外貨プリペイドカードのコスト安日本一はマネパカードに決定！更に！！一層便利に、日本でも使えるようになりました。

-海外利用に負けずに日本でもお得！『日本でも使えるようになりましたキャンペーン』　を開催します

株式会社マネーパートナーズ（本社：東京都港区　代表：奥山泰全　以下、当社）は、矢野経済研究所（本社：東京都中野区　代表取締役：水越孝）が実施した海外専用プリペイドカードのコスト比較調査において、海外ショッピングに最安のコストで利用できるカードという結果を獲得したことをご報告します。また、お客様の強いご要望と、将来的な仮想通貨などへの対応を鑑み、2016年6月1日より、ついに日本国内での円決済でもご利用ができるようになります。サービス開始を記念し、6月中は全員、国内ショッピング利用額２％キャッシュバックの「日本でも使えるようになりましたキャンペーン」を開催します。また、終了後も当社のお客様は、日本円でもお得にご利用できるサービスを様々に継続させて頂く予定であることも、合わせてご報告させて頂きます。



各社の海外専用プリペイドカードのコスト比較（矢野経済研究所調査より抜粋）
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マネパカードとは

マネーパートナーズのお客様のカード口座に日本円や外貨を入金し、WEB上で大変お得なレートにて、使いたい外貨に事前両替してチャージをしておけるカードです。チャージした通貨は、世界210以上の国と地域にある、3800万以上のMasterCard加盟店でご利用でき、250万以上のMasterCardマークのあるATMで現地での現金引き出しも可能です。今回、日本国内での日本円でのご利用もでき、まさに世界中でお得に使えるカードとなりました。（日本国内のATM引出はできません）

むしろ、なぜ今まで日本で使えなかったのか。
マネーパートナーズグループは、FX専業として、東証一部に初めて上場した会社です。当社は、そのFXが、単なる投機的取引ではなく、世界で実際に使える通貨をやりとりしているという感覚を味わっていただくため、お客様に、FXと同様の手軽さで、両替サービスや紙幣の空港受取をして頂けるサービスなどを展開し、さらには、マネパカードにチャージをして、そのまま世界で使えるように発展させました。そもそもが、外国為替の会社なので、通常のクレジットカードのように、カード会社の為替レートでカード利用後にレートが決定されて予想外の出費になってしまう不便さや、高額な手数料の無駄を省き、お客様がご自分で事前に両替タイミングを決定して、見たままのレートで両替ができ、使った分だけがカードから減るというシンプルな構造にすることで、手数料が日本一安いお得な外貨プリペイドカードとして、好評を頂いて参りました。

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日本で使えるようになりました！

しかしながら、お客様から、やはり普段生活なさっている日本でも利用できないと、いざ海外旅行にいくとき、お得とわかっていながら忘れてしまうなど、日本国内で使いたい！というたくさんのお声を頂き、また、マネーパートナーズグループが現在一丸となって取り組む、ビットコインなどの仮想通貨ビジネスへの対応を将来的に考えても、日本国内での円決済対応が必須であるとの結論に達し、2016年6月より、日本国内での円決済がご利用できるようになります。


日本円でもお得です。さらにキャンペーン決定。

「日本で使えるようになりましたキャンペーン」

対象：2016年5月31日時点でマネパカード会員のお客様

内容：2016年6月1日～2016年6月30日の日本国内でのご利用分に対し、

一律2％をキャッシュバックいたします。


「新規入会キャンペーン」

対象：2016年6月中にマネパカード口座の開設が完了したお客様

内容：2016年6月1日～2016年7月31日の日本国内でのご利用分に対し、

一律2％をキャッシュバックいたします。

この後も、お得なキャンペーンを続々実施します。


なお、キャンペーン終了後、通常時でも１％キャッシュバックを想定しております。さらにマネパにFX口座をお持ちかどうかや、FXでのお取引高に応じても、キャッシュバック率を上乗せする予定です。

日本円でも、大変お得なカードです。
この機会にぜひ、マネパカード並びに、マネパでのFX口座保有をおすすめします。


＜会社概要＞
株式会社マネーパートナーズ
所在地： 東京都港区六本木 1 丁目 6 番 1 号 泉ガーデンタワー16 階
URL： http://www.moneypartners.co.jp/
代表： 代表取締役社長 奥山 泰全（おくやま たいぜん）
設立： 2008 年 5 月 9 日

事業内容：
１．金融商品取引法に基づく外国為替証拠金取引、有価証券関連業務及びこれに付随する一切の業務
２．外国通貨の売買、売買の媒介、取次もしくは代理、その他これに付随する業務
３．金融商品取引業及びこれに付随する業務
４．商品先物取引業
５．資金決済法に基づくプリペイドカード事業

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