［トピックス］震災の前後で逆転。「専門家に助言を求む」対「自分を信じる」

～世の中をよりうまく生きていく方法はどっち？21ヵ国調査～

世の中で成功する、うまく生きていくためには何が必要だと思いますか？

よく耳にする回答の一つが「自信を持つ」ことです。他人から見て、成功している、世の中をうまく生きている人には、「自分を信じる」ことを実践している方が多いのではないかと思われます。一方、日本の人々は、少し前まで「自分を信じる」よりも「専門家に助言を求める」方が成功する、うまく生きていけると考えていたようです。今回のトピックスでは、そのような調査結果を取り上げます。

これは、市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン（本社：東京都渋谷区、取締役社長：大竹秀彦）が提供している21ヵ国の市場トレンドと将来予測情報（名称：「グローバル・モニター」調査）から抜粋しています。



■ 震災の前後で「自分を信じる」が「専門家に助言を求める」を逆転した

　我々は、「グローバル・モニター」調査の中で人々の価値観に関する質問を行っています。調査は毎年1回春頃に実施しているのですが、2011年は東日本大震災の後ということもあり、東北地区を調査対象から除外しました。その点を踏まえた上で、調査結果を見ていきます。

　16歳以上の男女約1,000名に対し、「どちらの考え方が世の中をよりうまく生きていく方法だと思いますか？」という質問を行いました。選択肢は、「専門家に助言を求める」又は「できるだけ自分を信じる」の二つです。


　「できるだけ自分を信じる」と回答した人の割合は、2009年が41%、2010年が48%で過半数を下回っている状況でした。これが、2011年の調査では、前年から18%増えて66%と、「専門家に助言を求める」の数値を上回りました。2012年には前年を下回ったものの、「できるだけ自分を信じる」と回答する人が63%と依然多くなっています。

　このことより、震災後は、世の中をよりうまく生きていくには、どちらかといえば「できるだけ自分を信じる」と考える人が多数派になっているようです。


■ 欧米先進国は概ね「自分を信じる」が多数派
　次に、同じ質問に対する欧米先進国（とオーストラリア）の人々の回答（2012年）を見てみました。すると、「できるだけ自分を信じる」と回答した人の割合は概ね過半数を超えており、スペインだけが過半数を下回る結果となりました。


　スペインには特殊事情もしくは考え方の違いがあるようですが、概して先進国の人々は、どちらかといえば「できるだけ自分を信じる」方が世の中をよりうまく生きていけると考えているようです。


■ まとめ
　未曽有の大震災は、日本の人々がこれまで信じていたものや価値観に少なからず揺らぎを引き起こしました。我々の調査の中にそれが表れていないかという視点で見たときに、震災前後の調査結果で大きく変化が見られたものが今回の内容でした。

　世の中で成功する、よりうまく生きていくには「自分を信じる」方がよいという考え方は、おそらく震災を経験していなくても増える傾向にあったと思われます。むしろ、日本の人々が、他の先進国の人々並みに「自分を信じる」ことに重きを置くようになっていることが興味深い点だと言えます。　


■ 調査概要
　カンター・ジャパンは、21ヵ国の市場トレンドの把握と将来予測を行い、その情報・分析レポートを企業に提供しています。調査を実施しているのは、同じカンター・グループに属するザ・フューチャーズ・カンパニー社です。


・調査名称：「グローバル・モニター」

・調査頻度：年1回

・調査時期：2012年3月から5月（2012年）

・調査方法：主にインターネット調査（日本含む）。国により対面調査

・調査対象：16歳以上の男女

・対象者数：21ヵ国でn＝21,000（調整を実施）。日本は987名（2012年）

・調査国：日本、アメリカ、カナダ、イギリス、フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、アイルランド、オーストラリアまでが本文の10ヶ国。残りは、中国、ロシア、韓国、インド、ポーランド、トルコ、サウジアラビア、メキシコ、コロンビア、ブラジル、アルゼンチン


※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。


■ 会社概要
　カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。13の企業（グループ）で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。
　・社名：株式会社カンター・ジャパン
　・本社：東京都渋谷区代々木2-1-1　新宿マインズタワー6F、7F
　・取締役社長：大竹秀彦
　・事業内容：市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
　・ウェブサイト：http://www.kantar.jp


■ 本件に関するお問い合わせ先
　株式会社カンター・ジャパン　広報　東園　　E-mail：[e-mail]　　Tel：[phone]

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