2ジャンルを新設し、「社内報アワード2020」開催。社内報企画の“日本一”決定に向け、作品応募受付中

企業内広報の新時代到来を感じさせるハイレベルな企画が全国から！

ウィズワークス株式会社内シンクタンク、社内報総合研究所（東京都新宿区／所長 浪木克文）は、「社内報アワード2020」を開催します。



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「社内報アワード」は、1企画から応募できる全国規模のコンクールと、そこで決定した優秀企画の表彰およびナレッジ共有を行うイベントからなる、年に1度の社内報の祭典です。2002年に始まり今年で19回目を迎えます。コンクールへの応募企業数は年々増加し、2019年は過去最高の195社・513企画に達しました。

応募企画は、社内報の専門家による審査チームが、1企画につき3名体制で統一の審査基準に基づき採点、チャート化。評価、アドバイスとともに全ての応募企画に対してレベルアップにつながるフィードバックを行うことで、「自社社内報の企画をより良くしたい」「今後の方向性にアドバイスが欲しい」といった企業のニーズに応えます。
また今年度は、たくさんのご要望にお応えして、「紙社内報部門 1冊子」「Web/アプリ社内報部門 媒体全体」の2ジャンルを新設いたしました。

コンクールでの入賞作品を表彰する10月開催のイベントでは、社内報担当者様のお役に立つナレッジ共有の場を多数設け、参加企業の皆様に好評をいただいております。

企業価値を高める施策としてインターナルコミュニケーションが注目される近年は、社内報に力を入れる企業が増加し、応募企画のレベルは年々アップしています。かつての「社内報」のイメージを超えたハイレベルな企画が集う「社内報アワード2020」は、企業内広報の新時代到来を感じさせるものとなるでしょう。

インターナルコミュニケーションの頂点をめざして、企業とご担当者が熱い思いがあふれる社内報企画が集う「社内報アワード2020」。応募締切は3月31日（火）必着です。


本コンクールの特色
◎ 「紙社内報部門」「Web/アプリ社内報部門」「動画社内報部門」「特別部門（周年誌・記念誌など）」など、
多彩な部門を設定。単発の特集や連載のほか、表紙だけでも応募可能
◎ 審査対象は「1企画」単位から。自信の企画1つでチャレンジ可能
◎ 本年より多くのご要望にお応えし、媒体全体を審査する「紙社内報部門 1冊子」「Web/アプリ社内報部門 媒体全体」の2ジャンルを新設

小山薫堂氏が特別審査員に就任
◎ 「くまもん」のプロデュースや映画『おくりびと』の脚本などで有名な小山薫堂氏が、特別審査員に。さまざまな舞台で活躍する同氏が「社内報アワード」を通して、社内報業界を盛り上げます。
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応募企業への特典
◎ 社内報の専門家の審査チーム（1企画・媒体につき3名体制）による公正な審査と丁寧なフィードバック
◎ 入賞企画は、表彰イベント（10月9日〈金） 霞ヶ関イイノホールにて開催）で表彰するほか、『週刊東洋経済』「東洋経済オンライン」で企業名・企画名を発表

▼「社内報アワード」とは
ウィズワークス株式会社が、社内報担当者のモチベーションアップと社内報の地位向上、社内報業界の活性化を目的に、「全国社内報企画コンペティション」の名称で2002年に開始した社内報の「企画コンクール」および「優秀企画の表彰＆ナレッジ共有イベント」の総称。1企画から応募できるため多くの企業にとって参加しやすいコンクールとして支持され、国内屈指の規模へと成長。第15回という節目に「社内報アワード」と改称し、昨年の応募社数は195社と過去最多となりました。

●昨年の各部門グランプリ

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【社内報部門（紙媒体）特集・単発企画8頁以上】　ダイキン工業株式会社様
【社内報部門（紙媒体）特集・単発企画7頁以下】　株式会社マクロミル様
【社内報部門 (紙媒体）連載・常設企画】　ANAホールディングス株式会社様
【Web社内報部門】　株式会社スタッフサービス・ホールディングス様
【動画社内報部門】　ソウルドアウト株式会社様
【特別部門】　ヤマハ発動機株式会社様
※【社内報部門（紙媒体）表紙企画】ではゴールド賞ならびにグランプリは該当なし

▼ウィズワークス株式会社とは　https://wis-works.jp/
1997年創立。社内報を中心とした企業のインターナルコミュニケーションの施策全般のコンサルティングから受託制作を主業務とする。

▼社内報総合研究所とは
2001年に創設。社内報の時事調査報告書である『社内報白書』の発行をはじめ、社内報担当者に役立つ情報を発信するサイト「社内報ナビ」（https://shanaiho-navi.jp/）の運営、インターナルコミュニケーションの研究を行う。また、社内報担当者を対象としたスキルアップセミナーなど、社内報担当者のサポート活動も実施。2018年に「ナナ総合コミュニケーション研究所」から「社内報総合研究所」に改称。

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