初著書『社長のためのコンサル3.0』が発売直後から好調なセールスを記録！ 中小企業経営者の“生き残り戦略”を網羅した必読書

Amazon「経営戦略」カテゴリ事前予約1位達成、発売後1週間で紀伊国屋書店グランフロント大阪店 週間ランキング1位！中小企業のリブランディング・DX推進を支援する“コンサル3.0”を提案



[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/77504/9/77504-9-8e4afee98cf3cda529ee903f062364c7-814x1156.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
社長のためのコンサル3.0

株式会社バレンサー（本社：大阪市北区、代表取締役：阿部貴之）は、代表取締役阿部貴之による初の著書『社長のためのコンサル3.0』（出版社：マネジメント社、2024年12月2日発売）が、事前予約段階でAmazon「経営戦略」カテゴリ第1位、さらに発売後1週間で紀伊國屋書店グランフロント大阪店の週間ランキング1位（2024.12.2-12.8）を獲得したことをお知らせいたします。

＜不透明な時代に中小企業が“生まれ変わる”ための一冊＞
VUCA時代と呼ばれる先行き不透明な環境の中、小規模事業者には抜本的な改革「リブランディング」が求められています。2022年度、全倒産企業の73％が中小・零細企業。倒産数6,799件（前年比14.9％増）という厳しい現実の中で、経営資源に乏しい中小企業が生き残るには、DXやAIを活用した変革が急務となっています。
しかし実態は、中小企業の約80％がコンサル経験ゼロ。一方でコンサルを導入した中小企業のうち約80％が「問題解決」を実感しています。本書『社長のためのコンサル3.0』は、コンサル導入を通じて変革を実現するための具体的プロセスと、最適なコンサルタント選びのポイントを徹底解説。中小企業経営者が「いま、何をすべきか」を示す指南書。

＜コンサルや開発支援、講演等のご依頼も受付中＞
本書で提案する「コンサル3.0」は、ブランディング、マーケティング、DX、AIなどを統合的に活用し、1000社以上の中小企業で課題解決・売上アップを支援してきた著者独自のメソッドです。本書を通じて得られる知見は、経営者の皆さまが新たな戦略パートナーを探す際や、自社の課題に合った支援を求める際に極めて有益です。

本書をきっかけに、以下のようなご相談・ご依頼にも応じてまいります。
コンサルティングのご依頼：経営戦略再構築、リブランディング、DX推進、人事戦略、組織開発など幅広い領域で貴社専用の支援を提供します。
開発・DX支援：AIやクラウドを活用した業務改善・効率化、独自ツール開発、社内デジタル教育など、技術的側面からの実装支援を行います。
講演・セミナー依頼：経営者向け勉強会、従業員研修、業界団体向け講演などで、コンサル3.0のエッセンスを共有します。

ご興味をお持ちの方は、ぜひ本書をお手にとっていただくとともに、お気軽に弊社へお問い合わせください。

＜書籍概要＞
書名：『社長のためのコンサル3.0』
著者： 阿部貴之（株式会社バレンサー代表取締役）
出版社：マネジメント社
発売日：2024年12月2日
＜目次（抜粋）＞
【序章】中小企業とコンサルタントの二人三脚ストーリー
【第1章】中小企業の「変革」はコンサルタントと組むことが始まる
【第2章】中小企業にマッチするコンサルタントを見つけよう
【第3章】「コンサル3.0」の5つの力
【第4章】コンサルタントを導入する7つのステップ
【第5章】中小企業はリブランディングで生まれ変わる
【第6章】DX、リブランディングに成功した中小企業（8社 事例）
【付録】コンサル導入に失敗しないためのチェックシート

＜著者プロフィール＞
阿部貴之（株式会社バレンサー 代表取締役）
1983年、愛知県名古屋市出身。リクルート代理店での営業・マネジメント、採用支援事業COOとして戦略策定や組織改革に従事。2018年に独立後、ブランディング会社役員を経て2019年12月に株式会社バレンサーを設立。中小企業1000社以上の課題解決・売上アップ実績を誇り、ブランディング、マーケティング、DX、AIを活用した「コンサル3.0」を提唱。中小企業経営者から厚い信頼を得ている。

代表X：https://x.com/tabebalencer

＜お問い合わせ先＞
株式会社バレンサー（BALENCER inc.）
担当：松本
問い合わせ先：https://balencer.jp/contact/
E-mail：[e-mail]
URL：https://balencer.jp/

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ