『社内コミュニケーションの動画活用に関する調査』を実施

～ 動画コミュニケーションは正確さとタイパで高評価 ～

株式会社Ｊストリーム（東証グロース：4308　代表取締役社長：石松 俊雄、以下Ｊストリーム）は、2024年2月に、企業内での動画によるコミュニケーションにおける現状や利用者の満足度向上の施策を追求すべく「社内コミュニケーション動画の活用実態」に関する調査を実施しました。利用者の満足度向上のための改善ポイントについての視座が得られましたのでお知らせいたします。



調査資料ダウンロードはこちら
https://www.stream.co.jp/download/dl-61005/
[画像1: https://prtimes.jp/i/134168/9/resize/d134168-9-17c1a69e6d7ad3d28df1-0.jpg ]

■調査実施の背景
近年、社内ポータルサイトなどにおいて会社に関する情報提供・共有がなされる機会が増え、利用環境の進歩とともに動画による情報提供も増加しています。今回の調査は、社内への情報提供・コミュニケーションにおいて、動画の活用によって実現できることを明らかにし、より満足度の高いコミュニケーションを実現するために動画利用者（社員）のデータを得ることを目的に実施いたしました。
動画を視聴する立場の社員のみならず、動画のコミュニケーションの企画・実施の担当者から実施に関する調査も併せて実施しており、コミュニケーションの目的達成と実施にあたっての実務的課題についても抽出いたしました。

■調査結果（抜粋）
●社内コミュニケーションにおける動画ならではの効果（複数回答）
利用者の立場に立った場合、動画による情報提供に「わかりやすさ」「正確さ」「隙間時間での利用が可能」「記憶に残る」「手軽」などの点で高い評価が得られました。 動画によるコミュニケーションが、タイムパフォーマンスにも優れたうえで、わかりやすく正確であるという評価を得られていることがわかります。


　自由記述の中では、
　　生徒指導における問題点を持っていた社員が、他部署の事例を動画でみることでヒントを得られ、解決につながった（教育・学習支援業種）
　　商品デザインや機能の詳細や、イベントの雰囲気など文字や写真などではわからないことが知れた（小売業）
　等のエピソードが得られています。
[画像2: https://prtimes.jp/i/134168/9/resize/d134168-9-db3bd3ee774103a1ccb8-1.png ]

●日頃視聴している「社内コミュニケーションのための動画」の中で、最も視聴したいもの
日頃視聴している動画の種類の中で、視聴したいものについては「会社の方針や決算」「社内研修」「トップメッセ―ジ」等が上位に来ました。「わかりやすさ」「正確さ」「隙間時間での利用が可能」などの特徴が、会社の戦略理解や学習用途に適していることが反映された結果となっています。
[画像3: https://prtimes.jp/i/134168/9/resize/d134168-9-8a10ac7bf138549f1f2b-2.png ]

●最適な動画尺
『ちょうど良い尺』では3分で累計が過半数程度となるため、3分を超えると「長い」と感じる人が多いようです。ただし、3分で『長すぎる尺』と感じている方は少数（16.4%）で、『長すぎる尺』は10分～15分の間で累積が過半数に到達しています。
この結果から、動画尺は3分以内がベスト、長くても15分以内が適切であることが推察できます。
[画像4: https://prtimes.jp/i/134168/9/resize/d134168-9-a3dcfb8ecccc131998d5-3.png ]

調査資料では以下の内容もご確認いただけます。
▼社内コミュニケーションにおける動画の利用実態
・動画による社内コミュニケーション実施率
・動画ならではの効果
・［自由記述］効果を実感した具体的なエピソード
・動画による社内コミュニケーション企画・実施時の課題

▼社内コミュニケーション動画企画のヒント１.これから始める担当者向け
・再生回数や反響が大きかった動画、今後(も)視聴したい動画
・［自由記述］動画内容に関して（視聴したい理由／視聴したくない理由）


▼社内コミュニケーション動画企画のヒント２.改善を検討している担当者向け
・社内コミュニケーション動画の満足度
・３つの改善ポイント
　・改善ポイント１／適切な動画尺にする
　・改善ポイント２／業務に役立つ内容にする
　・改善ポイント３／動画の視聴機会を増やす


調査の全項目をまとめた資料を配布しております。
すべての調査結果をご覧になりたい方は、下記より調査資料をダウンロードしご確認ください。


調査資料ダウンロードはこちら
　https://www.stream.co.jp/download/dl-61005/

［ 調査概要 ］
調査手法　：　インターネットアンケート
調査対象　：　20歳～59歳男女、会社員（自営・公務員は除外）
　　　　　　　国内に1箇所以上拠点のある企業に勤務しており、月に1回以上、動画による
　　　　　　　社内コミュニケーション(企業内で日常的におこなわれる会話や情報交換・
　　　　　　　情報共有)を行っている方
有効回答数：　1,500 （名）　うち576名は動画の企画・実施も担当
調査期間　：　2024年2月


■株式会社Ｊストリームについて
Ｊストリームは1997年の設立以来、動画配信を主軸に事業展開を続けております。
自社で保有・運営する独自のコンテンツ配信ネットワーク（CDN）を活用した動画配信に加え、これまで積み上げてきたノウハウを活かした動画の企画・制作・運用やWebサイト制作、システム開発、動画広告による収益化支援まで総合的なサービスとソリューションを提供することで、年間1,200社・10,000案件以上の企業活動における動画活用を支援しています。
社名（商号）　：　株式会社Ｊストリーム　（英文：J-Stream Inc.）
証券コード　　：　4308（東証グロース）
設立　　　　　：　1997年5月
資本金　　　　：　21億8,237万円（2023年12月末現在）
代表者　　　　：　代表取締役社長 石松 俊雄（いしまつ　としお）
事業内容　　　：
　　（1）ネットワークシステムにおける、動画データ及び各種情報の提供サービス業
　　（2）ネットワークシステムを利用した会員情報管理、商取引、決済処理に関する受託業
　　（3）デジタルコンテンツ、出版物の企画・制作・販売及び賃貸業
　　（4）ネットワークシステムに関するハードウェア・ソフトウェア・付帯サービスの
　　　　　企画開発、運営、制作、販売、輸出入・賃貸及び代理店業
　　（5）広告・宣伝に関する企画・制作及び代理店業
　　（6）１から５に関連するコンサルテーション、調査、分析、研究等
URL　　　　　：　https://www.stream.co.jp/
本社　　　　　：　〒105-0014 東京都港区芝2-5-6 芝256スクエアビル6階
西日本オフィス：　〒530-0003 大阪府大阪市北区堂島2-4-27 JRE堂島タワー5階

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