シティ、中高年の女性向けプログラム「女性のためのくらしとお金の教室」を開催

PR TIMES / 2014年10月10日 12時45分

秋田・愛知・愛媛・香川・沖縄の5県で10月より

日本におけるシティは、金融経済教育支援の一環として、公益財団法人消費者教育支援センター(理事長:櫻井純子、以下、NICE)と協力して、全国地域婦人団体連絡協議会(以下、地婦連)の会員などを対象に、中高年の女性向けプログラムである「女性のためのくらしとお金の教室」を2014年10月から2015年2月までに秋田、愛知、愛媛、香川、沖縄の5県で実施します。各県50名程度(沖縄は80名程度)の受講者を県の婦人会などを通じて募集します。



「女性のためのくらしとお金の教室」は、2011年度に地婦連の会員を対象に実施したニーズ調査をもとに、中高年の女性が持つ将来の経済的な不安を解消するために開講されました。セカンドライフに必要な生活費や貯蓄と年金の把握、お金のトラブルへの備え、無理なくできる家計管理、くらしに活かせるマネープランなど様々なテーマについて学べるようプログラム構成されています。プログラムやテキストの作成にあたっては、2011年に実施したニーズ調査や、受講者へのアンケートなどの意見を参考に、講座やワークショップの講師や、金融関係者によって構成された検討委員会によって内容の検討・評価を行っています。

当プログラムは各エリア(県)で2年ワンサイクルという構成になっており、1年目はくらしとお金に関わる家計や貯蓄に関する内容の基礎講座を、4日間8コマに分けて行っています。2年目には、1年目の基礎講座の内容を深める目的で、家計の事例検討やくらしとお金のQ&Aづくりなどの応用講座を実施しています。

2014年度は基礎講座を秋田県と愛媛県、応用講座を昨年基礎講座を行った愛知県と香川県で実施します。さらに今年度は沖縄県にて、一般社団法人沖縄県婦人連合会、公益社団法人沖縄県母子寡婦福祉連合会、NPO法人消費者センター沖縄の協力により、クレジットやローン、多重債務問題などのテーマを含む2日間4コマの講座を、80名程度の受講者を対象に実施する予定です。

「女性のためのくらしとお金の教室」 実施概要は、添付内容をご覧ください。

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シティの金融経済教育支援について

シティは、世界160カ国以上の国と地域に約2億の顧客口座を有する世界有数のグローバルな銀行です。1902年、シティバンクが横浜に日本において最初の支店を開設して以来、シティは日本において、多様性があり広く知られた外資系の金融機関として成長を遂げてまいりました。シティは、「金融経済教育を提供することによって、あらゆる人が夢を実現するチャンスを得ることができる」という理念のもと、金融経済教育の支援に力をいれています。ただ単にお金の役割、経済・金融の知識を得るだけでなく、教育を通して、将来の職業選択や生活設計を自分で考えて夢を実現するための考える力、生きる力を養うことを目的としています。 詳しくは www.citigroup.jp をご覧ください。

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