企業の中途採用と人材の確保に関する調査 2024
PR TIMES / 2024年9月26日 14時40分
~採用市場の動向や企業の取り組み等について~
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/133204/8/133204-8-3db50c8859ae65cc7337356e9829a88c-1600x900.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
グローバル企業を対象にインテリム人材サービスを展開するクラレザパートナーズ合同会社(東京都渋谷区/CEO:馬場一士)は、企業の人事・採用担当者や事業責任者を対象に「企業の中途採用と人材の確保に関する調査 2024」を実施しました。
調査の背景
日本では継続的に労働人口が減少していく見込みであり、人材の確保は今後さらに困難になることが予想されます。中途採用に取り組む企業も増え、またその手法も多様化が進んでいます。人材確保は企業の競争力や存続を左右する要因になりつつあると言えるでしょう。
本調査では、企業の人材確保の状況や中途採用における課題や改善策など、企業の現状とその取り組みについてお聞きしました。
[表: https://prtimes.jp/data/corp/133204/table/8_1_df2ac0beac96ebc75b99ea703219a952.jpg ]
調査結果の概要
1.中途採用市場と人材確保
- 約半数が1年前より採用しにくくなったと回答
- 約1/4が人材確保の困難により今後の事業継続・運営に支障があると感じている
- 6割超が今後1年間で増員を予定しており、引き続き採用難が見込まれる
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/133204/8/133204-8-c47756fda18407400d13df0980ca2882-1280x720.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
2.採用課題と改善策
- 90%の企業が人材紹介会社を活用しており、リファラル採用やダイレクトソーシングなどの直接採用手段と併用しているケースが多い。
候補者の数や質に課題を感じている傾向がみられた。採用手段の拡大や会社ブランドの強化など、候補者との接点を増やし、広く候補者を惹きつける施策を改善点として挙げる回答が多かった。
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/133204/8/133204-8-988852e1d5004fb78fac7e28f6cc983f-1280x720.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
3.長期休職への対応
- 約3/4の企業で、過去1年間に1か月以上休職した社員がいた
- 長期休職者の業務は他社員が一時的に担うことが多く代替の人材が配置されるケースは比較的少ない
- そのため他社員への負担増が課題との回答が多数見られた
[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/133204/8/133204-8-d704dbc61e0b80270408cc31a1a7f4fd-1280x720.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
本調査からは、事業運営に必要な人材の確保に苦心する企業の現状が垣間見えました。中途採用において注力している点として「人材紹介会社(エージェント)の自社へのコミットを高めるための工夫」や「直接採用手段の拡大」、「人材市場における自社の魅力や知名度を上げる施策」が挙げられるなど、エージェントに依頼して候補者が現れるのを待つだけでは必要な人材の採用が難しい状況が定着しつつあります。
また中途採用による即戦力の確保が難しいことから、活躍している現社員の離職を避けたい意向も見られました。管理職や専門人材が長期休職する際、業務委託などの社外の人材がその業務を一時的に担うなど、他社員の業務負担を過度に増やすことなく、休職できる仕組みを取り入れている企業も増えています。
今後増員を予定している企業が6割超に上るなど、引き続き人材確保が困難な状況が見込まれます。本調査が、今後の採用活動や人材確保に向けた施策を検討される際に、ご参考となれば幸いです。
【本調査に関するお問合せ先】
本調査に関するご質問や、調査結果レポートをご希望の場合は、こちらまでお問合せください。
customer@clarezapartners.com
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