株式会社piland | 日本発のAIカスタムドローンのプレリリースを開始 ~次世代テクノロジーで未来を創造~

「株式会社まちづくりホールディングス」とともに、AI×ドローンの可能性へ挑戦



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今回実際に使用したドローンを調整する様子


「ITとAIで世界と社会の変革」を目指す株式会社piland（代表取締役CEO：長野 陸）は、AIを搭載して、より自在にカスタマイズできる日本発のドローンの開発プレリリースプロジェクトに着手いたしました。
プロジェクト概要
本プロジェクトでは、AIを搭載した国産ドローンのプレリリースと実用化を目指し、最終的にドローンの自動飛行を実現することを目標としています。これを達成するために、以下の3つのフェーズに分けて検証を進めます。

- フェーズ1：コントローラーを使用した、ドローンの安定飛行
- フェーズ2：センシングデータを使用した、リアルタイム制御飛行
- フェーズ3：取得データを活用した、AIによる自動運転飛行


2024年8月に行われたフェーズ1のプロジェクト検証では、活用段階の大前提である、ドローンの安定した制御をコントローラーで行うテストを行いました。



プロジェクト背景
近年の目覚ましいAI技術の進展は、より着実にこれまでのサービスの手法や社会の状況を変化させてきています。そしてAIの技術は他の技術と組み合わせることにより、さらに大きな可能性を生み出すことにつながっています。

その中でも今非常に注目を集めているのが、ドローンとAIの組み合わせです。



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ドローンを活用したシステムを導入しているフィールド例

人間が行うよりも迅速に、かつ広範囲に動くことができるドローンは、航空写真や災害の際の物資運搬などに大きく貢献しています。そんなドローンから得られる情報をAIがリアルタイムで処理できるようになれば、さらに技術が一段階躍進すると期待されます。




フェーズ1実地検証結果
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今回使用したドローン
このフェーズ1では、ドローン操縦者がコントローラーを用いて制御をする他、距離が一定以上操縦者から離れた場合には自動で元の場所に帰還する制御プログラムを確認。

加えてGPSによる制御動作が想定通りに行われていることを確認いたしました。






今後の展望
今回行いましたフェーズ1の結果を踏まえ、今後は9月以降順次フェーズ2、フェーズ3の検証に着手していきます。具体的な予定としてはカメラ及びDepth sensorの搭載、ならびに画像認識AIなどを組み込んだ上でのセンシングデータの最適化技術開発などが挙げられます。

この日本発のドローンは、農業をはじめとして防災や物流など、多岐にわたる分野で活用が期待されています。pilandはこのプロジェクトを通じて、日本の技術力を世界に発信するとともに、ドローン市場の新たなスタンダードを創り出していきます。

本プロジェクトついては当社の公式ホームページにて概要を掲載する他、詳細資料をダウンロード用にご用意しておりますため、ぜひご確認ください。




株式会社pilandについて
会社名：株式会社piland
所在地：〒104-0061 東京都中央区銀座1-12-4N&E BLD.7階
代表者：代表取締役CEO 長野陸(Riku Nagano)
設立：2022年1月
HP：https://piland.co.jp/

株式会社pilandは、「ITやAIと共に数学で世界を変革する」をモットーに、

・AI開発 / コンサルティング
・ビックデータ解析
・ソフトウェア/ハードウェア開発

の三つのフィールドにて事業を展開。
AI開発をはじめとしてエンジニアリングサービスだけではなく、企業内部でのDX化を含むITコンサルティング事業など、デジタル社会に必須のバリューをご提供していきます。


AIの導入や組織のDX化、並びに本AI搭載ドローンプロジェクトにご興味をお持ちの方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。





株式会社まちづくりホールディングスについて
会社名　：株式会社まちづくりホールディングス
所在地　：〒141-0001 東京都品川区北品川５丁目５番１５号大崎ブライトコアＳＨＩＰ
代表者　：代表取締役CEO 鏑木 達哉(Tatsuya Kaburagi)
設立　　：2023年11月14日
資本金 ：500万円
URL 　：https://machi-zukuri.co.jp/
事業内容：「Tech×Art×Food」のコンテンツメイク

株式会社まちづくりホールディングスは、「Tech×Art×Food」のコンテンツメイクで「次代につなぐ地域元気」を創造すると同時に、「まちづくりはヒトづくり」の考えのもと「未来に向けた教育」にも注力しています。
地域元気実現に向け国内外で活躍するユニークな才能を持った人財が集まり地域行政、住民、大学、企業などとフレキシブルに連携し社会に貢献して参ります。

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