0円(無料)から始める! 食品の販路開拓
PR TIMES / 2023年7月12日 11時45分
食品業界のビジネス・マッチングサービス『バイヤーズ・ガイド』
『 バイヤーズ・ガイド』(有限会社永瀬事務所 所在地:東京都中央区、代表取締役:永瀬 正彦)は、“売り手(サプライヤー)” と“買い手(バイヤー)” とを結ぶ、食品業界のビジネス・マッチングサービスです。食材や商品を販売する方は“サプライヤー会員”として 、食材や商品を仕入れる方は“バイヤー会員”としてご登録いただくことで、サプライヤー会員とバイヤー会員双方で 『バイヤーズ・ガイド』(https://buyersguide.jp/)を通じて商談ができるようになります。なおサービス利用料や商談成約時の手数料は一切発生しません。また便利な機能をお試しいただけるよう、7月10日より有料会員サービスを30 日間無料体験できるようにしました!
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サプライヤー会員登録後、商品の情報を『バイヤーズ・ガイド』に登録・公開すると、国内および海外のバイヤー会員2,107人※に対して公開されPR・訴求が可能。販路開拓を成功に導く、様々なサービスを提供しています。 ※ 2023 年7 月11日時点
【販路開拓を成功に導く8 つの便利な機能】
1:無料プランから気軽にお試し可能
会員登録料・年間利用料が一切かからない、無料プランからお試しいただけます。
2:商談成立時の手数料も一切なし
食品業界に特化した販路開拓支援サービスです。商談成立時の手数料も一切発生しません。
3:商談シートをクラウド管理
商談シート(農林水産省『FCP 展示会・商談会シート』)をクラウド形式で管理できます。
4:バイヤーの興味に応じて効果的に商品を表示
バイヤー会員の担当カテゴリや興味軸・キーワードから、該当商品が効果的に表示されます。
5:バイヤーの行動履歴が閲覧可能
登録した商品や商談シートに対する、バイヤー会員の行動履歴を確認できます。
6:チャットで気軽にコンタクト
バイヤー会員との商談は気軽にチャットで行うことができます。バイヤー会員からのコンタクトに対して、すぐアクションできます。
7:バイヤーへの売り込みが可能
掲載商品を閲覧したバイヤー会員に、直接アプローチできます。※有料会員サービス
8:自動翻訳機能で海外販路開拓に挑戦
自動翻訳機能により、商品情報および輸出向け商談シート(英語版・中国語版・韓国語版)を活用した海外販路開
拓も可能になります。※有料会員サービス
【有料会員サービスも30 日間、無料体験できます】
【無料プラン】では利用できない「商談シート(FCP 展示会・商談会シート)のインポート・公開」、「バイヤー行動履歴の閲覧」、「バイヤー会員への直接アプローチが可能な【トライアルプラン】、さらに輸出向け商談シートの作成ができる【ベーシック】プランを、7月10日より新規会員登録時に30 日間無料で試すことができます。
[画像2: https://prtimes.jp/i/52457/8/resize/d52457-8-f7a50df8003692d6d701-1.jpg ]
【会員登録は4 ステップでカンタン申込!】
【STEP1】新規会員フォームに入力後、【STEP2】会員プランを選択、【STEP3】届いたメールに記載されているURL をクリックすると本登録が完了、【STEP4】登録したメールアドレスとパスワードを「ログイン画面」で入力すると「マイページ」に進みます。 バイヤーズ・ガイドの会員サービスを活用して、商品PR・販路開拓にお役立てください。
●会員登録
https://buyersguide.jp/auth/register
【プレスリリース】
https://prtimes.jp/a/?f=d52457-8-3fa734aed9d683b140dc24363285fda1.pdf
【利用の手引き】
https://prtimes.jp/a/?f=d52457-8-f62f8097fd31c43b47c9e387ab002676.pdf
【会社概要】
● 名 称:有限会社永瀬事務所 バイヤーズ・ガイド事業
● 所在地:東京都中央区八丁堀4-10-8 第3SSビル901
● コーポレートサイト:https://office-nagase.co.jp/
● 連絡先:E-mail : info@buyersguide.jp / TEL:03-6256-9494 / FAX:03-6256-9495
● 事業内容:
1.メディア事業:ウェブサイト(https://buyersguide.jp/)、フリーペーパー(自治体カタログ等)
2.マッチング事業:商談会、求評会、試食会、展示会
3.教育事業:研修(商品開発・販路開拓)、セミナー(展示会・商談会 事前教育)
4.調査事業:47都道府県<食のイメージ>調査など
5.コンサルティング事業:自治体、個別企業
6.マーケティング事業:リアル店舗でのテスト販売、試食イベントなど
7.海外販路開拓事業:講演、海外バイヤーを招聘した商談会
[画像3: https://prtimes.jp/i/52457/8/resize/d52457-8-d229e8707e270839a1a7-2.jpg ]
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