PTC、コラボットの搬送ロボットの開発をPTC SaaS版3D CADの Creo+で支援
PR TIMES / 2024年11月7日 18時40分
現場の人手不足を解消する CarriRo(R) 製品の開発では、ハイスキルな人材確保にも有効
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PTC ジャパン株式会社(本社:東京都新宿区、社長 執行役員:神谷 知信 以下、PTC)は、本日、
コラボット株式会社が製造する自動搬送ロボットの開発に、PTCの SaaS 版 3D CAD のCreo+(TM)を
導入し、コラボットのロボット製造販売の加速を支援すると発表しました。
コラボット株式会社は、信頼性の高い自動化ソリューションを国内市場に提供することにより、お客様が抱える生産性向上や人手不足といった課題を迅速に解決することを目的として 2023 年3 月に設立されたロボットの製造販売会社です。コラボットの製品であるCarriRo(R)(キャリロ)は、人の手を介さず自動で移動する機能を備え、現場での搬送業務の無人化・省人化を実現しています。CarriRoは、工場、倉庫、ホテルや旅館、空港など様々なシーンで300社以上の拠点に導入されています。
今回、CarriRoの開発用ソフトウェア製品として採用されたCreo+は、環境設定やインストールなどITや管理者のサポートに依存しないため、VPNなどを介さなくても、クラウド上で、3D CAD Creoの環境にすぐアクセスすることができます。また、1つのデータで企画から製造までをスムーズに連携させるシングルデータベースなど、高機能性を活かして、複雑で精密なロボット製品設計に取り組むことができます。
Creo+のSaaS版を採用した背景について、コラボットの自動化イノベーション事業部 事業部長 河村龍氏は、クラウド上での共有や、設計確認などをリアルタイムで行えるコラボレーション機能の有用性について述べています。「CarriRoの開発は、Creo+の高度な機能を使いこなし、完成度の高いデザインを実現するハイスキルな人材を必要としています。リモート環境下や移動時間が多いエンジニアでも、SaaSでの連携により、いつでもどこでも互いに作業確認が可能となるため、有能な人材の確保や効率の向上につながっています。」
PTCジャパン株式会社 社長 執行役員の神谷知信は「今日、物流や工場、製造現場では、人手不足、輸送効率や労働環境の悪化など様々な課題への取り組みが求められています。コラボットの製品はそのような現場での課題解消が期待できる、注目の搬送ロボットです。一方で、PTCのCreo+は、CADの高機能性をキープしつつ、クラウド環境で、緻密な設計作業や短期間の開発を実現します。コラボットのロボット開発段階にPTCのCADソリューションが支援できることを大変うれしく思います。」と述べています。
コラボット株式会社について
コラボット株式会社は、2023年3月に設立された三浦工業株式会社のグループ会社で、自動搬送ロボットの製造、販売及び保守をおこなっています。自動搬送ロボットを物品の搬送に役立つインフラとして活用し、社会貢献へとつながる企業をめざしています。
代表的な製品のCarriRioシリーズは、自律移動モード、ドライブモード、複数台の搬送をおこなうカルガモモード、など幅広い用途や場所で、ニーズに応じたモード設定が可能な搬送製品です。
https://www.collabot.co.jp/
PTC ジャパン株式会社について
PTC Inc.の日本法人(本社:東京都新宿区)。主力製品として、拡張性と相互運用性に優れた三次元CAD のCreo、製品コンテンツと業務プロセスを一元管理する製品ライフサイクル管理(PLM)のWindchill、ソフトウェアの開発と管理を支援するアプリケーションライフサイクル管理(ALM)のCodebeamer、保守やサービス、利用者の利便性を向上させるサービスライフサイクル管理(SLM)の ServiceMaxなどを提供しています。また、IoTアプリケーション開発プラットフォームのThingWorxと拡張現実(AR)オーサリングソリューションのVuforiaなどの、主要製品をサポートするテクノロジーは、PTCの顧客に継続的なイノベーションと付加価値を提供します。PTCは、これらのソリューションにより、設計から製造、運用、サービス、廃棄に至るライフサイクルを通じて製造業のデジタルスレッドを構築し、企業のデジタルトランスフォーメーションを支援しています。1992年3月設立。国内4事業拠点。https://www.ptc.com/ja
※PTC の社名、ロゴマーク Creo およびすべての PTC 製品の名称は、PTC Inc.(米国および他国の子会社を含む)の商標または登録商標です。その他、記載している会社名、製品名は、各社の商標または登録商標です。
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