「セカンダリオウンドメディア運用支援サービス」を開始 ― 大手企業における既存デジタルメディア事業に潜む２つの課題に対応 ―

業界シェア上位メディアを対象に、さらなる事業成果創出に特化した新しいオウンドメディアマーケティングの提供を開始

企業のデジタルトランスフォーメーション支援事業及びベンチャー投資育成事業を展開する株式会社ストロボ（以下、当社／東京都・港区　代表取締役　下山哲平）は、大手企業が持つ既存デジタルメディアのさらなる事業成果創出に特化した新しいオウンドメディアマーケティング「セカンダリオウンドメディア運用支援サービス」を開始いたします。



●「セカンダリオウンドメディア運用支援サービス」立ち上げの背景

スマートフォンをはじめとするデジタル機器の普及と相まって、消費者の行動には何らかの形でインターネットが関与するようになりました。それに伴い、多くの企業が事業のデジタルシフトを試みています。例えば、これまで店頭販売がメインだった大手小売企業やアパレル企業のEC関連新規事業への取り組みや、 出版や放送業界企業の「4マス」からデジタルメディアへのシフトなどもこれにあたります。「デジタル」が生活に欠かせないものになった今、ほぼ全ての産業・業界で、デジタルに軸をおいた新規事業立ち上げの動きが見られるようになりました。

そのような中、既にデジタルメディアやECサイトを立ち上げ、デジタル領域でのメディアビジネスを展開し大きな成果を上げている企業も少なくありません。 業界シェアトップ、もしくは、既に検索上位を獲得出来ているメディアには、多くの場合、（1）検索順位面での伸びしろの減少に伴う成長率の鈍化、（2）何かしらの要因で検索順位評価が下落した際のリスクヘッジといった２つの課題が存在すると考えられています。

こうした状況を受け、すでにマーケットシェア上位を獲っているデジタルメディア及びECサイトなどを対象に、「事業の再成長」と「現サイトの成果下落リスクヘッジ」の攻守両面を目的とした、 新たなオウンドメディアの立ち上げ及びグロースハックサービス「セカンダリオウンドメディア運用支援サービス」の提供を開始します。東証1部上場企業中心にデジタルトランスフォーメーションを伴う新規事業立ち上げ支援をしてきた当社は、数多くの新規事業立ち上げや、デジタルメディアの開発を通して、ノウハウ蓄積と専門体制拡大に尽力してまいりました。これまでに培ったゼロからメディアを立ち上げて成果を創出できる体制を、すでにデジタルメディア事業を営み、大きな成果を創出している企業にも提供すべく、本サービスをリリースするに至りました。


●サービス概要

既に展開している「本体メディア」とは別に新たにセカンダリメディアを立上げ、
運用からグロースハックまで一気通貫で対応


新たなセカンダリメディア（=オウンドメディア）でも成果を出すために、当社独自のメディア設計を実施
セカンダリメディアでさらなる成果創出をすることで、鈍化してしまった本体メディアの再成長を目指す
本体メディアのSEO成果悪化などによる事業成果毀損リスクを低減するための、具体的な対策の提案
クライアント社内における独自の編集体制構築も支援。今後のさらなるメディア展開に対する「知見」や「再現性」の獲得が可能に


※本サービスの提供対象として、より効果的・効率的な運用のために、基となる「本体メディア」が1次情報中心で、当該領域で一定のシェアを既に取っている「事業成果」の出ているメディアに限らせていただきます


●セカンダリメディアにおける成功事例

セカンダリメディアの運用にも「戦略」が必要です。セカンダリメディアは「単にメディアを立ち上げればいい」、「コンテンツを量産すればいい」というものではありません。多くの経験とノウハウを有する当社の戦略に基づく運用によって、主要キーワードで高順位を占有することが可能です。

[画像1: https://prtimes.jp/i/30587/10/resize/d30587-10-631452-2.jpg ]


本サービスにおける実際の成果例（1）
網羅的に抽出した主要キーワードのうち
本体サイトとセカンダリメディアの両方が検索上位5件までに表示された割合


[画像2: https://prtimes.jp/i/30587/10/resize/d30587-10-328523-3.jpg ]


本サービスにおける実際の成果例（2）
網羅的に抽出した主要キーワードのうち
本体サイトとセカンダリメディアの両方が検索上位10件までに表示された割合


●業界シェアトップもしくは上位にあるメディアにおける２つの課題とは


成長率の鈍化

既に成果創出している本体メディアは、SEO側面での成果が好調な為、順位面での伸びしろが減ってしまう
　➔毎年の事業成長率が鈍化


経営業績のリスクヘッジ

メインターゲットのキーワードにおける検索順位が高い為、順位評価が下落した際に経営業績へのマイナスインパクトが大きい
　➔リスクヘッジの手立てが必要


メインターゲットの顕在検索キーワードにおける検索順位（SEO成果）が常時高いなど、既に成果が出ているために起こる「成長率の鈍化」と、逆に何かしらの要因で順位評価が下落した際にマイナスインパクトが大きくなってしまいがちな経営業績への「リスクヘッジ」は、デジタルメディアやECサイトなどデジタル領域でのメディアビジネスにおける課題として挙げられます。

当社はこれらの課題に対して、新たなオウンドメディアの立ち上げ、及びグロースハックサービスである「セカンダリオウンドメディア運用支援サービス」により「再成長」と「リスクヘッジ」の攻守両面から成果実現を支援いたします。

これまで東証1部上場企業中心にデジタルトランスフォーメーションを伴う新規事業立ち上げを数多く支援をしてきた当社は、今後も「セカンダリオウンドメディア運用支援サービス」の対象テーマ・領域を拡充して提供していく予定です。


【株式会社ストロボ 会社概要】

[画像3: https://prtimes.jp/i/30587/10/resize/d30587-10-838977-1.jpg ]

商号：　　　株式会社ストロボ
代表者：　　代表取締役社長 下山哲平
所在地：　　東京都港区麻布十番1-5-10（受付4階）
URL：　　　https://www.strobo-inc.jp/
事業内容：　デジタルマーケティング事業
　　　　　　メディア＆コンテンツ開発事業
　　　　　　ベンチャー投資育成事業

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ