稟議書や提案書作成の時間を大幅短縮！7年間のインバウンドデータを網羅した「インバウンドデータページ」をインバウンドニュースサイトの「訪日ラボ」が公開

インバウンドに関する各種データをグラフでわかりやすくまとめました

日本最大級のインバウンドニュースサイト「訪日ラボ」を運営する株式会社mov（代表取締役：渡邊 誠、本社：東京都渋谷区）は、各省庁や団体が発表するインバウンドに関するデータを一元化すべく、2011年から2017年まで7年間の各データを取りまとめた「インバウンドデータページ」を公開しました。



インバウンドデータ集：https://honichi.com/data/

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当データは、JNTO（日本政府観光局）が発表する「訪日外客統計」、観光庁が発表する「訪日外国人消費動向調査」および「宿泊旅行統計調査」を元に作成しております。
これらの各種統計・調査は、インバウンドマーケティングをする上で重要かつ基本的なデータです。しかしながら、公開されているページやフォーマットがバラバラであるため、例えば「爆買いが話題になった2015年の訪日外国人の宿泊と消費を関連付けて調査したい」と思った場合、複数の統計資料を参照したり、データを整形し直したりする必要がありました。
今回訪日ラボで公開した「インバウンドデータページ」は、これらの各種統計資料を一元化し、とりまとめたものです。「需要（外客数）」「宿泊」「消費」の基本となる3軸の数値・データについて、各年、各月、各国籍ごとに見ることができ、インバウンド担当者やマーケターの方は、自分でデータ成形をすること無く各種インバウンドデータを参照することができます。

【インバウンドデータ集 各コンテンツについて】

・時系列トレンドで見るインバウンドデータ
https://honichi.com/data/trend/
インバウンドに関する「需要（外客数）」「宿泊」「消費」データについて時系列で見ることができます。これによって、たとえば2015年から2016年にかけての「爆買いの最盛→収束＆コト消費化」の流れを掴むことができ、また今後のトレンドを推測するのに役立ちます。

・インバウンド需要データ（訪日外国人観光客数）
https://honichi.com/data/demand/
政府も「2020年に4000万人」と目標を立てているように、インバウンドの対策をしていく上で「訪日客を何人誘致・集客するのか」は非常に重要な数値がインバウンド需要、つまり訪日外客数です。この訪日外客数について、年月別・大陸別・国籍別などの指標でグラフや表でまとめました。
[画像3: https://prtimes.jp/i/24246/9/resize/d24246-9-447591-3.jpg ]



・インバウンド宿泊データ（宿泊旅行統計調査）
https://honichi.com/data/stay/
地方の場合、インバウンド消費を呼び込むためには宿泊してもらうことが非常に重要です。インバウンドによる地方創生の最重要指標、外国人述べ宿泊人泊数や実宿泊者数について、年月別・国籍別・地域別・宿泊施設タイプ別・地域別などの指標でグラフや表でまとめました。

[画像4: https://prtimes.jp/i/24246/9/resize/d24246-9-477427-4.jpg ]


・インバウンド消費データ（訪日外国人消費動向）
https://honichi.com/data/consumption/
インバウンドマーケティングにおいて「どの国の訪日外国人がいくらぐらい消費する可能性があるのか」は、ターゲティングをするうえで基礎的な指標になります。訪日外国人の消費データについて年月別・国籍別・費目別・性年代別・年収別などの指標でグラフや表でまとめました。

[画像5: https://prtimes.jp/i/24246/9/resize/d24246-9-932951-5.jpg ]



今後も株式会社movでは「訪日ラボ」「訪日コム」を通してインバウンド業界の発展に貢献することを目的に、インバウンド対策でお困りの様々な企業をサポートしていきます。

【訪日ラボについて】
インバウンドニュースサイトとして2015年のサービス開始より多くのインバウンド時事ニュースやインバウンド事例、インバウンドデータ分析、インバウンドソリューションの紹介をしております。
訪日ラボ：https://honichi.com/

【訪日コムについて】
訪日コムはインバウンド対策サービスに特化した無料のサービス比較・資料請求サイトです。800サービス以上のインバウンド対策サービスを掲載しており、同じようなインバウンド対策サービスを比較項目によって横断的に見ることができるのでインバウンド対策サービス各社の特徴がわかりやすくなっています。
また、訪日コムに掲載されている資料はその場で無料ダウンロードすることができます。資料をダウンロードすることで企業の担当者と、インバウンド対策の実施に向けたより具体的な相談をすることができます。
訪日コム：https://service.honichi.com/

【インバウンド対策サービスをお持ちの企業様へ】
訪日コムではインバウンド対策サービスをお持ちの企業様の訪日コムへの資料掲載をお待ちしております。
お気軽にお問い合わせください。
お問い合わせ先：[e-mail]

【会社概要】
社 名： 株式会社mov（モヴ）
代表者： 代表取締役 渡邊 誠
設 立： 2015年9月1日
サイト： http://mov.am/

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