株式会社PELTECH、創業15周年に向けて企業理念とロゴを刷新

新たなビジョンで未来へ、移動が暮らしを変える「次の一歩」を支援



[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/114224/11/114224-11-5023c88c485a29e51073d5c9ce497637-952x193.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


株式会社PELTECH（本社：大阪府堺市堺区、代表取締役：園田 猛）は、創業15周年を迎える2025年1月より、企業理念および企業ロゴを刷新いたします。本取り組みは、電動アシスト自転車ブランドとしてさらなる成長と進化を遂げるための象徴的な第一歩です。今までのDNAを受け継ぎながら、新しい時代にふさわしい企業へ成長してまいります。


[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/114224/11/114224-11-84b63d61c9dd9d5b7845d7e1bc4fd21c-3900x1950.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


新企業理念：「移動が変われば、暮らしが変わる」
新たな理念「移動が変われば、暮らしが変わる」は、PELTECHが掲げる未来そのものです。
電動アシスト自転車を通じて、人々の移動がより快適になれば、笑顔や余裕が生まれ、家族や自分自身の時間をより豊かにできる。これが、PELTECHが目指す「暮らしの充実」です。
また、この理念には「信頼」「安心」「暮らしへの寄り添い」といった価値観を凝縮。
すべてのユーザーにとっての「次の一歩」を支える存在であり続けることを約束します。



[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/114224/11/114224-11-fde5caa19ce80336c57073b074b7233f-1113x997.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
ロゴマーク
新ロゴのコンセプト：生活を前進させる「アシスト感」をデザイン新ロゴは、PELTECHのブランド価値を視覚的に表現するものとして設計されました。

・矢印とサドルをモチーフに融合
自転車の前進を象徴する矢印と、サドルを思わせる形状を組み合わせ、進化するPELTECHの未来を描きました。
・「P」と「T」の統合
「PEDAL」と「TECHNOLOGY」を組み合わせたPELTECHの頭文字を取り入れ、技術がユーザーの暮らしを支える姿を形にしています。

・凸凹が噛み合うデザイン
ペダルの動きを連想させる形状を取り入れ、ユーザーの課題や要望にしっかり応えるブランドであることを示しています。





コーポレートサイトもリニューアル予定
企業理念とロゴの刷新に合わせ、2025年内にコーポレートサイトも全面リニューアルを予定しています。新サイトでは、より直感的で使いやすいデザインを採用し、製品情報の閲覧から購入までをスムーズにサポートする体制を整えます。


創業15周年を迎えるPELTECHの歩み
PELTECHは、2011年に大阪府堺市で創業し、低価格・高品質な電動アシスト自転車の提供を目指してきました。2018年、自社ブランド「PELTECH」を立ち上げ、メーカー直販モデルを導入。これにより、2022年には年間販売台数2万台を達成し、「Amazon.co.jp 販売事業者アワード2022」カテゴリ賞を受賞するなど、大きな成果を挙げています。
さらに、ヤマト運輸株式会社との共同で延長保証や訪問修理サービスを開始し、アフターサポートの充実にも取り組んでいます。今後も、「暮らしに寄り添うブランド」として、成長と革新を続けてまいります。



[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/114224/11/114224-11-0ed714c87e85c8fa9279a1b40eb2d86e-1155x1276.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

株式会社PELTECH 創業15年を迎え新ロゴには今後より成長するブランドに込めた想い込められています。



企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ