoT・AI技術を用いた、地熱発電所の利用率向上に向けた研究を行います。本研究は今月より2020年度まで行う予定で、発電所のトラブル発生率20%減、発電所の利用率10%向上を目指します。今回の研究は新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の平成30年度「地熱発電技術研究開発」の助成事業に採択されました。



当社は、IoT・AI技術を用いた、地熱発電所の利用率向上に向けた研究を行います。本研究は今月より2020年度まで行う予定で、発電所のトラブル発生率20%減、発電所の利用率10%向上を目指します。今回の研究は新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)の平成30年度「地熱発電技術研究開発」の助成事業に採択されました。

再生可能エネルギーの導入拡大が望まれる中、地熱は安定した出力が得られることから、ベースロード電源として活用可能であり、世界第3位となる地熱資源ポテンシャルを有する日本では、地熱発電に大きな期待がかかっています。一方、太陽光発電など、他の再生可能エネルギーによる発電コストが下落しており、地熱発電についてもより効率的な発電所運営が求められています。

このような中、今回の研究では、実際の地熱発電所内で「ビッグデータ解析技術を活用した予兆診断」および利用率を下げる原因の一つである「タービンスケール注1の抑制対策」を行います。

「ビッグデータ解析技術を活用した予兆診断」では、過去やリアルタイムの運転データを分析・評価することにより、運転停止を招くトラブルを事前に予知できるよう、分析ツールを実装し、研究を行います。

「タービンスケールの抑制対策」では、タービンスケールを抑制する薬剤添加を含む効果的なスプレー散布の研究を実施します。加えて薬剤使用量やタイミングをIoT・AI技術を用いて最適化することでスケールの抑制を検証します。

当社は、1966年に地熱蒸気タービン・発電機を納入して以来、高い市場シェアを誇っています。現在、設備容量ベースで世界トップの23%注2のシェアを占めており、3,687MW、57台の納入実績注3があります。

今回の研究を通じ、当社は地熱発電の利用率向上に貢献し、地熱発電の拡大に寄与していきます。

注1 地熱蒸気にはシリカなどのスケール(固形成分)や腐食成分を含む不凝縮性ガスや、が含まれている。スケールはタービンや、熱交換器、配管などに付着して性能を低下させたり管路を閉塞したりするため、定期的な除去や付着防止対策が必要になる。
注2 出典Bloomberg New Energy Finance(Dec. 2017)
注3 2018年8月時点

東芝エネルギーシステムズの再生エネルギー事業の詳細はこちら
https://www.toshiba-energy.com/renewable-energy/index_j.htm

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