日本におけるメディア/ 広告に対する信頼度は世界最低水準

Syno Japan株式会社、出版社や広告主向けの新たな消費者データのクラウドプラットフォームを発表
これに伴い、世界40ヶ国で40,000人を対象に実施したメディア広告への信頼性に関する調査結果を公開




Syno Japan株式会社（本社：神奈川県鎌倉市、代表取締役：長野草児、以下Syno）は明日開催のアドテック東京への参加に合わせて、出版社と広告主様向けに、消費者データに特化したクラウド型データプラットフォーム(CDaaS)を発表します。同時に、グローバル40か国の消費者40,000人を対象に、メディアと広告への信頼性に関するインターネット調査を実施しましたので、その結果の一部を公開します。

Synoによる世界各国の広告信頼度調査

[画像1: https://prtimes.jp/i/22677/12/resize/d22677-12-143475-0.png ]

Synoは今年、Wan-IFRA（World Association of Newspaper and News Publishers）と共同で、メディアと広告の信頼度に関して40ヶ国で40,000人を対象としたオンライン調査を行いました。この調査結果から、「フェイクニュース」の広がりを消費者はどう見ているのか、世界各地で消費者はどのようにメディアやニュースを消費しているのか、及びメディアへの信頼度はいかに広告や購買の意思決定に影響を与えるのかを把握する事が出来ます。アドテック東京では一般公開に先駆け、下記の内容を含む調査結果を発表致します。


◆ 日本では世界のその他の国と比べてメディアへの信頼度が著しく低く、かなりの数の回答者はフェイクニュースや偏りのあるニュースについて懸念している。
◆ 日本では、活字メディア、特に新聞は、その他のメディアよりも信頼度がかなり高い。特に今回の調査では、SNS/動画サイト及び一般的なメディアサイトを含む全てのタイプのオンラインメディアは、他国と比べて信頼が得られていないことがわかった。
◆広告への信頼度も日本ではその他の国より極めて低い。日本では、全国紙以外の全てのメディアの信頼度のスコアがマイナスとなり、他国との大きな違いが浮かび上がった。


メディア及び広告主様向け クラウド型消費者データプラットフォーム ＜ Syno Cloud ＞

さらにアドテック東京では、Synoはメディア及び広告主様向けのクラウド型消費者データプラットフォーム(CDaaS)＜ Syno Cloud ＞も初公開致します。
Syno Cloudは、自社顧客に対するアンケートや、国内４００万人を含むグローバル８０か国のアンケートパネルを利用した市場調査や広告効果測定、1stパーティデータの拡充や3rdパーティデータの連携を実現します。
これにより、出版社や広告主様が消費者視点のビジネスを行うために必要なあらゆる消費者データを一元的かつ複合的に管理することができます。
全てのデータは、Synoが構築するBIツールやDMPやDSPなどのアドテクノロジーと連携することで、グローバル化やデジタルの進化に伴い著しく変化する市場環境やニーズに対応する、正確かつ迅速なアクションが可能となります。

クラウド型消費者データプラットフォーム　Syno Cloud（ シノクラウド ）

[画像2: https://prtimes.jp/i/22677/12/resize/d22677-12-673150-1.png ]


アドテック東京では事例として、Syno Cloudのアーリーアダプターである毎日新聞社様を含む様々な国内外の事例をご紹介します。
11月27日(水)・11月28日(木)のアドテック東京のSynoのブースを訪れて頂いた方には、今回のメディア/広告の信頼性調査の結果をまとめた英語及び日本語のホワイトペーパーを一般公開に先駆けてお渡し致します。
Synoウェブサイト上では11月29日(金)より公開予定です。
日本語版：https://l.ead.me/bbLHVN　　　英語版：https://l.ead.me/bbLHVc

[画像3: https://prtimes.jp/i/22677/12/resize/d22677-12-715064-2.png ]

Syno Japan株式会社について
Syno Japan株式会社は、クラウド型消費者データプラットフォーム(CDaaS)＜Synoクラウド＞を開発するグローバルITソフトウェア開発企業Syno Internationalの日本法人です。
顧客目線のデータドリブンなビジネスを実現する国内企業様の消費者データ収集、分析、データ連携、レポーティングを効率化するソリューションを提供しています。
2016年の日本支社設立以来、グローバルリサーチ、顧客・従業員(CX/EX)、広告効果の最適化、アカデミック機関向けのIR(インスティチュートリサーチ)の分野において、さまざまな業種のお客様にSyno独自のプラットフォームソリューションをご利用頂いております。
代表取締役：長野草児
所在地：神奈川県鎌倉市山ノ内1310 ／ 設立：2016年1月
業務内容：クラウド型消費者データプラットフォーム(CDaaS)Synoクラウドの開発
消費者データの収集、分析、一元管理、レポーティングを効率化するプロダクト及びサービスの開発
URL：https://www.synojapan.com/

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ