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【 理系就活生 259名の意識調査レポート進呈 】ジョブ型採用を望む就活生は96%、現状維持希望はわずか3%。オンライン就活に対する実態調査レポートを公開 (株)テックオーシャン

PR TIMES / 2020年8月27日 14時45分

~理工系就活生259名(21卒)の生の声 僕らのコロナ下の就活実態と行動変化~

株式会社テックオーシャン(代表取締役社長:長井裕樹)は、理系特化の採用ツールTECH OFFERの21年卒利用学生に対してアンケート(8月)を実施。コロナ状況下での就活の実態や、オンライン就活に関する意識調査等のデータを取りまとめて公開しました。詳細資料のダウンロードも実施中。



[画像1: https://prtimes.jp/i/39682/9/resize/d39682-9-441838-0.jpg ]


理系学生採用支援を行う株式会社テックオーシャンは、2020年8月7日(金)にコロナ状況下での就活初年度となった21年卒学生に対して、就職活動の実態調査を実施し、259名の調査結果を公開しました。
回答者は機械、電気電子、情報、化学・化学工学の国立大学工学系学生などの、理工系学生専用就活サービス【TECH OFFER】の利用学生で構成。コロナ状況下でのオンライン就活の実態や、ジョブ型採用に関る意識調査結果の他、新たな就活スタイルに対する理系学生の就職活動に関する生の声をまとめています。

今後進展されると予想されるジョブ型採用についての意識調査においては、就活をほぼ終了した21年卒学生においては96%が希望状況であり、理系採用におけるジョブ型採用の導入は今後必須となっていくトレンドになることが予想されるデータとなりました。
※株式会社テックオーシャン 会社HPからレポートのダウンロードが可能


調査レポート内容:計17問
1)就職活動における新型コロナの影響
2)志望業界の決定時期
3)仕事選びへの影響要素
4)JOB型採用に対する意識調査
5)理工系21卒学生の就活実態
  ┗説明会参加社数(WEB,リアル)
 ┗就職の決め手、煩わしい点、推薦、面接方式
6)理工系21卒学生の就活意識(嬉しかったこと):生の声
7)理工系21卒学生の就活意識(印象が悪い理由):生の声


■ジョブ型採用に関する意識調査結果
[画像2: https://prtimes.jp/i/39682/9/resize/d39682-9-505102-1.jpg ]


■ジョブ型採用に関する考察
[画像3: https://prtimes.jp/i/39682/9/resize/d39682-9-226886-2.jpg ]



理系学生は文系と比べて大学の授業はほぼ埋まり、特に国立大学の学生については大学院進学率が6-7割、最上位大学においては95%と多くの時間と学習努力を積み重ねています。
これを反映して弊社調査では、就職活動スタイルとしても専門就職および素養就職(学部/専攻コース単位での技術素養を活かした就職)の希望者は全体の93%となっています。
自身が努力して身に着けた能力や技術素養を評価してほしいという意識は高く、ジョブ型採用調査においてもこれを反映する結果となっています。
理系の技術系採用においては、本調査結果を考察すると今後、その技術能力や個々人の希望職種に応じて給料や勤務地を採用前に決定するきめ細やかな対応が必要となってくる可能性がうかがわれます。

優秀な技術系学生の採用においては、いかに学生に対して訴求するかが重要となってくることから、ジョブ型採用により訴求度を上げた展開のできる会社は採用において有利な立ち位置につなげられるほか、学生にとって人気職種の研究開発職では採用コストを低減し、生産技術職や製造職、自社ブランドから横ずれした採用職種(ex.食品メーカーにおける機電系採用)などにおいて採用条件を魅力的に調整する流れなどが想定されます。
アメリカにおいては最上位大学の理系学生の平均給与に、大学の偏差値に関わらず技術スキルを持ち、ニーズの高い職種の平均給与が同等となっているとの調査報告があるようで、今後は偏差値至上主義ではなく、学生も何を学び、どのような職種を選択するかによって評価される時代が到来することが予想されます。
https://gigazine.net/news/20160203-elite-college-higher-salaries/
弊社レポートでは、ジョブ型採用データのみではなくコロナ影響によるオンラインでの採用活動・就職活動に対する学生の生の声を収集しておりますので、ぜひ、22年卒の理系採用にお役立てください。

※株式会社テックオーシャン 会社HPからレポートのダウンロードが可能


■ジョブ型採用にも対応した理系採用ツール TECH OFFER
[画像4: https://prtimes.jp/i/39682/9/resize/d39682-9-665446-3.jpg ]

TECH OFFERの利用企業数は現在200社。TECH OFFERでは、機械、電気電子、情報系、化学系、建築土木系などのサービス利用学生に対して、所属大学や学歴、出身都道府県、希望職種、技術スキル、性格特性等に応じて自動で声掛け型の採用アプローチを自動で行えるほか、事業部ごとや事業所ごとにアカウントを持ち採用活動を展開することが可能となっている。
これを支えるのは日本全国の大学研究室及び大学教員約30,000人とそこに紐づく約100万件の技術キーワードを収集した国内最大規模のデータベース。例えば、工場の自動化などに役立つ画像処理、画像認識、IoTなどのスキルを持つ大学研究室を特定してターゲット設定することで自動アプローチができる仕組みとなっている。
たとえば、これらのニーズの高いスキルを有する学生に対しては、採用条件や雇用条件を調整してアプローチするなども可能で、これからのジョブ型採用にフィットした機能が充実している。
調査レポートのデータにも表れている通り、ジョブ型採用に限らず理系学生の採用においては技術スキルや素養を評価してのアプローチが学生から求められているとおり、TECH OFFERの活用により技術切り口などで自社の魅力を伝えて採用につなげることができたという喜びの声が多数発生している。


TECH OFFER: https://techoffer.jp/
テックオーシャンHP: https://techocean.co.jp/interview/
※サービス導入事例や理系採用ノウハウ集等は株式会社テックオーシャンのHPをご覧下さい

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